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Adobe

Adobe Inc.

会社の要点

ソフトを売るのを、やめた会社。

Vol.4　第3章（基準日 2026-08-22）

主要指標

対象期間 〜2025-11-28連結米国基準

売上・営業収益開示値 238億$
営業利益率計算値 36.6%
総資産に対する純資産の割合計算値 39.4%

収益構造の解説

掲載書籍

Vol.4　第3章（基準日 2026-08-22） 観点3　契約しているあいだだけ使えるものがある

『サブスクで稼ぐ会社のしくみ』 第3章　Adobe：ソフトを売るのを、やめた会社

書籍の基準日 2026-08-22／最新データ確認日 2026-10-20

ポイントサブスクの利益は、会員の数だけを見ても分からない。

Adobeは、買い切りのパッケージ販売から契約型へ切り替えました。箱を売れば代金はその場で売上になりますが、契約型では月々に分かれて入ってきます。

そのため会社は、切り替えの途中でFY2013の総売上が減ると自ら予告しました。収入の入り方が変わると、売上と利益で底を打つ年もずれます。

取引と代金の流れ

支払いの対象現在は Creative Cloud というサブスクリプションのサービスで、米国の個人向け全アプリ版は月69.99ドルです（年払いの契約もあります）。
主なリスク買い切りの売上の減少を、契約型の売上がすぐには補えないためです。

書籍の図解

Adobe

転換

出典 書籍『サブスクで稼ぐ会社のしくみ』第3章の図解

買い切りの箱から契約型へ変わったことによる、売上の入り方の変化
Adobeの転換（書籍『サブスクで稼ぐ会社のしくみ』第3章の図解）

テーマ別指標の推移

Adobe

Digital Media ARRの推移

期間 FY2013〜FY2025出典 書籍『サブスクで稼ぐ会社のしくみ』第3章

Digital Media ARR（十億ドル）

19.2 12.8 6.40 0.00 FY2013 FY2015 FY2017 FY2019 FY2021 FY2023 FY2025 0.94 19.2

Adobeを変えた一手

買い切り版をCS6で終わりにし、利益が落ちる期間を先に年次報告書へ書いてから移った。

2012年のAdobeは、売上4,404百万ドル、営業利益1,180百万ドルの、箱を売る会社でした。2013年5月、これから先のCreative製品の新機能と開発をCreative Cloud専用にすると発表します。買い切り版はCS6が最後で、以後は使い続けるならサブスクリプションの契約が必要になりました。会社はこの決断の前年、FY2013は売上が落ち費用は連動して減らないため利益率が悪化する、と年次報告書に明記しています。営業利益はFY2014に413百万ドルになりました。サブスクリプション売上の比率は11%（FY2011）から96%（FY2025）へ。FY2025の営業利益は8,706百万ドルです。

同じテーマの企業比較

軸：会費の決算上の扱い

会社確認事項
Adobeこの会社 売上の96%がサブスクリプション収入
オイシックス 定期会員の会費0円
カーブス チェーンで73.2%が会費・入会金で本部では61.4%が物販
チョコザップ 月2,980円（税抜）で単独非開示

書籍の掲載内容

  • 箱で買っていたものが、契約して使うものになった
  • 減収を、事前に宣言していた
  • 予告のあと、営業利益は2期続けて下がった
  • サブスクリプション売上の比率が、11%から96%になるまで
  • Adobeの15会計年度と、無配

この会社をさらに詳しく調べるには：開示資料・四季報・証券会社のツールを比べる

noteAdobeは「来期は減収減益になる」と自分で予告してから、箱を売るのをやめた 2026-09-18 動画減収減益になると自分で予告してから売り方を変えた　Adobeの決算で学ぶ「移行期の谷」の読み方 2026-09-19

会社の基本情報

証券コードなし（非上場）／情報・通信業

表は左右にスクロール可

開示データ

出典: 有価証券報告書（〜2025-11-28）

収益性 ★★★★★全社内の位置 36.6%
成長性（売上・4年の年平均） ★★★★☆全社内の位置 10.8%
資本効率 ★★★★★全社内の位置 61.3%

事業と収益構成

事業別の内訳: 掲載なし

売上高と利益

業績・財務の推移と資金配分

財務
39.4% 総資産に対する純資産の割合 2025年11月期・連結／計算値
資金配分
115.3% 現金化率 2025年11月期・連結／計算値

Adobe

直近の業績推移

出典 有価証券報告書

238 158 79 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 売上・営業収益 億円
連結の指標一覧（6項目）
項目四期前三期前前々期前期当期
売上高 158 億ドル 176 億ドル 194 億ドル 215 億ドル 238 億ドル
営業利益 58 億ドル 61 億ドル 66 億ドル 67 億ドル 87 億ドル
当期純利益 48 億ドル 48 億ドル 54 億ドル 56 億ドル 71 億ドル
営業活動によるキャッシュ・フロー 72 億ドル 78 億ドル 73 億ドル 81 億ドル 100 億ドル
総資産額 272 億ドル 272 億ドル 298 億ドル 302 億ドル 295 億ドル
純資産額 148 億ドル 141 億ドル 165 億ドル 141 億ドル 116 億ドル

同じ業種の会社との売上規模

同じ業種で売上の開示がある会社: 2社（比較なし）

出典・算出方法

基本指標の一覧
項目値連結／単体状態
net_sales 238 億ドル 開示値
operating_income 87 億ドル 開示値
profit 71 億ドル 開示値
cash_flow_operating 100 億ドル 開示値
total_assets 295 億ドル 開示値
net_assets 116 億ドル 開示値
営業利益率 36.6%連結計算値
総資産に対する純資産の割合 39.4%連結計算値
純利益率 30.0%連結計算値
自己資本利益率 61.3%連結計算値
数字の見方と注意

言葉の意味

  • 連結: 親会社と連結対象の子会社を合わせた範囲
  • 単体: 有価証券報告書を提出した会社一社の範囲
  • 計算値: 開示値を記載の算式に当てはめて求めた値
  • 開示なし: 資料に該当する値がない状態（ゼロとは扱わない）
  • 取得できず: このページで値を取り出せなかった状態。資料に載っていても対応付けできない値を含む。同じ項目が別の表にある場合あり
  • セグメント: 会社が開示資料で分けている事業の区分
  • 同業の中央値: 同じ業種でその項目を開示している会社の値の真ん中
  • ★: 全社を値の順に並べたときの位置（会社の優劣ではない）算式を見る
  • 出典: 資料名・対象期間・提出日・取得元
  • 表は左右にスクロール可

主要指標

  • 営業利益率 36.6%　営業利益 ÷ 収益 　＝ 87 億ドル ÷ 238 億ドル
    分母は US-GAAP の収益 (連結・米国基準)
  • 総資産に対する純資産の割合 39.4%　株主資本 ÷ 総資産 　＝ 116 億ドル ÷ 295 億ドル
    ★米国企業は会社が自己資本比率を開示しないので、株主資本と総資産からこちらで計算した値です。日本企業の欄は会社の開示値なので、出どころが違います
  • 純利益率 30%　純利益 ÷ 収益 　＝ 71 億ドル ÷ 238 億ドル
  • 自己資本利益率 61.3%　純利益 ÷ 株主資本 　＝ 71 億ドル ÷ 116 億ドル
    ★会社の開示値ではなく、こちらで計算した値です

事業と収益構成

  • 事業別の内訳: 有価証券報告書のセグメント（開示上の事業区分）情報の機械転記。区分ごとの売上の合計と開示の合計の差が1%を超える会社と、単一事業の会社は表なし

財務

  • 総資産に対する純資産の割合　純資産 ÷ 総資産

資金配分

  • ★: 全社を値の順に並べ、下から20%ずつ区切った位置（全社の中の位置であって優劣ではない）。★の付く5つは、分子と分母がどちらも連結で取れる会社のみ算式を見る
  • 現金化率　営業活動によるキャッシュ・フロー ÷ 営業利益

数値の出典と算出方法

一次資料: EDINET（金融庁の開示システム）の「Adobe Inc.」の有価証券報告書（無料で閲覧可）
法人番号: ／会計基準: 米国基準

  • 金額: EDINET の XBRL の機械転記（人の再入力なし）。長文の注記はテキストのため科目一覧の対象外。識別情報: EDINET コードリスト（2026-08-22 取得）の機械転記
  • ★: 開示数値からの計算値を、収録4,240社の中で小さい順に並べたときの位置（5段階）。会社の優劣ではない。予想は不使用算式と数え方
  • 順位なし: 総資産に対する純資産の割合・現金化率・1人当たり売上高（大小だけでは優劣を表さないため）。比較対象として同じ業種の中央値を併記。現金化率100%＝営業キャッシュフローと営業利益が同額
  • 損益の図: 「売上 − 原価 − 販管費 = 営業利益」が開示値どうしで合う会社のみ。費用の内訳: 販売費及び一般管理費の上位6件
  • 推移のグラフ: 有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」。単位は億円（1株配当のみ円）。長期の推移は提出年の違う複数冊の接続（重なる年度は新しい冊子の値）。会計基準の変更で途中から載らない項目あり。株式分割の前後で1株の重みに違い。連結と単体は別の表
  • 同じ業種の会社との売上規模: 業種ページと同じ区分の会社の売上・営業収益（開示値）を大きい順に並べた棒。上位3社とこの会社の前後2社のみ。各社の直近の決算期。規模の並びであって優劣や投資判断の順位ではない
  • 株価: 掲載なし（どのデータ源も規約上再配布不可）。株価にもとづく指標（株価収益率など）と、過去の伸びを将来へ延ばした値も掲載なし
  • 平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与: 提出会社（親会社1社）の値。持株会社では本社所属の少人数の平均。配当性向（基本情報）: 1株当たり配当 ÷ 連結の1株当たり当期純利益の計算値（有価証券報告書の配当性向は提出会社の値で基準が違う）。代表者・設立年月日: gBizINFO（経済産業省）、一部の会社のみ
  • 「取得した開示値の一覧」: 有価証券報告書から数値として取れる値のすべて。会社全体の値のみ（セグメント別などの内訳は対象外）
  • 事業別の表: 有価証券報告書「セグメント情報」の機械転記。事業の名前は会社が XBRL に付けたラベルのまま。事業別の売上の合計と開示の合計の差が1%を超える会社は表なし。調整額・全社・消去・「その他」は事業ではないため、表と構成比の分母の対象外
  • これらは金額の内訳（しくみ図ではない）。「誰が、誰に、何の対価で払っているか」は開示の数値にないため、推測の線なし
  • 本の内容の転載なし。数字の出どころは同じ開示資料、文章は別々に執筆