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東レ

東レ株式会社

会社の要点

売上がいちばん大きいのは繊維事業で、全体の41.0%です。

主要指標

対象期間 2025/4〜2026/3連結IFRS

売上・営業収益開示値 2.6兆
営業利益率計算値 3.8%
総資産に対する純資産の割合計算値 55.4%

会社の基本情報

証券コード 3402／EDINETコード E00873／繊維製品／決算日 3月31日

中央区日本橋室町二丁目１番１号／資本金 147,873 百万円
所在地・資本金・決算日・業種＝金融庁 EDINET コードリスト

公式サイト：https://www.toray.co.jp/sustainability/activity/personnel/work.html
公式サイト＝gBizINFO（経済産業省）

基本情報
大矢 光雄 代表者
1926年1月12日 設立年月日

表は左右にスクロール可

開示データ

出典: 有価証券報告書（2025/4〜2026/3）・提出 2026-06-22

収益性 ★★☆☆☆全社内の位置 3.8%
成長性（売上・4年の年平均） ★★☆☆☆全社内の位置 3.8%
資本効率 ★★☆☆☆全社内の位置 4.5%

事業と収益構成

東レ

事業別の売上高と利益

期間 2025/4〜2026/3出典 有価証券報告書連結・開示値

繊維事業繊維事業 売上 41.0% 41% 機能化成品事業機能化成品事業 売上 34.9% 35% 炭素繊維複合材料事業炭素繊維複合材料事業 売上 11.7% 12% 環境・エンジニアリング…環境・エンジニアリング事業 売上 10.4% 10% ライフサイエンス事業ライフサイエンス事業 売上 2.0% 2%
事業外部顧客への売上高 セグメント利益
当期構成比前期 当期利益率前期
繊維事業 10,511 億円 41.0% 10,111 億円 680 億円 6.5% 642 億円
機能化成品事業 8,944 億円 34.9% 9,449 億円 563 億円 6.3% 600 億円
炭素繊維複合材料事業 3,001 億円 11.7% 3,000 億円 176 億円 5.9% 225 億円
環境・エンジニアリング事業 2,669 億円 10.4% 2,365 億円 288 億円 10.8% 259 億円
ライフサイエンス事業 524 億円 2.0% 532 億円 -1 億円 -0.2% -8 億円
事業の合計 25,649 億円100.0%

売上高と利益

科目別の金額
区分科目金額連結／単体
販売費及び一般管理費 販売費及び一般管理費（IFRS） 3,814 億円 連結
研究開発費 504 億円 単体
段階別の利益 売上総利益又は売上総損失（△） 1,480 億円 単体
経常利益 1,028 億円 単体
営業利益 972 億円 連結
当期純利益 795 億円 連結

東レ

販売費及び一般管理費の内訳

期間 2025/4〜2026/3出典 有価証券報告書

販売費及び一般管理費（IFRS） 3,814億円 (88.3%)88%研究開発費 504億円 (11.7%)12%4,318億
  • 販売費及び一般管理費（IFRS）　3,814億円
  • 研究開発費　504億円

業績・財務の推移と資金配分

財務
55.4% 総資産に対する純資産の割合 同業種の中央値 58.8% 2026年3月期・連結／計算値
2.3% 総資産に対する利益（ROA）
553.39円 1株当たり純資産
1,448.3億円 フリーキャッシュフロー
3.48兆円 総資産
1,008.1億円 のれん（買収額のうち、取得した純資産を上回った分）
資金配分
215.6% 現金化率 同業種の中央値 118.3% 2026年3月期・連結／計算値
0.6% 運転資本の増加 ★★★☆☆ 全社の中の位置 2026年3月期・連結／計算値
66.5% 株主還元 ★★★★★ 全社の中の位置 2026年3月期・連結／計算値

長期の業績変化

対象期間 2013年〜2026年開示値

収益 2013年から2026年で1.62倍

東レ

売上高・利益・資産の長期推移

期間 2013年〜2026年出典 有価証券報告書開示値

図に示すもの
25,851 17,234 8,617 0 2013年 2015年 2017年 2019年 2021年 2023年 2025年 2026年 売上・営業収益 経常利益 2024年　税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.1ポイント減 2025年　税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.0ポイント増 25,851直近値 2026年 25,851億円 25,851表示期間内で最大 2026年 25,851億円 15,923表示期間内で最小 2013年 15,923億円 億円

直近の業績推移

前期比較

対象期間 2013年〜2026年開示値

項目2022年2023年2024年2025年2026年
売上収益（IFRS） 22,285億円 24,893億円 24,646億円 25,633億円 25,851億円
前期比（％） 18.3%増 11.7%増 1.0%減 4.0%増 0.9%増
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS） 1,203億円 1,119億円 596億円 1,143億円 1,076億円
前期からの変化 比較条件を確認できない 7.0%減 46.8%減 91.9%増 5.9%減
売上収益（IFRS）に対する税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 5.4% 4.5% 2.4% 4.5% 4.2%
前期差（ポイント） 比較条件を確認できない 0.9ポイント減 2.1ポイント減◆ 2.0ポイント増◆ 0.3ポイント減

変化の印を付けた決算期

  • 2024年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.1ポイント減
  • 2025年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.0ポイント増

東レ

1株当たり利益・純資産の推移

単位 円出典 有価証券報告書

53 35 18 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 1株当たり当期純利益 円 1,236 824 412 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 1株当たり純資産 円
連結の指標一覧（15項目）
項目四期前三期前前々期前期当期
売上収益（IFRS） 22,285 億円 24,893 億円 24,646 億円 25,633 億円 25,851 億円
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS） 1,203 億円 1,119 億円 596 億円 1,143 億円 1,076 億円
当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属（IFRS） 842 億円 728 億円 219 億円 779 億円 795 億円
当期包括利益：親会社の所有者に帰属（IFRS） 1,879 億円 1,579 億円 2,306 億円 409 億円 2,323 億円
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS） 14,056 億円 15,350 億円 17,360 億円 17,090 億円 18,001 億円
総資産額（IFRS） 30,439 億円 31,940 億円 34,665 億円 32,926 億円 34,770 億円
１株当たり親会社所有者帰属持分（IFRS） 878.1 円 958.78 円 1,083.91 円 1,092.9 円 1,236.45 円
基本的１株当たり利益又は損失（△）（IFRS） 52.63 円 45.49 円 13.67 円 48.93 円 52.96 円
希薄化後１株当たり利益又は損失（△）（IFRS） 52.19 円 45.4 円 13.65 円 48.84 円 52.87 円
親会社所有者帰属持分比率（IFRS） 46.2% 48.1% 50.1% 51.9% 51.8%
親会社所有者帰属持分利益率（IFRS） 6.4% 5.0% 1.3% 4.5% 4.5%
営業活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） 1,383 億円 1,452 億円 1,857 億円 2,550 億円 2,118 億円
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -572 億円 -1,027 億円 -1,210 億円 -632 億円 -669 億円
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -1,015 億円 -574 億円 -704 億円 -1,885 億円 -1,290 億円
現金及び現金同等物（IFRS） 2,304 億円 2,240 億円 2,359 億円 2,373 億円 2,653 億円
単体の指標一覧（15項目）
項目四期前三期前前々期前期当期
売上高 5,622 億円 6,185 億円 6,069 億円 6,517 億円 6,426 億円
経常利益又は経常損失（△） 746 億円 824 億円 780 億円 969 億円 1,028 億円
当期純利益又は当期純損失（△） 673 億円 711 億円 454 億円 1,440 億円 1,181 億円
資本金 1,479 億円 1,479 億円 1,479 億円 1,479 億円 1,479 億円
発行済株式総数（普通株式） 1,631,481,000 株 1,631,481,000 株 1,631,481,000 株 1,631,481,000 株 1,504,481,000 株
純資産額 7,014 億円 7,517 億円 8,078 億円 8,220 億円 8,077 億円
総資産額 15,087 億円 15,256 億円 15,945 億円 15,684 億円 15,603 億円
１株当たり純資産額 436.81 円 468.02 円 502.85 円 524.08 円 553.39 円
1株当たり配当額 16 円 18 円 18 円 18 円 20 円
１株当たり中間配当額 8 円 9 円 9 円 9 円 10 円
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△） 42.01 円 44.41 円 28.31 円 90.39 円 78.6 円
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 41.66 円 44.33 円 28.26 円 90.22 円 78.48 円
自己資本比率 46.4% 49.1% 50.5% 52.3% 51.7%
自己資本利益率 9.9% 9.8% 5.8% 17.7% 14.5%
配当性向 38.1% 40.5% 63.6% 19.9% 25.4%

配当実績

出典: 有価証券報告書「提出会社の経営指標等」・14年分（2013年〜2026年）単体開示値

1期 連続増配（独自基準） 2026年3月期まで
14期 連続配当期数（独自基準） 2026年3月期まで
+11.1% 増配率（前年比）
+17.3% 増配率（5年・年率）
決算期1株当たり年間配当 うち中間配当配当性向（有報記載・単体） 印
2026年3月期 20円 10円 25.4%
2025年3月期 18円 9円 19.9%
2024年3月期 18円 9円 63.6%
2023年3月期 18円 9円 40.5%
2022年3月期 16円 8円 38.1%
2021年3月期 9円 4.5円 38.9%
2020年3月期 16円 8円 564,159.0%
2019年3月期 16円 8円 39.8%
2018年3月期 15円 7円 30.1%
2017年3月期 14円 7円 41.7%
2016年3月期 13円 6円 60.8%
2015年3月期 11円 5円 42.3%
2014年3月期 10円 5円 66.6%
2013年3月期 10円 5円 123.9%

東レ

1株当たり配当の推移

単位 円出典 有価証券報告書

20 13 7 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 1株当たり配当 円

株主構成

2026-03-31 時点開示値

所有者別の株式保有割合

163,002人 株主数
35.61% 外国法人等（合計） 同業の中央値 6.56%
19.07% 個人その他 同業の中央値 44.51%

東レ

単位 %出典 有価証券報告書

  • 金融機関37.30%
  • 金融商品取引業者2.58%
  • その他の法人5.45%
  • 外国法人等（法人）35.56%
  • 外国法人等（個人）0.05%
  • 個人その他19.07%

大株主の一覧

順位株主持株比率所有株式数
1 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) 14.77% 215,137,000
2 ㈱日本カストディ銀行(信託口) 7.33% 106,843,000
3 日本生命保険(相) 4.89% 71,212,000
4 大樹生命保険㈱ 2.47% 35,961,000
5 全国共済農業協同組合連合会 1.83% 26,593,000
6 ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部) 1.74% 25,283,000
7 ㈱三井住友銀行 1.65% 24,022,000
8 ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505025(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部) 1.58% 23,084,000
9 ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505301(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部) 1.53% 22,290,000
10 ジェーピー モルガン チェース バンク 385781(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部) 1.42% 20,633,000

研究開発費と設備投資

出典: 有価証券報告書「研究開発活動」「設備投資等の概要」・4年分（2016年〜2026年）開示値

759億円 研究開発費 売上高の2.9%（同業の中央値 1.2%）
1,487億円 設備投資額 売上高の5.8%（同業の中央値 3.8%）
決算期 研究開発費 設備投資額
2026年3月期 759億円 1,487億円
2021年3月期 628億円 1,332億円
2017年3月期 592.3億円 取得できず
2016年3月期 587.8億円 取得できず

事業別の研究開発費・設備投資額（2026年3月期）

セグメント 設備投資額
繊維事業 317億円
機能化成品事業 527億円
炭素繊維複合材料事業 453億円
環境・エンジニアリング事業 91億円
ライフサイエンス事業 30億円

同じ業種の会社との売上規模

東レ

出典 有価証券報告書（各社）

業種「繊維製品」51社・売上・営業収益・大きい順・各社の直近の決算期・連結・開示値

  • 1 東レこの会社2026/3期 2.6兆
  • 2 帝人2026/3期 8,732億
  • 3 オンワード2026/2期 2,368億
  • … 48社

従業員の状況

出典: 有価証券報告書（2025/4〜2026/3）単体開示値

7,027人 従業員数（単体） 同業の中央値 141人
40.8歳 平均年齢 同業の中央値 44.4歳
17.4年 平均勤続年数 同業の中央値 17.4年
838万円 平均年間給与 同業の中央値 598万円
人と組織
55.8百万円 1人当たり売上高 同業種の中央値 36.3百万円 2026年3月期・連結／計算値
210万円 1人当たり営業利益
71.1% 男女の賃金の差異
6.9% 管理職の女性比率
0.0% 女性労働者の割合
92.8% 男性の育児休業取得率
男 24.7年
女 24.3年 平均勤続年数（男女別）
男 8,870
女 2,040 従業員の男女比
3 / 15人 女性の役員数

行政への届出・公表情報

職場情報の届出

届出日 2026-06-25開示値

項目値
従業員数 10,910 人
1か月の平均残業時間（法定時間外＋法定休日労働）
対象：その他		 5 時間
年次有給休暇の取得率
対象：その他		 91.3%
男性の育児休業取得率
対象：その他		 37.5%
管理職に占める女性の割合 6.9%
役員に占める女性の割合 20%

補助金等の交付決定情報

2019-04-01〜2019-04-01 の交付決定 1 件開示値

認定日補助金等府省金額
2019-04-01平成３１年度二酸化炭素排出削減対策強化誘導型技術開発・実証事業費環境省 2 億円

温室効果ガス排出量

2023年度の国への報告値開示値

区分排出量
特定事業所排出者1,591,040 t-CO2
特定荷主21,905 t-CO2
公表されている事業所の数14 事業所

監査・開示情報

決算日 2026-03-31 の有価証券報告書開示値

項目値
監査法人 EY新日本有限責任監査法人
監査証明業務に基づく報酬（当期・計） 5.4億円
非監査業務に基づく報酬（当期・計） 12百万円
監査証明業務に基づく報酬（当期・ネットワークファーム） 9.9億円
非監査業務に基づく報酬（当期・ネットワークファーム） 1.8億円
継続企業の前提に関する注記 判定できない
会計基準 IFRS

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出典・算出方法

取得した開示値の一覧

有価証券報告書から取得した科目と値・資料の区分別

主要な経営指標 (5年分)（30件）

項目値連結／単体
営業活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） 2,118 億円 連結
基本的１株当たり利益又は損失（△）（IFRS） 52.96 円 連結
売上収益（IFRS） 25,851 億円 連結
希薄化後１株当たり利益又は損失（△）（IFRS） 52.87 円 連結
当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属（IFRS） 795 億円 連結
当期包括利益：親会社の所有者に帰属（IFRS） 2,323 億円 連結
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -669 億円 連結
現金及び現金同等物（IFRS） 2,653 億円 連結
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS） 1,076 億円 連結
総資産額（IFRS） 34,770 億円 連結
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS） 18,001 億円 連結
親会社所有者帰属持分利益率（IFRS） 4.5% 連結
親会社所有者帰属持分比率（IFRS） 51.8% 連結
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -1,290 億円 連結
１株当たり親会社所有者帰属持分（IFRS） 1,236.45 円 連結
1株当たり配当額 20 円 単体
売上高 6,426 億円 単体
当期純利益又は当期純損失（△） 1,181 億円 単体
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 78.48 円 単体
発行済株式総数（普通株式） 1,504,481,000 株 単体
純資産額 8,077 億円 単体
経常利益又は経常損失（△） 1,028 億円 単体
総資産額 15,603 億円 単体
自己資本利益率 14.5% 単体
自己資本比率 51.7% 単体
資本金 1,479 億円 単体
配当性向 25.4% 単体
１株当たり中間配当額 10 円 単体
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△） 78.6 円 単体
１株当たり純資産額 553.39 円 単体

従業員の状況（11件）

項目値連結／単体
従業員数 46,294 人 連結
従業員数 46,294 人 連結
男女の賃金の差異（全労働者） 71.1% 単体
平均勤続年数（年） 17.4 年 単体
平均年間給与 838 万円 単体
平均年齢（年） 40.8 歳 単体
従業員数 7,027 人 単体
従業員数 7,027 人 単体
従業員数 7,027 人 単体
男女の賃金の差異（正規雇用労働者） 83.2% 単体
男女の賃金の差異（非正規雇用労働者） 56.3% 単体

株式の状況（16件）

項目値連結／単体
所有株式数 571,062,000 株 連結
所有株式数の合計（株） 47,522,800 株 連結
株式数が減少した銘柄数 6 銘柄 連結
株式数が減少した銘柄数 19 銘柄 連結
株式数の減少に係る売却価額の合計額 7 億円 連結
株式数の減少に係る売却価額の合計額 299 億円 連結
株式数（株） 1,504,481,403 株 連結
発行済株式総数に対する所有株式数の割合（％） 3.2% 連結
発行済株式（自己株式を除く。）の総数に対する所有株式数の割合 39.2% 連結
自己名義所有株式数（株） 47,522,800 株 連結
議決権の数（個） 14,562,907 個 連結
貸借対照表計上額 13 億円 連結
貸借対照表計上額 1,018 億円 連結
銘柄数 34 銘柄 連結
銘柄数 34 銘柄 連結
株主総利回り 167.1% 単体

その他の開示項目（3件）

項目値連結／単体
男性労働者の育児休業取得率（全労働者） 92.8% 単体
株価指数における総利回り 202.2% 単体
管理職に占める女性労働者の割合 6.9% 単体

研究開発（1件）

項目値連結／単体
研究開発費 759 億円 連結

設備の状況（1件）

項目値連結／単体
設備投資額 1,487 億円 連結

監査の状況（11件）

項目値連結／単体
監査証明業務に基づく報酬－提出会社 3 億円 連結
監査証明業務に基づく報酬－計 10 億円 連結
監査証明業務に基づく報酬－計 5 億円 連結
監査証明業務に基づく報酬－連結子会社 10 億円 連結
監査証明業務に基づく報酬－連結子会社 2 億円 連結
非監査業務に基づく報酬－提出会社 4,000 万円 連結
非監査業務に基づく報酬－提出会社 1,000 万円 連結
非監査業務に基づく報酬－計 2 億円 連結
非監査業務に基づく報酬－計 1,200 万円 連結
非監査業務に基づく報酬－連結子会社 1 億円 連結
非監査業務に基づく報酬－連結子会社 200 万円 連結

この会社独自の科目（9件）

項目値連結／単体
売上収益 -8,500 万円 連結
売上収益 14 億円 連結
売上収益 14 億円 連結
売上収益 7 億円 連結
売上収益 36 億円 連結
平均年間給与の前年度からの変化率 2.2% 単体
売上収益 0.961 単体
売上収益 0.908 単体
売上収益 189 億円 単体

貸借対照表（153件）

項目値連結／単体
その他 1,558 億円 連結
その他 -1,235 億円 連結
その他 323 億円 連結
その他 -707 億円 連結
その他 1,129 億円 連結
その他 422 億円 連結
その他の流動負債（IFRS） 1,224 億円 連結
その他の流動資産（IFRS） 711 億円 連結
その他の資本の構成要素（IFRS） 4,233 億円 連結
その他の金融負債 117 億円 連結
その他の金融負債 41 億円 連結
その他の金融資産 108 億円 連結
その他の金融資産 1,691 億円 連結
その他の非流動負債（IFRS） 417 億円 連結
その他の非流動資産（IFRS） 167 億円 連結
のれん 1,278 億円 連結
のれん -270 億円 連結
のれん（IFRS） 1,008 億円 連結
のれん（IFRS） 1,008 億円 連結
リース負債 117 億円 連結
リース負債 299 億円 連結
仕掛品 1,231 億円 連結
使用権資産（IFRS） 531 億円 連結
利益剰余金（IFRS） 11,619 億円 連結
原材料及び貯蔵品 1,410 億円 連結
商品及び製品 2,745 億円 連結
営業債務及びその他の債務 3,172 億円 連結
営業債権及びその他の債権 6,427 億円 連結
土地 761 億円 連結
土地 -7 億円 連結
土地（IFRS） 754 億円 連結
売却目的で保有する資産（IFRS） 5 億円 連結
建物及び構築物 9,020 億円 連結
建物及び構築物 -5,369 億円 連結
建物及び構築物（IFRS） 3,651 億円 連結
建設仮勘定 1,705 億円 連結
建設仮勘定 -45 億円 連結
建設仮勘定（IFRS） 1,660 億円 連結
技術資産 -146 億円 連結
技術資産 398 億円 連結
技術資産（IFRS） 252 億円 連結
持分法で会計処理されている投資（IFRS） 1,870 億円 連結
持分法で会計処理されている投資（IFRS） 1,870 億円 連結
有形固定資産 40,935 億円 連結
有形固定資産 -29,176 億円 連結
有形固定資産（IFRS） 11,759 億円 連結
有形固定資産（IFRS） 11,759 億円 連結
未払法人所得税 140 億円 連結
棚卸資産 5,386 億円 連結
棚卸資産 5,386 億円 連結
機械装置及び運搬具 27,891 億円 連結
機械装置及び運搬具 -22,521 億円 連結
機械装置及び運搬具（IFRS） 5,370 億円 連結
流動負債（IFRS） 8,580 億円 連結
流動資産（IFRS） 15,290 億円 連結
無形資産の内訳 -1,219 億円 連結
無形資産の内訳 2,274 億円 連結
無形資産（IFRS） 1,055 億円 連結
無形資産（IFRS） 1,055 億円 連結
現金及び現金同等物（IFRS） 2,653 億円 連結
現金及び現金同等物（IFRS） 2,653 億円 連結
社債及び借入金 3,810 億円 連結
社債及び借入金 4,830 億円 連結
純資産 19,278 億円 連結
純資産 19,278 億円 連結
総資産 34,770 億円 連結
総資産 34,770 億円 連結
繰延税金負債（IFRS） 565 億円 連結
繰延税金資産（IFRS） 253 億円 連結
自己株式（IFRS） -525 億円 連結
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS） 18,001 億円 連結
負債及び資本（IFRS） 34,770 億円 連結
負債（IFRS） 15,491 億円 連結
資本剰余金（IFRS） 1,195 億円 連結
資本金（IFRS） 1,479 億円 連結
退職給付に係る負債 758 億円 連結
退職給付に係る資産 1,145 億円 連結
非支配持分（IFRS） 1,278 億円 連結
非流動負債（IFRS） 6,912 億円 連結
非流動資産（IFRS） 19,480 億円 連結
顧客関連資産 -365 億円 連結
顧客関連資産 747 億円 連結
顧客関連資産（IFRS） 382 億円 連結
その他 323 億円 単体
その他 46 億円 単体
その他 43 億円 単体
その他 68 億円 単体
その他 130 億円 単体
その他有価証券評価差額金 547 億円 単体
ソフトウエア 28 億円 単体
仕掛品 284 億円 単体
債務保証損失引当金 57 億円 単体
別途積立金 1,120 億円 単体
利益剰余金 5,189 億円 単体
利益準備金 242 億円 単体
前払年金費用 347 億円 単体
前払費用 25 億円 単体
原材料及び貯蔵品 277 億円 単体
受取手形 7,100 万円 単体
固定負債 5,312 億円 単体
固定資産 11,877 億円 単体
土地 264 億円 単体
圧縮記帳積立金 113 億円 単体
売掛金 1,473 億円 単体
工具 78 億円 単体
建物 848 億円 単体
建設仮勘定 329 億円 単体
役員賞与引当金 1 億円 単体
投資その他の資産 9,215 億円 単体
投資有価証券 1,031 億円 単体
新株予約権 15 億円 単体
有形固定資産 2,504 億円 単体
未収入金 218 億円 単体
未払法人税等 2,800 万円 単体
未払費用 182 億円 単体
未払金 264 億円 単体
株主資本 7,516 億円 単体
構築物 140 億円 単体
機械及び装置 843 億円 単体
流動負債 2,213 億円 単体
流動資産 3,725 億円 単体
無形固定資産 159 億円 単体
現金及び預金 338 億円 単体
短期借入金 56 億円 単体
短期貸付金 371 億円 単体
社債 1,500 億円 単体
純資産 8,077 億円 単体
純資産 8,077 億円 単体
総資産 15,603 億円 単体
繰延ヘッジ損益 2,000 万円 単体
繰延税金資産 160 億円 単体
繰越利益剰余金 3,714 億円 単体
自己株式 -519 億円 単体
製品 579 億円 単体
評価・換算差額等 547 億円 単体
負債 7,526 億円 単体
負債純資産 15,603 億円 単体
買掛金 503 億円 単体
貸倒引当金 -5 億円 単体
資本剰余金 1,367 億円 単体
資本準備金 1,367 億円 単体
資本金 1,479 億円 単体
賞与引当金 112 億円 単体
車両運搬具 2 億円 単体
退職給付引当金 578 億円 単体
長期借入金 2,855 億円 単体
関係会社事業損失引当金 5,300 万円 単体
関係会社出資金 684 億円 単体
関係会社株式 6,947 億円 単体
電子記録債務 28 億円 単体
電子記録債権 98 億円 単体
預り金 690 億円 単体
１年内返済予定の長期借入金 335 億円 単体

損益計算書（106件）

項目値連結／単体
その他 73 億円 連結
その他 40 億円 連結
その他 40 億円 連結
その他 4 億円 連結
その他 8 億円 連結
その他の包括利益を通じて公正価値で測定するものとして指定した資本性金融商品の公正価値の純変動額（税引後） 269 億円 連結
その他の包括利益（IFRS） 1,599 億円 連結
その他の包括利益（IFRS） 1,599 億円 連結
その他の収益（IFRS） 80 億円 連結
その他の収益（IFRS） 80 億円 連結
その他の費用（IFRS） 494 億円 連結
その他の費用（IFRS） 494 億円 連結
キャッシュ・フロー・ヘッジの有効部分（税引後） 19 億円 連結
セグメント利益（△損失）（IFRS） 1,419 億円 連結
セグメント利益（△損失）（IFRS） 1,419 億円 連結
リース負債 9 億円 連結
償却原価で測定する金融負債 165 億円 連結
償却原価で測定する金融資産 39 億円 連結
営業利益 972 億円 連結
営業利益 972 億円 連結
営業活動によるキャッシュ・フロー 2,118 億円 連結
固定資産処分損（IFRS） 102 億円 連結
固定資産処分損（IFRS） 102 億円 連結
固定資産売却益（IFRS） 7 億円 連結
固定資産売却益（IFRS） 7 億円 連結
在外営業活動体の外貨換算差額（税引後） 891 億円 連結
基本的１株当たり当期利益（△損失）（IFRS） 52.96 円 連結
売上原価（IFRS） 20,650 億円 連結
売上総利益（IFRS） 5,200 億円 連結
売上高 25,851 億円 連結
売上高 25,851 億円 連結
外部顧客への売上収益（IFRS） 25,851 億円 連結
希薄化後１株当たり当期利益（△損失）（IFRS） 52.87 円 連結
当期利益（△損失）（IFRS） 894 億円 連結
当期利益（△損失）（IFRS） 894 億円 連結
当期利益（△損失）（IFRS） 894 億円 連結
当期利益（△損失）（IFRS） 894 億円 連結
当期包括利益（IFRS） 2,494 億円 連結
当期包括利益（IFRS） 2,494 億円 連結
当期包括利益（IFRS） 2,494 億円 連結
当期純利益 795 億円 連結
所有者との取引額（IFRS） -1,421 億円 連結
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -669 億円 連結
持分法によるその他の包括利益（税引後） 17 億円 連結
持分法によるその他の包括利益（税引後） 1,500 万円 連結
持分法による投資損益（△は損失）（IFRS） 215 億円 連結
支配継続子会社に対する持分変動 300 万円 連結
新株予約権の行使 100 万円 連結
株式報酬取引 4 億円 連結
法人所得税費用（IFRS） 182 億円 連結
減価償却費及び償却費 1,316 億円 連結
減損損失 338 億円 連結
減損損失 338 億円 連結
減損損失 338 億円 連結
為替差損（IFRS） 16 億円 連結
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（IFRS） 280 億円 連結
現金及び現金同等物の為替変動による影響（IFRS） 122 億円 連結
確定給付制度の再測定（税引後） 403 億円 連結
純損益に振り替えられることのない項目合計（IFRS） 690 億円 連結
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS） 910 億円 連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS） 1,076 億円 連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS） 1,076 億円 連結
自己株式の取得 -1,117 億円 連結
親会社の所有者 2,323 億円 連結
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -1,290 億円 連結
販売費及び一般管理費（IFRS） 3,814 億円 連結
資本的支出（IFRS） 1,460 億円 連結
配当金 -348 億円 連結
金融収益（IFRS） 86 億円 連結
金融収益（IFRS） 86 億円 連結
金融費用（IFRS） 197 億円 連結
金融費用（IFRS） 197 億円 連結
非支配持分 99 億円 連結
非支配持分 170 億円 連結
その他 3 億円 単体
剰余金の配当 -291 億円 単体
受取利息及び配当金 844 億円 単体
営業利益 203 億円 単体
営業外収益 881 億円 単体
営業外費用 56 億円 単体
売上原価 4,946 億円 単体
売上総利益又は売上総損失（△） 1,480 億円 単体
売上高 6,426 億円 単体
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後） 1,181 億円 単体
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後） 1,181 億円 単体
投資有価証券売却益 237 億円 単体
投資有価証券評価損 0 単体
支払利息 37 億円 単体
有形固定資産処分損 62 億円 単体
有形固定資産売却益 2 億円 単体
法人税 87 億円 単体
法人税等 -65 億円 単体
法人税等調整額 -152 億円 単体
減損損失 11 億円 単体
特別利益 398 億円 単体
特別損失 310 億円 単体
研究開発費 504 億円 単体
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） 1,116 億円 単体
経常利益 1,028 億円 単体
自己株式の処分 9 億円 単体
自己株式の取得 -1,116 億円 単体
販売費及び一般管理費 1,277 億円 単体
関係会社事業損失 235 億円 単体
関係会社株式売却益 159 億円 単体
雑収入 37 億円 単体
雑損失 19 億円 単体

キャッシュ・フロー計算書（28件）

項目値連結／単体
その他 -4 億円 連結
その他 68 億円 連結
その他 428 億円 連結
リース負債の返済による支出 -130 億円 連結
利息の受取額 41 億円 連結
利息の支払額 -174 億円 連結
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少） -13 億円 連結
営業債権及びその他の債権の増減額（△は増加） -186 億円 連結
子会社の取得による支出 -6 億円 連結
小計 2,842 億円 連結
投資の取得による支出 -13 億円 連結
投資の売却及び償還による収入 804 億円 連結
持分法による投資損益（△は益） -215 億円 連結
有形固定資産及び無形資産の取得による支出 -1,465 億円 連結
有形固定資産及び無形資産の売却による収入 15 億円 連結
棚卸資産の増減額（△は増加） 30 億円 連結
法人所得税の支払額又は還付額（△は支払） -756 億円 連結
減価償却費及び償却費 1,316 億円 連結
減損損失（又は戻入れ） 338 億円 連結
短期借入金の純増減額（△は減少） 141 億円 連結
社債の償還及び長期借入金の返済 -1,225 億円 連結
社債の発行及び長期借入れによる収入 1,321 億円 連結
自己株式の取得による支出 -1,117 億円 連結
親会社の所有者への配当金の支払額 -291 億円 連結
退職給付に係る資産及び負債の増減額 -17 億円 連結
配当金の受取額 165 億円 連結
金融収益及び金融費用 85 億円 連結
非支配持分への配当金の支払額 -56 億円 連結

株主資本等変動計算書（2件）

項目値連結／単体
当期変動額合計 -142 億円 単体
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） 75 億円 単体
基本指標の一覧
項目値連結／単体状態
営業活動によるキャッシュ・フロー 2,118 億円 連結開示値
1株当たり配当額 20 単体開示値
従業員数 46,294 連結開示値
純資産 19,278 億円 連結開示値
売上高 25,851 億円 連結開示値
営業利益 972 億円 連結開示値
経常利益 1,028 億円 単体開示値
当期純利益 795 億円 連結開示値
総資産 34,770 億円 連結開示値
営業利益率 3.8%連結計算値
当期純利益率 3.1%連結計算値
従業員1人あたりの売上 55840433円連結計算値
総資産回転率 0.74回連結計算値
総資産に対する純資産の割合 55.4%連結計算値
数字の見方と注意

言葉の意味

  • 連結: 親会社と連結対象の子会社を合わせた範囲
  • 単体: 有価証券報告書を提出した会社一社の範囲
  • 計算値: 開示値を記載の算式に当てはめて求めた値
  • 開示なし: 資料に該当する値がない状態（ゼロとは扱わない）
  • 取得できず: このページで値を取り出せなかった状態。資料に載っていても対応付けできない値を含む。同じ項目が別の表にある場合あり
  • セグメント: 会社が開示資料で分けている事業の区分
  • 同業の中央値: 同じ業種でその項目を開示している会社の値の真ん中
  • ★: 全社を値の順に並べたときの位置（会社の優劣ではない）算式を見る
  • 出典: 資料名・対象期間・提出日・取得元
  • 表は左右にスクロール可

主要指標

  • 営業利益率 3.8%　営業利益 ÷ 売上高 　＝ 972 億円 ÷ 25,851 億円
    営業利益 ÷ 売上高。分母は売上高(連結・IFRS)
  • 当期純利益率 3.1%　当期純利益 ÷ 売上高 　＝ 795 億円 ÷ 25,851 億円
    当期純利益 ÷ 売上高。分母は売上高(連結・IFRS)
  • 従業員1人あたりの売上 55,840,433円　売上・営業収益 ÷ 従業員数 　＝ 25,851 億円 ÷ 46,294 人
    売上・営業収益 ÷ 従業員数。分母は従業員数(連結・日本基準)
  • 総資産回転率 0.74回　売上・営業収益 ÷ 総資産 　＝ 25,851 億円 ÷ 34,770 億円
    売上・営業収益 ÷ 総資産。分母は総資産(連結・IFRS)
  • 総資産に対する純資産の割合 55.4%　純資産 ÷ 総資産 　＝ 19,278 億円 ÷ 34,770 億円
    純資産 ÷ 総資産。分母は総資産(連結・IFRS)

基本情報

  • 代表者　代表取締役社長・gBizINFO
  • 設立年月日　gBizINFO・設立から100年

事業別の売上高と利益

  • 出典: 有価証券報告書「セグメント情報」（2025/4〜2026/3）・連結・外部顧客への売上高・提出 2026-06-22
  • 構成比: 事業別に開示された外部顧客への売上高の合計を100%とした割合。調整額・全社・消去・「その他」は事業ではないため対象外（会社全体の外部顧客への売上高とは不一致）。利益率: 同じ行の外部顧客への売上高を分母にした計算値有価証券報告書のセグメント情報の「合計」: 25,851 億円。この表の合計との差（「その他」など事業として並べていない部分）は1%以内ページ上部の「収益」とは科目が違う場合あり利益の構成比: 非表示（赤字の事業あり）

科目別の金額

  • 合計の科目とその内訳の科目が混在。連結と単体も混在（右端の欄に記載）

販売費及び一般管理費の内訳

  • 販売費及び一般管理費（販売活動・会社運営の費用）の内訳。売上原価は対象外
  • 各費用: 販売費及び一般管理費の合計の内数。内訳の合計との差は「その他（内訳の開示なし）」。割合は販売費及び一般管理費の合計に対するもの

財務

  • 総資産に対する純資産の割合　純資産 ÷ 総資産
  • 総資産に対する利益（ROA）　当期純利益 ÷ 総資産（連結）
  • 1株当たり純資産　単体
  • フリーキャッシュフロー　フリーキャッシュフロー: 営業キャッシュフロー（本業で得た現金）と投資キャッシュフロー（設備取得・資産売却などの収支）の合計（連結）
  • 総資産　連結
  • のれん（買収額のうち、取得した純資産を上回った分）　純資産の5%（連結）

資金配分

  • ★: 全社を値の順に並べ、下から20%ずつ区切った位置（全社の中の位置であって優劣ではない）。★の付く5つは、分子と分母がどちらも連結で取れる会社のみ算式を見る
  • 現金化率　営業活動によるキャッシュ・フロー ÷ 営業利益
  • 運転資本の増加　（売上債権の増加＋棚卸資産の増加）÷ 売上高（営業収益）。売上債権の増加 186.1億円＋棚卸資産の減少 29.8億円 ÷ 売上高 2.59兆円
  • 株主還元　（配当金の支払額＋自己株式の取得による支出）÷ 営業活動によるキャッシュ・フロー。配当金の支払額 291.3億円＋自己株式の取得 1,117億円 ÷ 営業CF 2,117.6億円

長期の業績変化

  • 収益　2026年の開示値 ÷ 2013年の開示値

前期比較

  • 前期比: 同じ項目・同じ範囲・同じ会計基準で、連続する期がそろう場合のみ計算
  • 比較条件を確認できない: 会計基準・範囲の変更期、決算期の変更期、期間を確かめられない期
  • ◆: 収益の前期比 ±20%以上、収益に対する損益の割合 ±2.0ポイント以上、または損益の正負が変わった期。見た開示項目は表と一覧の項目名に記載。会社の優劣ではない

1株当たり利益・純資産の推移

  • 1株当たり当期純利益＝当期純利益÷株式数、1株当たり純資産＝純資産÷株式数。有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」の開示値。株価は不使用

配当実績

  • 配当性向: 当期純利益に対する配当の割合。配当額・配当性向は提出会社（単体）の開示値（有価証券報告書の記載値。連結の利益からの再計算なし）。連続増配: 1株当たり年間配当が前の年度より増えた回数（新しい年度から数える）。連続配当期数: 1株当たり年間配当が0円より大きい年度の連続数。どちらもこのサイト独自の数え方（公開の指数の採用基準とは別）。開示のない年度は0円とみなさず、そこで打ち切り。数える範囲は上の表の年度まで。

所有者別の株式保有割合

  • 出典: 有価証券報告書「所有者別状況」。割合は単元数で計算された開示値のまま（合計が100%ちょうどにならない会社あり）。外国法人等（合計）＝表の法人と個人の合計。「個人その他」は名義の区分（実際の個人の保有割合とは限らない）。同業の中央値: 業種「繊維製品」でその項目を開示している会社の値の真ん中（5社以上の業種のみ）。

大株主の一覧

  • 出典: 有価証券報告書「大株主の状況」。信託銀行の名義は記載どおり（誰の信託かは開示なし）

研究開発費と設備投資

  • 研究開発費: 有価証券報告書「研究開発活動」の総額。設備投資額: 「設備投資等の概要」の当期の実績（今後の計画ではない）。年度: 手元の有価証券報告書（1社あたり1〜4冊）から採れた分のみ（冊子にない年度は行なし）。売上高に対する割合: 同じ有価証券報告書の連結の売上高（営業収益）で割った値。同業の中央値: 業種「繊維製品」でその項目を開示している会社の値の真ん中（5社以上の業種のみ）。セグメントの名前と並び: 上の事業別セグメントと同じ。全社共通の研究開発・調整額のため、内訳の合計と全社の額の不一致あり。

同じ業種の会社との売上規模

  • 同じ業種（業種ページと同じ区分）の会社の売上・営業収益（開示値）の並び。上位3社とこの会社の前後2社だけを表示。棒の長さは最大の会社を100とした長さ。規模の並びであって優劣の順位ではない

従業員の状況

  • 4つとも有価証券報告書「従業員の状況」の提出会社（単体）の開示値。連結の従業員数 46,294人（範囲が違うため上の4つとは別）。同業の中央値: 業種「繊維製品」でその項目を開示している会社の値の真ん中（5社以上の業種のみ）。

人と組織

  • 1人当たり売上高　売上高（営業収益） ÷ 従業員数
  • 1人当たり営業利益　営業利益 ÷ 従業員数
  • 男女の賃金の差異　男性の賃金を100としたときの女性の賃金・提出会社
  • 管理職の女性比率　提出会社
  • 女性労働者の割合　gBizINFO・対象はその他
  • 男性の育児休業取得率　提出会社
  • 平均勤続年数（男女別）　gBizINFO・対象はその他
  • 従業員の男女比　gBizINFO
  • 女性の役員数　gBizINFO・役員15人のうち女性3人

職場情報の届出

  • 出典: 厚生労働省 職場情報総合サイト（しょくばらぼ）のデータを加工して作成。会社が届け出た項目のみ しょくばらぼ

補助金等の交付決定情報

  • 出典: gBizINFO（経済産業省）。各府省が公表した補助金等の交付決定情報を法人番号で照合 gBizINFO（経済産業省）

温室効果ガス排出量

  • 区分ごとに数える範囲が違うため合算なし 出典: 環境省 温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度（EEGS）のデータを加工して作成。報告義務のある事業者のみ 環境省 EEGS

監査・開示情報

  • 継続企業の前提（会社が将来にわたり事業を継続するという会計上の前提）に関する注記の有無と監査情報
  • 監査法人の名称・監査報酬・継続企業の前提に関する注記の有無・会計基準: 最新の有価証券報告書と同時提出の監査報告書の記載事実（会社の良し悪しではない）。継続企業の前提に関する注記: 本文あり＝「注記あり」、「該当事項はありません」＝「該当なし」、どちらもなし＝「判定できない」。注記の本文は掲載なし。訂正報告書の提出履歴は掲載なし（有価証券報告書のみ取得のため）

数値の出典と算出方法

一次資料: EDINET（金融庁の開示システム）の「東レ株式会社」の有価証券報告書（無料で閲覧可）
法人番号: 5010001034867／会計基準: IFRS

  • 金額: EDINET の XBRL の機械転記（人の再入力なし）。長文の注記はテキストのため科目一覧の対象外。識別情報: EDINET コードリスト（2026-08-22 取得）の機械転記
  • ★: 開示数値からの計算値を、収録4,240社の中で小さい順に並べたときの位置（5段階）。会社の優劣ではない。予想は不使用算式と数え方
  • 順位なし: 総資産に対する純資産の割合・現金化率・1人当たり売上高（大小だけでは優劣を表さないため）。比較対象として同じ業種の中央値を併記。現金化率100%＝営業キャッシュフローと営業利益が同額
  • 損益の図: 「売上 − 原価 − 販管費 = 営業利益」が開示値どうしで合う会社のみ。費用の内訳: 販売費及び一般管理費の上位6件
  • 推移のグラフ: 有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」。単位は億円（1株配当のみ円）。長期の推移は提出年の違う複数冊の接続（重なる年度は新しい冊子の値）。会計基準の変更で途中から載らない項目あり。株式分割の前後で1株の重みに違い。連結と単体は別の表
  • 同じ業種の会社との売上規模: 業種ページと同じ区分の会社の売上・営業収益（開示値）を大きい順に並べた棒。上位3社とこの会社の前後2社のみ。各社の直近の決算期。規模の並びであって優劣や投資判断の順位ではない
  • 株価: 掲載なし（どのデータ源も規約上再配布不可）。株価にもとづく指標（株価収益率など）と、過去の伸びを将来へ延ばした値も掲載なし
  • 平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与: 提出会社（親会社1社）の値。持株会社では本社所属の少人数の平均。配当性向（基本情報）: 1株当たり配当 ÷ 連結の1株当たり当期純利益の計算値（有価証券報告書の配当性向は提出会社の値で基準が違う）。代表者・設立年月日: gBizINFO（経済産業省）、一部の会社のみ
  • 「取得した開示値の一覧」: 有価証券報告書から数値として取れる値のすべて。会社全体の値のみ（セグメント別などの内訳は対象外）
  • 事業別の表: 有価証券報告書「セグメント情報」の機械転記。事業の名前は会社が XBRL に付けたラベルのまま。事業別の売上の合計と開示の合計の差が1%を超える会社は表なし。調整額・全社・消去・「その他」は事業ではないため、表と構成比の分母の対象外
  • これらは金額の内訳（しくみ図ではない）。「誰が、誰に、何の対価で払っているか」は開示の数値にないため、推測の線なし