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ＡＲＥ

ＡＲＥホールディングス株式会社

会社の要点

直近の1株当たり年間配当は、前の年度より増えています。

主要指標

対象期間 2025/4〜2026/3連結IFRS

売上・営業収益開示値 5,700億
営業利益率計算値 6.5%
総資産に対する純資産の割合計算値 37.5%

会社の基本情報

証券コード 5857／EDINETコード E21187／非鉄金属／決算日 3月31日

神戸市中央区加納町四丁目４番１７号／資本金 7,790 百万円
所在地・資本金・決算日・業種＝金融庁 EDINET コードリスト

基本情報
東浦 知哉 代表者

表は左右にスクロール可

開示データ

出典: 有価証券報告書（2025/4〜2026/3）・提出 2026-06-15

収益性 ★★★☆☆全社内の位置 6.5%
成長性（売上・4年の年平均） ★★★★★全社内の位置 31.2%
資本効率 ★★★★☆全社内の位置 13.7%

事業と収益構成

事業別の売上高と利益

報告セグメント（開示上の事業区分）: 1つ。ほかは「その他」・調整額として開示

売上高と利益

科目別の金額
区分科目金額連結／単体
販売費及び一般管理費 販売費及び一般管理費（IFRS） 96 億円 連結
人件費 41 億円 連結
その他 31 億円 連結
減価償却費及び償却費 7 億円 連結
給料及び手当 5 億円 単体
支払手数料 4 億円 連結
減価償却費 2 億円 単体
旅費交通費 2 億円 連結
役員賞与引当金繰入額 6,200 万円 単体
役員株式給付引当金繰入額 6,000 万円 単体
株式給付引当金繰入額 1,600 万円 単体
賃借料 1,300 万円 連結
段階別の利益 営業利益 371 億円 連結
当期純利益 244 億円 連結
経常利益 132 億円 単体

ＡＲＥ

販売費及び一般管理費の内訳

期間 2025/4〜2026/3出典 有価証券報告書

販売費及び一般管理費（IFRS） 96億円 (52.0%)52%人件費 41億円 (22.5%)23%その他 31億円 (16.9%)17%減価償却費及び償却費 7億円 (3.7%)給料及び手当 5億円 (2.6%)支払手数料 4億円 (2.3%)184億
  • 販売費及び一般管理費（IFRS）　96億円
  • 人件費　41億円
  • その他　31億円
  • 減価償却費及び償却費　7億円
  • 給料及び手当　5億円
  • 支払手数料　4億円

業績・財務の推移と資金配分

財務
37.5% 総資産に対する純資産の割合 同業種の中央値 55.0% 2026年3月期・連結／計算値
4.0% 総資産に対する利益（ROA）
1,290.73円 1株当たり純資産
-997.3億円 フリーキャッシュフロー
6,153.9億円 総資産
資金配分
-268.2% 現金化率 同業種の中央値 82.5% 2026年3月期・連結／計算値
4.4% 運転資本の増加 ★★★★★ 全社の中の位置 2026年3月期・連結／計算値
279.9% 減価償却費に対する設備取得支出の割合 ★★★★★ 全社の中の位置 2026年3月期・連結／計算値

長期の業績変化

対象期間 2013年〜2026年開示値

収益 2013年から2026年で5.91倍

ＡＲＥ

売上高・利益・資産の長期推移

期間 2013年〜2026年出典 有価証券報告書開示値

図に示すもの
5,700 3,800 1,900 0 2013年 2015年 2017年 2019年 2021年 2023年 2025年 2026年 売上・営業収益 税引前利益 2014年　経常利益又は経常損失（△）の割合 2.5ポイント増 2020年　売上収益（IFRS）の前期比 22.8%増 2021年　売上収益（IFRS）の前期比 21.5%増／税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.8ポイント増 2022年　税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.2ポイント減 2023年　売上収益（IFRS）の前期比 42.5%増／税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 9.1ポイント減 2025年　売上収益（IFRS）の前期比 57.1%増 2026年　税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.0ポイント増 5,700直近値 2026年 5,700億円 5,700表示期間内で最大 2026年 5,700億円 943表示期間内で最小 2014年 943億円 億円

直近の業績推移

前期比較

対象期間 2013年〜2026年開示値

項目2022年2023年2024年2025年2026年
売上収益（IFRS） 1,924億円 2,742億円 3,223億円 5,062億円 5,700億円
前期比（％） 16.8%増 42.5%増◆ 17.5%増 57.1%増◆ 12.6%増
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS） 264億円 126億円 124億円 205億円 347億円
前期からの変化 0.9%増 52.0%減 1.8%減 64.8%増 69.4%増
売上収益（IFRS）に対する税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 13.7% 4.6% 3.9% 4.0% 6.1%
前期差（ポイント） 2.2ポイント減◆ 9.1ポイント減◆ 0.8ポイント減 0.2ポイント増 2.0ポイント増◆

変化の印を付けた決算期

過去の決算期（4件）
  • 2014年経常利益又は経常損失（△）の割合 2.5ポイント増
  • 2020年売上収益（IFRS）の前期比 22.8%増
  • 2021年売上収益（IFRS）の前期比 21.5%増／税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.8ポイント増
  • 2022年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.2ポイント減
  • 2023年売上収益（IFRS）の前期比 42.5%増／税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 9.1ポイント減
  • 2025年売上収益（IFRS）の前期比 57.1%増
  • 2026年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.0ポイント増

ＡＲＥ

1株当たり利益・純資産の推移

単位 円出典 有価証券報告書

320 213 107 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 1株当たり当期純利益 円 2,683 1,788 894 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 1株当たり純資産 円
連結の指標一覧（15項目）
項目四期前三期前前々期前期当期
売上収益（IFRS） 1,924 億円 2,742 億円 3,223 億円 5,062 億円 5,700 億円
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS） 264 億円 126 億円 124 億円 205 億円 347 億円
当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属（IFRS） 187 億円 109 億円 245 億円 143 億円 244 億円
当期包括利益：親会社の所有者に帰属（IFRS） 152 億円 128 億円 263 億円 66 億円 804 億円
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS） 1,051 億円 1,070 億円 1,265 億円 1,263 億円 2,306 億円
総資産額（IFRS） 2,984 億円 2,874 億円 3,180 億円 4,900 億円 6,154 億円
１株当たり親会社所有者帰属持分（IFRS） 1,336.89 円 1,395.52 円 1,650.2 円 1,648.56 円 2,682.61 円
基本的１株当たり利益又は損失（△）（IFRS） 238.11 円 141.19 円 319.54 円 187.13 円 315.49 円
希薄化後１株当たり利益又は損失（△）（IFRS） 214.13 円 128.72 円 287.01 円 169.96 円 287.15 円
親会社所有者帰属持分比率（IFRS） 35.2% 37.2% 39.8% 25.8% 37.5%
親会社所有者帰属持分利益率（IFRS） 18.5% 10.3% 21.0% 11.3% 13.7%
営業活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） 111 億円 368 億円 126 億円 147 億円 -994 億円
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -78 億円 -39 億円 -287 億円 2 億円 -3 億円
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -60 億円 -238 億円 70 億円 -62 億円 919 億円
現金及び現金同等物（IFRS） 61 億円 180 億円 69 億円 176 億円 103 億円
単体の指標一覧（15項目）
項目四期前三期前前々期前期当期
営業収益 162 億円 62 億円 105 億円 129 億円 134 億円
経常利益又は経常損失（△） 150 億円 56 億円 89 億円 105 億円 132 億円
当期純利益又は当期純損失（△） 150 億円 50 億円 93 億円 36 億円 122 億円
資本金 78 億円 78 億円 78 億円 78 億円 202 億円
発行済株式総数（普通株式） 79,708,688 株 79,708,688 株 79,708,688 株 79,708,688 株 86,853,534 株
純資産額 823 億円 761 億円 785 億円 753 億円 1,109 億円
総資産額 1,227 億円 1,058 億円 1,107 億円 1,199 億円 2,491 億円
１株当たり純資産額 1,032.41 円 978.52 円 1,008.73 円 967.67 円 1,290.73 円
1株当たり配当額 90 円 90 円 90 円 80 円 125 円
１株当たり中間配当額 45 円 45 円 45 円 40 円 60 円
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△） 190.19 円 64.45 円 121.55 円 46.63 円 156.86 円
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 188.95 円 取得できず 取得できず 取得できず 取得できず
自己資本比率 66.2% 70.9% 69.8% 61.8% 44.5%
自己資本利益率 19.2% 6.4% 12.2% 4.7% 13.1%
配当性向 47.3% 139.7% 74.1% 171.6% 79.7%

配当実績

出典: 有価証券報告書「提出会社の経営指標等」・14年分（2013年〜2026年）単体開示値

1期 連続増配（独自基準） 2026年3月期まで
14期 連続配当期数（独自基準） 2026年3月期まで
+56.2% 増配率（前年比）
-6.0% 増配率（5年・年率）
決算期1株当たり年間配当 うち中間配当配当性向（有報記載・単体） 印
2026年3月期 125円 60円 79.7%
2025年3月期 80円 40円 171.6%
2024年3月期 90円 45円 74.1%
2023年3月期 90円 45円 139.7%
2022年3月期 90円 45円 47.3%
2021年3月期 170円 80円 33.0%
2020年3月期 130円 60円 50.5%
2019年3月期 120円 60円 69.4%
2018年3月期 63円 30円 32.2%
2017年3月期 60円 30円 取得できず
2016年3月期 60円 30円 34.7%
2015年3月期 60円 30円 34.5%
2014年3月期 60円 30円 27.9%
2013年3月期 60円 30円 55.6%

ＡＲＥ

1株当たり配当の推移

単位 円出典 有価証券報告書

125 83 42 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 1株当たり配当 円

株主構成

2026-03-31 時点開示値

所有者別の株式保有割合

40,275人 株主数
28.52% 外国法人等（合計） 同業の中央値 17.42%
37.44% 個人その他 同業の中央値 38.48%

ＡＲＥ

単位 %出典 有価証券報告書

  • 金融機関27.25%
  • 金融商品取引業者4.18%
  • その他の法人2.61%
  • 外国法人等（法人）28.49%
  • 外国法人等（個人）0.03%
  • 個人その他37.44%

大株主の一覧

順位株主持株比率所有株式数
1 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） 14.59% 12,654,000
2 ㈱日本カストディ銀行（信託口） 5.99% 5,197,000
3 STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223（常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部） 2.3% 1,993,000
4 J.P. MORGAN BANK LUXEMBOURG S.A. 384513（常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部） 2.17% 1,886,000
5 寺山 満春 2.08% 1,802,000
6 ㈱日本カストディ銀行（信託口４） 1.82% 1,580,000
7 寺山 正道 1.62% 1,404,000
8 STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部） 1.45% 1,260,000
9 EUROCLEAR BANK S.A./N.V.（常任代理人 ㈱三菱ＵＦＪ銀行） 1.36% 1,175,000
10 CEPLUX-ERSTE GROUP BANK AG (UCITS CLIENTS)（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店） 1.31% 1,132,000

研究開発費と設備投資

出典: 有価証券報告書「研究開発活動」「設備投資等の概要」・2年分（2021年〜2026年）開示値

4.7億円 研究開発費 売上高の0.1%（同業の中央値 0.7%）
88.4億円 設備投資額 売上高の1.6%（同業の中央値 3.3%）
決算期 研究開発費 設備投資額
2026年3月期 4.7億円 88.4億円
2021年3月期 3.2億円 53.1億円

同じ業種の会社との売上規模

ＡＲＥ

出典 有価証券報告書（各社）

業種「非鉄金属」33社・売上・営業収益・大きい順・各社の直近の決算期・連結・開示値

従業員の状況

出典: 有価証券報告書（2025/4〜2026/3）単体開示値

59人 従業員数（単体） 同業の中央値 198人
42.0歳 平均年齢 同業の中央値 43.1歳
2.0年 平均勤続年数 同業の中央値 16.4年
796万円 平均年間給与 同業の中央値 728万円
人と組織
571.1百万円 1人当たり売上高 同業種の中央値 63.3百万円 2026年3月期・連結／計算値
3,716万円 1人当たり営業利益
85.2% 男女の賃金の差異
29.1% 管理職の女性比率
75.0% 男性の育児休業取得率
61人 平均臨時雇用人員

監査・開示情報

決算日 2026-03-31 の有価証券報告書開示値

項目値
監査法人 EY新日本有限責任監査法人
監査証明業務に基づく報酬（当期・計） 85百万円
非監査業務に基づく報酬（当期・計） 7百万円
非監査業務に基づく報酬（当期・ネットワークファーム） 31百万円
継続企業の前提に関する注記 判定できない
会計基準 IFRS

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出典・算出方法

取得した開示値の一覧

有価証券報告書から取得した科目と値・資料の区分別

主要な経営指標 (5年分)（29件）

項目値連結／単体
営業活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -994 億円 連結
基本的１株当たり利益又は損失（△）（IFRS） 315.49 円 連結
売上収益（IFRS） 5,700 億円 連結
希薄化後１株当たり利益又は損失（△）（IFRS） 287.15 円 連結
当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属（IFRS） 244 億円 連結
当期包括利益：親会社の所有者に帰属（IFRS） 804 億円 連結
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -3 億円 連結
現金及び現金同等物（IFRS） 103 億円 連結
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS） 347 億円 連結
総資産額（IFRS） 6,154 億円 連結
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS） 2,306 億円 連結
親会社所有者帰属持分利益率（IFRS） 13.7% 連結
親会社所有者帰属持分比率（IFRS） 37.5% 連結
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） 919 億円 連結
１株当たり親会社所有者帰属持分（IFRS） 2,682.61 円 連結
1株当たり配当額 125 円 単体
営業収益 134 億円 単体
当期純利益又は当期純損失（△） 122 億円 単体
発行済株式総数（普通株式） 86,853,534 株 単体
純資産額 1,109 億円 単体
経常利益又は経常損失（△） 132 億円 単体
総資産額 2,491 億円 単体
自己資本利益率 13.1% 単体
自己資本比率 44.5% 単体
資本金 202 億円 単体
配当性向 79.7% 単体
１株当たり中間配当額 60 円 単体
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△） 156.86 円 単体
１株当たり純資産額 1,290.73 円 単体

従業員の状況（12件）

項目値連結／単体
従業員数 998 人 連結
従業員数 998 人 連結
男女の賃金の差異（全労働者） 85.2% 単体
平均勤続年数（年） 2 年 単体
平均勤続年数（月） 11 ヶ月 単体
平均年間給与 796 万円 単体
平均年齢（年） 42 歳 単体
平均年齢（月） 4 ヶ月 単体
従業員数 59 人 単体
従業員数 59 人 単体
男女の賃金の差異（正規雇用労働者） 80.6% 単体
男女の賃金の差異（非正規雇用労働者） 41.4% 単体

その他の開示項目（8件）

項目値連結／単体
平均臨時雇用人員 61 人 連結
平均臨時雇用人員 61 人 連結
男性労働者の育児休業取得率（全労働者） 75.0% 単体
平均臨時雇用人員 5 人 単体
平均臨時雇用人員 5 人 単体
株価指数における総利回り 202.2% 単体
男性労働者の育児休業取得率（正規雇用労働者） 75.0% 単体
管理職に占める女性労働者の割合 29.1% 単体

株式の状況（8件）

項目値連結／単体
所有株式数 30,087,000 株 連結
所有株式数の合計（株） 124,900 株 連結
株式数（株） 86,853,534 株 連結
発行済株式総数に対する所有株式数の割合（％） 0.1% 連結
発行済株式（自己株式を除く。）の総数に対する所有株式数の割合 34.7% 連結
自己名義所有株式数（株） 124,900 株 連結
議決権の数（個） 864,333 個 連結
株主総利回り 180.8% 単体

研究開発（1件）

項目値連結／単体
研究開発費 5 億円 連結

設備の状況（1件）

項目値連結／単体
設備投資額 88 億円 連結

監査の状況（8件）

項目値連結／単体
監査証明業務に基づく報酬－提出会社 5,600 万円 連結
監査証明業務に基づく報酬－計 8,500 万円 連結
監査証明業務に基づく報酬－連結子会社 2,900 万円 連結
非監査業務に基づく報酬－提出会社 1,700 万円 連結
非監査業務に基づく報酬－提出会社 700 万円 連結
非監査業務に基づく報酬－計 3,100 万円 連結
非監査業務に基づく報酬－計 700 万円 連結
非監査業務に基づく報酬－連結子会社 1,300 万円 連結

この会社独自の科目（8件）

項目値連結／単体
売上収益 29 億円 連結
売上収益 -5,900 万円 連結
売上収益 5 億円 連結
平均年間給与の前年度からの変化率 1.1% 単体
売上収益 4 億円 単体
売上収益 75 億円 単体
売上収益 249 億円 単体
売上収益 4 億円 単体

貸借対照表（126件）

項目値連結／単体
その他 -3,100 万円 連結
その他 2 億円 連結
その他 1 億円 連結
その他の流動負債（IFRS） 78 億円 連結
その他の流動資産（IFRS） 363 億円 連結
その他の資本の構成要素（IFRS） 467 億円 連結
その他の金融負債 310 億円 連結
その他の金融負債 3 億円 連結
その他の金融資産 524 億円 連結
その他の非流動負債（IFRS） 5,500 万円 連結
その他の非流動資産（IFRS） 1 億円 連結
のれん 109 億円 連結
のれん -109 億円 連結
ソフトウエア -36 億円 連結
ソフトウエア 46 億円 連結
ソフトウエア仮勘定 5 億円 連結
ソフトウエア仮勘定（IFRS） 5 億円 連結
ソフトウエア（IFRS） 10 億円 連結
仕掛品 626 億円 連結
使用権資産 7 億円 連結
使用権資産 -3 億円 連結
使用権資産（IFRS） 4 億円 連結
利益剰余金（IFRS） 1,385 億円 連結
原材料及び貯蔵品 34 億円 連結
商品及び製品 564 億円 連結
営業債務及びその他の債務 1,320 億円 連結
営業債権及びその他の債権 3,153 億円 連結
土地 92 億円 連結
土地 -10 億円 連結
土地（IFRS） 83 億円 連結
工具 16 億円 連結
工具 -11 億円 連結
工具 5 億円 連結
建物及び構築物 272 億円 連結
建物及び構築物 -115 億円 連結
建物及び構築物（IFRS） 158 億円 連結
建設仮勘定 89 億円 連結
建設仮勘定（IFRS） 89 億円 連結
引当金 19 億円 連結
持分法で会計処理されている投資（IFRS） 315 億円 連結
有形固定資産 699 億円 連結
有形固定資産 -281 億円 連結
有形固定資産（IFRS） 418 億円 連結
有形固定資産（IFRS） 418 億円 連結
未収法人所得税 2 億円 連結
未払法人所得税 56 億円 連結
棚卸資産 1,224 億円 連結
棚卸資産 1,224 億円 連結
機械装置及び運搬具 222 億円 連結
機械装置及び運搬具 -142 億円 連結
機械装置及び運搬具（IFRS） 79 億円 連結
流動負債（IFRS） 2,769 億円 連結
流動資産（IFRS） 5,370 億円 連結
無形資産の内訳 -36 億円 連結
無形資産の内訳 53 億円 連結
無形資産（IFRS） 17 億円 連結
無形資産（IFRS） 17 億円 連結
現金及び現金同等物（IFRS） 103 億円 連結
現金及び現金同等物（IFRS） 103 億円 連結
社債及び借入金 986 億円 連結
社債及び借入金 846 億円 連結
純資産 2,306 億円 連結
純資産 2,306 億円 連結
総資産 6,154 億円 連結
繰延税金負債（IFRS） 228 億円 連結
繰延税金資産（IFRS） 2 億円 連結
自己株式（IFRS） -17 億円 連結
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS） 2,306 億円 連結
負債及び資本（IFRS） 6,154 億円 連結
負債（IFRS） 3,848 億円 連結
資本剰余金（IFRS） 268 億円 連結
資本金（IFRS） 202 億円 連結
退職給付に係る負債 2 億円 連結
退職給付に係る資産 2 億円 連結
非流動負債（IFRS） 1,080 億円 連結
非流動資産（IFRS） 784 億円 連結
その他 6 億円 単体
その他 1 億円 単体
その他 5 億円 単体
その他 1 億円 単体
その他資本剰余金 212 億円 単体
ソフトウエア 2 億円 単体
デリバティブ債務 26 億円 単体
利益剰余金 494 億円 単体
商標権 1,400 万円 単体
固定負債 943 億円 単体
固定資産 1,102 億円 単体
土地 30 億円 単体
工具 800 万円 単体
建物（純額） 18 億円 単体
役員株式給付引当金 3,400 万円 単体
役員株式給付引当金 5,100 万円 単体
役員賞与引当金 6,200 万円 単体
投資その他の資産 1,052 億円 単体
有形固定資産 49 億円 単体
未収入金 8 億円 単体
未払費用 5 億円 単体
未払金 3 億円 単体
株主資本 1,109 億円 単体
株式給付引当金 4,700 万円 単体
構築物（純額） 300 万円 単体
流動負債 438 億円 単体
流動資産 1,389 億円 単体
無形固定資産 2 億円 単体
現金及び預金 62 億円 単体
短期借入金 250 億円 単体
社債 450 億円 単体
純資産 1,109 億円 単体
純資産 1,109 億円 単体
総資産 2,491 億円 単体
繰延税金負債 64 億円 単体
繰越利益剰余金 494 億円 単体
自己株式 -17 億円 単体
負債 1,382 億円 単体
負債純資産 2,491 億円 単体
貸倒引当金 -10 億円 単体
資本剰余金 430 億円 単体
資本準備金 218 億円 単体
資本金 202 億円 単体
賞与引当金 5,400 万円 単体
長期借入金 397 億円 単体
関係会社株式 922 億円 単体
関係会社短期貸付金 1,140 億円 単体
関係会社長期貸付金 128 億円 単体
１年内回収予定の関係会社長期貸付金 187 億円 単体
１年内返済予定の長期借入金 173 億円 単体

損益計算書（112件）

項目値連結／単体
その他 5,600 万円 連結
その他 4,100 万円 連結
その他 31 億円 連結
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 0 連結
その他の包括利益（IFRS） 559 億円 連結
その他の包括利益（IFRS） 559 億円 連結
その他の営業収益（IFRS） 9 億円 連結
その他の営業収益（IFRS） 9 億円 連結
その他の営業費用（IFRS） 9 億円 連結
その他の営業費用（IFRS） 9 億円 連結
キャッシュ・フロー・ヘッジの有効部分（税引後） 496 億円 連結
デリバティブ評価損（IFRS） 11 億円 連結
事業構造改革費用（IFRS） 9,600 万円 連結
人件費 41 億円 連結
償却原価で測定する金融負債 22 億円 連結
償却原価で測定する金融資産 1,600 万円 連結
受取保険金（IFRS） 0 連結
営業利益 371 億円 連結
営業利益 371 億円 連結
営業活動によるキャッシュ・フロー -994 億円 連結
固定資産売却益（IFRS） 8 億円 連結
固定資産除却損（IFRS） 3 億円 連結
在外営業活動体の外貨換算差額（税引後） 63 億円 連結
基本的１株当たり当期利益（△損失）（IFRS） 315.49 円 連結
売上原価（IFRS） 5,252 億円 連結
売上総利益（IFRS） 448 億円 連結
売上高 5,700 億円 連結
売上高 5,700 億円 連結
外部顧客への売上収益（IFRS） 5,700 億円 連結
希薄化後１株当たり当期利益（△損失）（IFRS） 287.15 円 連結
広告宣伝費（IFRS） 1 億円 連結
当期に費用認識した研究開発費（IFRS） 5 億円 連結
当期利益（△損失）（IFRS） 244 億円 連結
当期利益（△損失）（IFRS） 244 億円 連結
当期利益（△損失）（IFRS） 244 億円 連結
当期利益（△損失）（IFRS） 244 億円 連結
当期包括利益（IFRS） 804 億円 連結
当期包括利益（IFRS） 804 億円 連結
当期包括利益（IFRS） 804 億円 連結
当期純利益 244 億円 連結
所有者との取引額（IFRS） 239 億円 連結
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -3 億円 連結
持分法によるその他の包括利益（税引後） 1,800 万円 連結
持分法による投資損益（△は損失）（IFRS） 19 億円 連結
持分法による投資損益（△は損失）（IFRS） 19 億円 連結
支払手数料 4 億円 連結
新株の発行 241 億円 連結
旅費交通費 2 億円 連結
株式報酬取引 1 億円 連結
法人所得税費用（IFRS） 103 億円 連結
減価償却費及び償却費 30 億円 連結
減価償却費及び償却費 7 億円 連結
減損損失 5 億円 連結
減損損失 5 億円 連結
為替差益（IFRS） 9 億円 連結
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（IFRS） -72 億円 連結
現金及び現金同等物の為替変動による影響（IFRS） 6 億円 連結
確定給付制度の再測定（税引後） 3,800 万円 連結
純損益に振り替えられることのない項目合計（IFRS） 5,700 万円 連結
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS） 559 億円 連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS） 347 億円 連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS） 347 億円 連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS） 347 億円 連結
自己株式の処分 73 億円 連結
親会社の所有者 804 億円 連結
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） 919 億円 連結
販売手数料（IFRS） 0 連結
販売費及び一般管理費（IFRS） 96 億円 連結
販売費及び一般管理費（IFRS） 96 億円 連結
貸倒引当金繰入額（IFRS） -6,100 万円 連結
賃借料 1,300 万円 連結
配当金 -77 億円 連結
金融収益（IFRS） 9 億円 連結
金融収益（IFRS） 9 億円 連結
金融収益（IFRS） 9 億円 連結
金融費用（IFRS） 33 億円 連結
金融費用（IFRS） 33 億円 連結
金融費用（IFRS） 33 億円 連結
非支配持分 -2,900 万円 連結
非支配持分 -3,100 万円 連結
その他 4,200 万円 単体
その他 4 億円 単体
その他 1,800 万円 単体
剰余金の配当 -77 億円 単体
受取保証料 12 億円 単体
受取利息 22 億円 単体
営業利益 109 億円 単体
営業収益 134 億円 単体
営業外収益 48 億円 単体
営業外費用 25 億円 単体
営業費用 25 億円 単体
固定資産除却損 100 万円 単体
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後） 122 億円 単体
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後） 122 億円 単体
役員株式給付引当金繰入額 6,000 万円 単体
役員賞与引当金繰入額 6,200 万円 単体
支払利息 16 億円 単体
株式給付引当金繰入額 1,600 万円 単体
法人税 6,700 万円 単体
法人税等 6 億円 単体
法人税等調整額 5 億円 単体
減価償却費 2 億円 単体
減損損失 4 億円 単体
為替差益 14 億円 単体
特別損失 4 億円 単体
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） 127 億円 単体
経常利益 132 億円 単体
給料及び手当 5 億円 単体
自己株式の処分 2,700 万円 単体
貸倒引当金繰入額 1 億円 単体
賞与引当金繰入額 5,400 万円 単体
退職給付費用 1,000 万円 単体

キャッシュ・フロー計算書（27件）

項目値連結／単体
その他 -25 億円 連結
その他 -2 億円 連結
その他 47 億円 連結
利息の支払額 -16 億円 連結
利息及び配当金の受取額 7,300 万円 連結
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少） -1,103 億円 連結
営業債権及びその他の債権の増減額（△は増加） 463 億円 連結
定期預金の払戻による収入 2 億円 連結
定期預金の預入による支出 -1 億円 連結
小計 -913 億円 連結
持分法による投資損益（△は益） -19 億円 連結
有形固定資産の取得による支出 -83 億円 連結
有形固定資産の売却による収入 21 億円 連結
棚卸資産の増減額（△は増加） -712 億円 連結
法人所得税の支払額 -65 億円 連結
法人所得税の還付額 0 連結
減価償却費及び償却費 30 億円 連結
減損損失（又は戻入れ） 5 億円 連結
無形資産の取得による支出 -8 億円 連結
短期借入金の純増減額（△は減少） 237 億円 連結
社債の発行による収入 398 億円 連結
貸付金の回収による収入 91 億円 連結
配当金の支払額 -77 億円 連結
金融収益及び金融費用 28 億円 連結
長期借入れによる収入 402 億円 連結
長期借入金の返済による支出 -40 億円 連結
非支配持分からの子会社持分取得による支出 -6,000 万円 連結

株主資本等変動計算書（2件）

項目値連結／単体
当期変動額合計 356 億円 単体
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） -11 億円 単体
基本指標の一覧
項目値連結／単体状態
営業活動によるキャッシュ・フロー -994 億円 連結開示値
1株当たり配当額 125 単体開示値
従業員数 998 連結開示値
純資産 2,306 億円 連結開示値
売上高 5,700 億円 連結開示値
営業利益 371 億円 連結開示値
営業収益 134 億円 単体開示値
経常利益 132 億円 単体開示値
当期純利益 244 億円 連結開示値
総資産 6,154 億円 連結開示値
営業利益率 6.5%連結計算値
当期純利益率 4.3%連結計算値
従業員1人あたりの売上 571134269円連結計算値
総資産回転率 0.93回連結計算値
総資産に対する純資産の割合 37.5%連結計算値
数字の見方と注意

言葉の意味

  • 連結: 親会社と連結対象の子会社を合わせた範囲
  • 単体: 有価証券報告書を提出した会社一社の範囲
  • 計算値: 開示値を記載の算式に当てはめて求めた値
  • 開示なし: 資料に該当する値がない状態（ゼロとは扱わない）
  • 取得できず: このページで値を取り出せなかった状態。資料に載っていても対応付けできない値を含む。同じ項目が別の表にある場合あり
  • セグメント: 会社が開示資料で分けている事業の区分
  • 同業の中央値: 同じ業種でその項目を開示している会社の値の真ん中
  • ★: 全社を値の順に並べたときの位置（会社の優劣ではない）算式を見る
  • 出典: 資料名・対象期間・提出日・取得元
  • 表は左右にスクロール可

主要指標

  • 営業利益率 6.5%　営業利益 ÷ 売上高 　＝ 371 億円 ÷ 5,700 億円
    営業利益 ÷ 売上高。分母は売上高(連結・IFRS)
  • 当期純利益率 4.3%　当期純利益 ÷ 売上高 　＝ 244 億円 ÷ 5,700 億円
    当期純利益 ÷ 売上高。分母は売上高(連結・IFRS)
  • 従業員1人あたりの売上 571,134,269円　売上・営業収益 ÷ 従業員数 　＝ 5,700 億円 ÷ 998 人
    売上・営業収益 ÷ 従業員数。分母は従業員数(連結・日本基準)
  • 総資産回転率 0.93回　売上・営業収益 ÷ 総資産 　＝ 5,700 億円 ÷ 6,154 億円
    売上・営業収益 ÷ 総資産。分母は総資産(連結・IFRS)
  • 総資産に対する純資産の割合 37.5%　純資産 ÷ 総資産 　＝ 2,306 億円 ÷ 6,154 億円
    純資産 ÷ 総資産。分母は総資産(連結・IFRS)

基本情報

  • 代表者　代表取締役社長・gBizINFO

科目別の金額

  • 合計の科目とその内訳の科目が混在。連結と単体も混在（右端の欄に記載）

販売費及び一般管理費の内訳

  • 販売費及び一般管理費（販売活動・会社運営の費用）の内訳。売上原価は対象外
  • 各費用: 販売費及び一般管理費の合計の内数。内訳の合計との差は「その他（内訳の開示なし）」。割合は販売費及び一般管理費の合計に対するもの

財務

  • 総資産に対する純資産の割合　純資産 ÷ 総資産
  • 総資産に対する利益（ROA）　当期純利益 ÷ 総資産（連結）
  • 1株当たり純資産　単体
  • フリーキャッシュフロー　フリーキャッシュフロー: 営業キャッシュフロー（本業で得た現金）と投資キャッシュフロー（設備取得・資産売却などの収支）の合計（連結）
  • 総資産　連結

資金配分

  • ★: 全社を値の順に並べ、下から20%ずつ区切った位置（全社の中の位置であって優劣ではない）。★の付く5つは、分子と分母がどちらも連結で取れる会社のみ算式を見る
  • 現金化率　営業活動によるキャッシュ・フロー ÷ 営業利益
  • 運転資本の増加　（売上債権の増加＋棚卸資産の増加）÷ 売上高（営業収益）。売上債権の減少 462.9億円＋棚卸資産の増加 711.9億円 ÷ 売上高 5,699.9億円
  • 減価償却費に対する設備取得支出の割合　有形固定資産の取得による支出 ÷ 減価償却費。有形固定資産の取得 83.3億円 ÷ 減価償却費 29.8億円

長期の業績変化

  • 収益　2026年の開示値 ÷ 2013年の開示値

前期比較

  • 前期比: 同じ項目・同じ範囲・同じ会計基準で、連続する期がそろう場合のみ計算
  • 比較条件を確認できない: 会計基準・範囲の変更期、決算期の変更期、期間を確かめられない期
  • ◆: 収益の前期比 ±20%以上、収益に対する損益の割合 ±2.0ポイント以上、または損益の正負が変わった期。見た開示項目は表と一覧の項目名に記載。会社の優劣ではない

1株当たり利益・純資産の推移

  • 1株当たり当期純利益＝当期純利益÷株式数、1株当たり純資産＝純資産÷株式数。有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」の開示値。株価は不使用

配当実績

  • 配当性向: 当期純利益に対する配当の割合。配当額・配当性向は提出会社（単体）の開示値（有価証券報告書の記載値。連結の利益からの再計算なし）。連続増配: 1株当たり年間配当が前の年度より増えた回数（新しい年度から数える）。連続配当期数: 1株当たり年間配当が0円より大きい年度の連続数。どちらもこのサイト独自の数え方（公開の指数の採用基準とは別）。開示のない年度は0円とみなさず、そこで打ち切り。数える範囲は上の表の年度まで。

所有者別の株式保有割合

  • 出典: 有価証券報告書「所有者別状況」。割合は単元数で計算された開示値のまま（合計が100%ちょうどにならない会社あり）。外国法人等（合計）＝表の法人と個人の合計。「個人その他」は名義の区分（実際の個人の保有割合とは限らない）。同業の中央値: 業種「非鉄金属」でその項目を開示している会社の値の真ん中（5社以上の業種のみ）。

大株主の一覧

  • 出典: 有価証券報告書「大株主の状況」。信託銀行の名義は記載どおり（誰の信託かは開示なし）

研究開発費と設備投資

  • 研究開発費: 有価証券報告書「研究開発活動」の総額。設備投資額: 「設備投資等の概要」の当期の実績（今後の計画ではない）。年度: 手元の有価証券報告書（1社あたり1〜4冊）から採れた分のみ（冊子にない年度は行なし）。売上高に対する割合: 同じ有価証券報告書の連結の売上高（営業収益）で割った値。同業の中央値: 業種「非鉄金属」でその項目を開示している会社の値の真ん中（5社以上の業種のみ）。

同じ業種の会社との売上規模

  • 同じ業種（業種ページと同じ区分）の会社の売上・営業収益（開示値）の並び。上位3社とこの会社の前後2社だけを表示。棒の長さは最大の会社を100とした長さ。規模の並びであって優劣の順位ではない

従業員の状況

  • 4つとも有価証券報告書「従業員の状況」の提出会社（単体）の開示値。連結の従業員数 998人（範囲が違うため上の4つとは別）。同業の中央値: 業種「非鉄金属」でその項目を開示している会社の値の真ん中（5社以上の業種のみ）。

人と組織

  • 1人当たり売上高　売上高（営業収益） ÷ 従業員数
  • 1人当たり営業利益　営業利益 ÷ 従業員数
  • 男女の賃金の差異　男性の賃金を100としたときの女性の賃金・提出会社
  • 管理職の女性比率　提出会社
  • 男性の育児休業取得率　提出会社
  • 平均臨時雇用人員　連結・正社員以外の平均人数

監査・開示情報

  • 継続企業の前提（会社が将来にわたり事業を継続するという会計上の前提）に関する注記の有無と監査情報
  • 監査法人の名称・監査報酬・継続企業の前提に関する注記の有無・会計基準: 最新の有価証券報告書と同時提出の監査報告書の記載事実（会社の良し悪しではない）。継続企業の前提に関する注記: 本文あり＝「注記あり」、「該当事項はありません」＝「該当なし」、どちらもなし＝「判定できない」。注記の本文は掲載なし。訂正報告書の提出履歴は掲載なし（有価証券報告書のみ取得のため）

数値の出典と算出方法

一次資料: EDINET（金融庁の開示システム）の「ＡＲＥホールディングス株式会社」の有価証券報告書（無料で閲覧可）
法人番号: 4140001030937／会計基準: IFRS

  • 金額: EDINET の XBRL の機械転記（人の再入力なし）。長文の注記はテキストのため科目一覧の対象外。識別情報: EDINET コードリスト（2026-08-22 取得）の機械転記
  • ★: 開示数値からの計算値を、収録4,240社の中で小さい順に並べたときの位置（5段階）。会社の優劣ではない。予想は不使用算式と数え方
  • 順位なし: 総資産に対する純資産の割合・現金化率・1人当たり売上高（大小だけでは優劣を表さないため）。比較対象として同じ業種の中央値を併記。現金化率100%＝営業キャッシュフローと営業利益が同額
  • 損益の図: 「売上 − 原価 − 販管費 = 営業利益」が開示値どうしで合う会社のみ。費用の内訳: 販売費及び一般管理費の上位6件
  • 推移のグラフ: 有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」。単位は億円（1株配当のみ円）。長期の推移は提出年の違う複数冊の接続（重なる年度は新しい冊子の値）。会計基準の変更で途中から載らない項目あり。株式分割の前後で1株の重みに違い。連結と単体は別の表
  • 同じ業種の会社との売上規模: 業種ページと同じ区分の会社の売上・営業収益（開示値）を大きい順に並べた棒。上位3社とこの会社の前後2社のみ。各社の直近の決算期。規模の並びであって優劣や投資判断の順位ではない
  • 株価: 掲載なし（どのデータ源も規約上再配布不可）。株価にもとづく指標（株価収益率など）と、過去の伸びを将来へ延ばした値も掲載なし
  • 平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与: 提出会社（親会社1社）の値。持株会社では本社所属の少人数の平均。配当性向（基本情報）: 1株当たり配当 ÷ 連結の1株当たり当期純利益の計算値（有価証券報告書の配当性向は提出会社の値で基準が違う）。代表者・設立年月日: gBizINFO（経済産業省）、一部の会社のみ
  • 「取得した開示値の一覧」: 有価証券報告書から数値として取れる値のすべて。会社全体の値のみ（セグメント別などの内訳は対象外）
  • 事業別の表: 有価証券報告書「セグメント情報」の機械転記。事業の名前は会社が XBRL に付けたラベルのまま。事業別の売上の合計と開示の合計の差が1%を超える会社は表なし。調整額・全社・消去・「その他」は事業ではないため、表と構成比の分母の対象外
  • これらは金額の内訳（しくみ図ではない）。「誰が、誰に、何の対価で払っているか」は開示の数値にないため、推測の線なし