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ドリームベッド

ドリームベッド株式会社

会社の要点

1株当たり年間配当は4期続けて増えています。

主要指標

対象期間 2025/4〜2026/3単体日本基準

売上・営業収益開示値 122億
営業利益率計算値 5.8%
総資産に対する純資産の割合計算値 42.1%

会社の基本情報

証券コード 7791/EDINETコード E36627/その他製品/決算日 3月31日

広島市西区己斐本町三丁目12番39号/資本金 785 百万円
所在地・資本金・決算日・業種=金融庁 EDINET コードリスト

公式サイト:http://dreambed.jp
公式サイト=gBizINFO(経済産業省)

基本情報
三宅 弘人 代表者
1957年7月1日 設立年月日

表は左右にスクロール可

開示データ

出典: 有価証券報告書(2025/4〜2026/3)・提出 2026-06-24

収益性 ★★★☆☆全社内の位置 5.8%
成長性(売上・4年の年平均) ★★★☆☆全社内の位置 6.5%
資本効率 ★★★★☆全社内の位置 10.3%

事業と収益構成

事業別の売上高と利益

開示上のセグメント(事業区分): 1つ

売上高と利益

ドリームベッド

期間 2025/4〜2026/3出典 有価証券報告書

売上・営業収益 122億 100% 売上原価 58億 48% 販売費及び一般管理費 57億 47% 営業利益 7億 6%
科目別の金額
区分科目金額連結/単体
販売費及び一般管理費 給料及び手当 12 億円 単体
販売促進費 7 億円 単体
広告宣伝費 4 億円 単体
賞与引当金繰入額 2 億円 単体
減価償却費 1 億円 単体
退職給付費用 3,213 万円 単体
段階別の利益 売上総利益又は売上総損失(△) 64 億円 単体
営業利益 7 億円 単体
経常利益 7 億円 単体

ドリームベッド

販売費及び一般管理費の内訳

期間 2025/4〜2026/3出典 有価証券報告書

給料及び手当 12億円 (21.4%)21%販売促進費 7億円 (11.9%)12%広告宣伝費 4億円 (6.7%)7%賞与引当金繰入額 2億円 (2.8%)減価償却費 1億円 (2.5%)退職給付費用 0億円 (0.6%)その他(内訳の開示なし) 31億円 (54.1%)54%57億
  • 給料及び手当 12億円
  • 販売促進費 7億円
  • 広告宣伝費 4億円
  • 賞与引当金繰入額 2億円
  • 減価償却費 1億円
  • 退職給付費用 0億円
  • その他(内訳の開示なし) 31億円

業績・財務の推移と資金配分

財務
42.1% 総資産に対する純資産の割合 同業種の中央値 60.2% 2026年3月期・連結/計算値
1,193.01円 1株当たり純資産
115.1億円 総資産
資金配分
15.4% 現金化率 同業種の中央値 113.3% 2026年3月期・連結/計算値

長期の業績変化

対象期間 2017年〜2026年開示値

収益 2017年から2026年で1.32倍

ドリームベッド

売上高・利益・資産の長期推移

期間 2017年〜2026年出典 有価証券報告書開示値

図に示すもの
122 81 41 0 2017年 2019年 2021年 2023年 2025年 2026年 売上・営業収益 経常利益 2018年 経常利益又は経常損失(△)の割合 3.9ポイント減 2021年 経常利益又は経常損失(△)の割合 3.5ポイント増 2023年 経常利益又は経常損失(△)の割合 2.5ポイント減 122直近値 2026年 122億円 122表示期間内で最大 2026年 122億円 90表示期間内で最小 2021年 90億円 億円

ドリームベッド

直近の業績推移

出典 有価証券報告書

122 81 41 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 売上・営業収益 経常利益 億円

前期比較

対象期間 2017年〜2026年開示値

項目2022年2023年2024年2025年2026年
売上高 95億円 98億円 97億円 115億円 122億円
前期比(%) 5.3%増 4.0%増 1.3%減 18.5%増 5.8%増
経常利益又は経常損失(△) 7億円 5億円 3億円 6億円 7億円
前期からの変化 7.5%減 32.0%減 33.1%減 89.8%増 17.7%増
売上高に対する経常利益又は経常損失(△)の割合 7.1% 4.7% 3.2% 5.1% 5.6%
前期差(ポイント) 1.0ポイント減 2.5ポイント減◆ 1.5ポイント減 1.9ポイント増 0.6ポイント増

変化の印を付けた決算期

  • 2018年経常利益又は経常損失(△)の割合 3.9ポイント減
  • 2021年経常利益又は経常損失(△)の割合 3.5ポイント増
  • 2023年経常利益又は経常損失(△)の割合 2.5ポイント減

ドリームベッド

1株当たり利益・純資産の推移

単位 円出典 有価証券報告書

117 78 39 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 1株当たり当期純利益 円 1,193 795 398 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 1株当たり純資産 円

ドリームベッド

自己資本利益率の推移

単位 %出典 有価証券報告書

15 10 5 -0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 自己資本利益率(ROE・%)
単体の指標一覧(18項目)
項目四期前三期前前々期前期当期
売上高 95 億円 98 億円 97 億円 115 億円 122 億円
経常利益又は経常損失(△) 7 億円 5 億円 3 億円 6 億円 7 億円
当期純利益又は当期純損失(△) 4 億円 4 億円 3 億円 4 億円 5 億円
資本金 8 億円 8 億円 8 億円 8 億円 8 億円
発行済株式総数(普通株式) 4,152,820 株 4,152,820 株 4,152,820 株 4,152,820 株 4,152,820 株
純資産額 38 億円 41 億円 42 億円 45 億円 48 億円
総資産額 83 億円 96 億円 108 億円 113 億円 115 億円
1株当たり純資産額 915.66 円 987.6 円 1,028.31 円 1,100.75 円 1,193.01 円
1株当たり配当額 25 円 30 円 32 円 33 円 36 円
1株当たり中間配当額 取得できず 15 円 16 円 16 円 17 円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△) 112.65 円 107.61 円 61.98 円 101.52 円 116.92 円
自己資本比率 46.0% 42.0% 39.2% 40.0% 42.1%
自己資本利益率 14.8% 11.3% 6.2% 9.5% 10.3%
配当性向 22.2% 27.9% 51.6% 32.5% 30.8%
営業活動によるキャッシュ・フロー 5 億円 5 億円 11 億円 5 億円 1 億円
投資活動によるキャッシュ・フロー -8 億円 -19 億円 -15 億円 -3 億円 -6 億円
財務活動によるキャッシュ・フロー 8 億円 9 億円 6 億円 -5,550 万円 3 億円
現金及び現金同等物の残高 10 億円 5 億円 7 億円 7 億円 6 億円

配当実績

出典: 有価証券報告書「提出会社の経営指標等」・5年分(2022年〜2026年)単体開示値

4期 連続増配(独自基準) 2026年3月期まで
5期 連続配当期数(独自基準) 2026年3月期まで
+9.1% 増配率(前年比)
6期未満 増配率(5年・年率)
決算期1株当たり年間配当 うち中間配当配当性向(有報記載・単体) 印
2026年3月期 36円 17円 30.8%
2025年3月期 33円 16円 32.5%
2024年3月期 32円 16円 51.6%
2023年3月期 30円 15円 27.9%
2022年3月期 25円 取得できず 22.2%

ドリームベッド

1株当たり配当の推移

単位 円出典 有価証券報告書

36 24 12 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 1株当たり配当 円

株主構成

2026-03-31 時点開示値

所有者別の株式保有割合

3,481人 株主数
1.30% 外国法人等(合計) 同業の中央値 3.88%
78.44% 個人その他 同業の中央値 50.86%

ドリームベッド

単位 %出典 有価証券報告書

  • 金融機関16.65%
  • 金融商品取引業者1.55%
  • その他の法人2.06%
  • 外国法人等(法人)1.20%
  • 外国法人等(個人)0.10%
  • 個人その他78.44%

大株主の一覧

順位株主持株比率所有株式数
1 ドリームベッド従業員持株会 11.97% 486,148
2 ブルーインベストメント投資事業有限責任組合 7.06% 286,600
3 渡辺 靖子 6.53% 265,000
4 三宅 尚子 6.53% 265,000
5 株式会社広島銀行 4.99% 202,440
6 株式会社もみじ銀行 4.99% 202,440
7 山木 茂 4.48% 182,000
8 小出 克己 3.73% 151,500
9 株式会社商工組合中央金庫 3.25% 131,940
10 東川 貴俊 2.96% 120,100

研究開発費と設備投資

出典: 有価証券報告書「研究開発活動」「設備投資等の概要」・4年分(2020年〜2026年)開示値

78百万円 研究開発費
6.3億円 設備投資額
決算期 研究開発費 設備投資額
2026年3月期 78百万円 6.3億円
2025年3月期 1.1億円 取得できず
2021年3月期 52百万円 1.8億円
2020年3月期 65百万円 取得できず

同じ業種の会社との売上規模

ドリームベッド

出典 有価証券報告書(各社)

業種「その他製品」120社・売上・営業収益・大きい順・各社の直近の決算期・連結(連結の開示がない会社は単体)・開示値

従業員の状況

出典: 有価証券報告書(2025/4〜2026/3)単体開示値

376人 従業員数(単体) 同業の中央値 291人
40.1歳 平均年齢 同業の中央値 42.7歳
12.0年 平均勤続年数 同業の中央値 14.5年
477万円 平均年間給与 同業の中央値 568万円
人と組織
32.4百万円 1人当たり売上高 同業種の中央値 33.9百万円 2026年3月期・単体/計算値
187万円 1人当たり営業利益
65.2% 男女の賃金の差異
1.6% 管理職の女性比率
100.0% 男性の育児休業取得率
196人 平均臨時雇用人員

行政への届出・公表情報

職場情報の届出

届出日 2026-06-25開示値

項目値
従業員数 378 人
男性の育児休業取得率
対象:その他
100%
女性の育児休業取得率
対象:その他
100%
管理職に占める女性の割合 1.6%

監査・開示情報

決算日 2026-03-31 の有価証券報告書開示値

項目値
監査法人 有限責任あずさ監査法人
監査証明業務に基づく報酬(当期・提出会社) 29百万円
非監査業務に基づく報酬(当期・計) 該当なし
継続企業の前提に関する注記 判定できない
会計基準 日本基準

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出典・算出方法

取得した開示値の一覧

有価証券報告書から取得した科目と値・資料の区分別

主要な経営指標 (5年分)(18件)

項目値連結/単体
1株当たり配当額 36 円 単体
営業活動によるキャッシュ・フロー 1 億円 単体
売上高 122 億円 単体
当期純利益又は当期純損失(△) 5 億円 単体
投資活動によるキャッシュ・フロー -6 億円 単体
現金及び現金同等物の残高 6 億円 単体
発行済株式総数(普通株式) 4,152,820 株 単体
純資産額 48 億円 単体
経常利益又は経常損失(△) 7 億円 単体
総資産額 115 億円 単体
自己資本利益率 10.3% 単体
自己資本比率 42.1% 単体
財務活動によるキャッシュ・フロー 3 億円 単体
資本金 8 億円 単体
配当性向 30.8% 単体
1株当たり中間配当額 17 円 単体
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△) 116.92 円 単体
1株当たり純資産額 1,193.01 円 単体

従業員の状況(9件)

項目値連結/単体
男女の賃金の差異(全労働者) 65.2% 単体
平均勤続年数(年) 12 年 単体
平均年間給与 477 万円 単体
平均年齢(年) 40.1 歳 単体
従業員数 376 人 単体
従業員数 376 人 単体
従業員数 376 人 単体
男女の賃金の差異(正規雇用労働者) 70.5% 単体
男女の賃金の差異(非正規雇用労働者) 64.2% 単体

その他の開示項目(6件)

項目値連結/単体
男性労働者の育児休業取得率(全労働者) 100.0% 単体
平均臨時雇用人員 196 人 単体
平均臨時雇用人員 196 人 単体
平均臨時雇用人員 196 人 単体
株価指数における総利回り 198.3% 単体
管理職に占める女性労働者の割合 1.6% 単体

株式の状況(14件)

項目値連結/単体
所有株式数 2,293,168 株 連結
所有株式数の合計(株) 91,900 株 連結
株式数が増加した銘柄数 2 銘柄 連結
株式数の増加に係る取得価額の合計額 133 万円 連結
株式数(株) 4,152,820 株 連結
発行済株式総数に対する所有株式数の割合(%) 2.2% 連結
発行済株式(自己株式を除く。)の総数に対する所有株式数の割合 56.5% 連結
自己名義所有株式数(株) 91,900 株 連結
議決権の数(個) 40,565 個 連結
貸借対照表計上額 730 万円 連結
貸借対照表計上額 2 億円 連結
銘柄数 2 銘柄 連結
銘柄数 6 銘柄 連結
株主総利回り 134.0% 単体

研究開発(2件)

項目値連結/単体
研究開発費 7,800 万円 連結
一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費 7,898 万円 単体

設備の状況(1件)

項目値連結/単体
設備投資額 6 億円 連結

監査の状況(1件)

項目値連結/単体
監査証明業務に基づく報酬-提出会社 2,900 万円 連結

この会社独自の科目(3件)

項目値連結/単体
平均年間給与の前年度からの変化率 2.8% 単体
売上収益 66 億円 単体
売上収益 5 億円 単体

貸借対照表(81件)

項目値連結/単体
その他 1,414 万円 単体
その他 2 億円 単体
その他 6,461 万円 単体
その他 811 万円 単体
その他 24 万円 単体
その他有価証券評価差額金 7,264 万円 単体
その他資本剰余金 372 万円 単体
ソフトウエア 3 億円 単体
ソフトウエア仮勘定 399 万円 単体
リース負債 546 万円 単体
リース負債 172 万円 単体
リース資産 6,820 万円 単体
リース資産(純額) 719 万円 単体
仕掛品 2,670 万円 単体
出資金 120 万円 単体
別途積立金 3 億円 単体
利益剰余金 33 億円 単体
利益準備金 5,150 万円 単体
前受金 2 億円 単体
前払年金費用 1 億円 単体
前払費用 6,753 万円 単体
前渡金 9,239 万円 単体
原材料及び貯蔵品 4 億円 単体
受取手形 1 億円 単体
商品及び製品 8 億円 単体
固定負債 22 億円 単体
固定資産 70 億円 単体
土地 21 億円 単体
圧縮積立金 2 億円 単体
売掛金 16 億円 単体
工具 6 億円 単体
工具 1 億円 単体
建物 53 億円 単体
建物(純額) 31 億円 単体
建設仮勘定 1,027 万円 単体
投資その他の資産 6 億円 単体
投資有価証券 2 億円 単体
有形固定資産 61 億円 単体
未払法人税等 2 億円 単体
未払費用 8,790 万円 単体
未払金 7 億円 単体
株主資本 48 億円 単体
構築物 3 億円 単体
構築物(純額) 2 億円 単体
機械及び装置 21 億円 単体
機械及び装置(純額) 5 億円 単体
流動負債 45 億円 単体
流動資産 46 億円 単体
減価償却累計額 -6,102 万円 単体
減価償却累計額 -4 億円 単体
減価償却累計額 -22 億円 単体
減価償却累計額 -2 億円 単体
減価償却累計額 -15 億円 単体
減価償却累計額 -2,601 万円 単体
無形固定資産 3 億円 単体
現金及び現金同等物の残高 6 億円 単体
現金及び預金 6 億円 単体
短期借入金 25 億円 単体
純資産 48 億円 単体
純資産 48 億円 単体
総資産 115 億円 単体
繰延ヘッジ損益 302 万円 単体
繰延税金負債 4 億円 単体
繰越利益剰余金 27 億円 単体
自己株式 -7,707 万円 単体
製品保証引当金 3,650 万円 単体
評価・換算差額等 7,565 万円 単体
負債 67 億円 単体
負債純資産 115 億円 単体
買掛金 3 億円 単体
貸倒引当金 -1,970 万円 単体
資本剰余金 7 億円 単体
資本準備金 7 億円 単体
資本金 8 億円 単体
賞与引当金 2 億円 単体
車両運搬具 3,633 万円 単体
車両運搬具(純額) 1,032 万円 単体
長期借入金 17 億円 単体
電子記録債権 7 億円 単体
預り金 2,279 万円 単体
1年内返済予定の長期借入金 2 億円 単体

損益計算書(43件)

項目値連結/単体
その他 698 万円 単体
その他 661 万円 単体
剰余金の配当 -1 億円 単体
助成金収入 1,500 万円 単体
受取利息 36 万円 単体
受取配当金 544 万円 単体
商品及び製品期末棚卸高 8 億円 単体
商品及び製品期首棚卸高 8 億円 単体
営業利益 7 億円 単体
営業外収益 3,243 万円 単体
営業外費用 4,937 万円 単体
営業活動によるキャッシュ・フロー 1 億円 単体
固定資産除却損 214 万円 単体
売上原価 58 億円 単体
売上総利益又は売上総損失(△) 64 億円 単体
売上高 122 億円 単体
広告宣伝費 4 億円 単体
当期商品仕入高 20 億円 単体
当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正後) 5 億円 単体
当期純利益又は当期純損失(△)(平成26年3月28日財規等改正後) 5 億円 単体
当期製品製造原価 39 億円 単体
投資活動によるキャッシュ・フロー -6 億円 単体
支払利息 4,276 万円 単体
法人税 2 億円 単体
法人税等 2 億円 単体
法人税等調整額 -1,467 万円 単体
減価償却費 1 億円 単体
為替差益 310 万円 単体
特別損失 214 万円 単体
現金及び現金同等物に係る換算差額 178 万円 単体
現金及び現金同等物の増減額(△は減少) -1 億円 単体
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△) 7 億円 単体
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△) 7 億円 単体
経常利益 7 億円 単体
給料及び手当 12 億円 単体
自己株式の処分 2,095 万円 単体
自己株式の取得 -5,382 万円 単体
財務活動によるキャッシュ・フロー 3 億円 単体
販売促進費 7 億円 単体
販売費及び一般管理費 57 億円 単体
賞与引当金繰入額 2 億円 単体
退職給付費用 3,213 万円 単体
雑収入 155 万円 単体

株主資本等変動計算書(2件)

項目値連結/単体
当期変動額合計 3 億円 単体
株主資本以外の項目の当期変動額(純額) 2,934 万円 単体

キャッシュ・フロー計算書(30件)

項目値連結/単体
その他 -1 億円 単体
その他 -1 万円 単体
その他 -172 万円 単体
仕入債務の増減額(△は減少) -4 億円 単体
利息の支払額 -4,276 万円 単体
利息及び配当金の受取額 581 万円 単体
前払年金費用の増減額(△は増加) -3,155 万円 単体
助成金の受取額 1,500 万円 単体
助成金収入 -1,500 万円 単体
受取利息及び受取配当金 -581 万円 単体
固定資産除却損 214 万円 単体
売上債権の増減額(△は増加) -2 億円 単体
小計 3 億円 単体
投資有価証券の取得による支出 -133 万円 単体
支払利息 4,276 万円 単体
敷金及び保証金の差入による支出 -857 万円 単体
有形固定資産の取得による支出 -3 億円 単体
棚卸資産の増減額(△は増加) -1 億円 単体
法人税等の支払額 -2 億円 単体
減価償却費 4 億円 単体
無形固定資産の取得による支出 -2 億円 単体
短期借入金の純増減額(△は減少) 4 億円 単体
自己株式の取得による支出 -5,405 万円 単体
製品保証引当金の増減額(△は減少) 200 万円 単体
貸倒引当金の増減額(△は減少) 120 万円 単体
賞与引当金の増減額(△は減少) 2,539 万円 単体
配当金の支払額 -1 億円 単体
長期借入れによる収入 3 億円 単体
長期借入金の返済による支出 -2 億円 単体
長期未払金の増減額(△は減少) -428 万円 単体
基本指標の一覧
項目値連結/単体状態
営業活動によるキャッシュ・フロー 1 億円 単体開示値
1株当たり配当額 36 単体開示値
従業員数 376 単体開示値
純資産 48 億円 単体開示値
売上高 122 億円 単体開示値
営業利益 7 億円 単体開示値
経常利益 7 億円 単体開示値
総資産 115 億円 単体開示値
営業利益率 5.8%単体計算値
当期純利益率 開示なし対象外計算に必要な値が開示にないため出しません
従業員1人あたりの売上 32379676円単体計算値
総資産回転率 1.06回単体計算値
総資産に対する純資産の割合 42.1%単体計算値
数字の見方と注意

言葉の意味

  • 連結: 親会社と連結対象の子会社を合わせた範囲
  • 単体: 有価証券報告書を提出した会社一社の範囲
  • 計算値: 開示値を記載の算式に当てはめて求めた値
  • 開示なし: 資料に該当する値がない状態(ゼロとは扱わない)
  • 取得できず: このページで値を取り出せなかった状態。資料に載っていても対応付けできない値を含む。同じ項目が別の表にある場合あり
  • セグメント: 会社が開示資料で分けている事業の区分
  • 同業の中央値: 同じ業種でその項目を開示している会社の値の真ん中
  • ★: 全社を値の順に並べたときの位置(会社の優劣ではない)算式を見る
  • 出典: 資料名・対象期間・提出日・取得元
  • 表は左右にスクロール可

主要指標

  • 営業利益率 5.8% 営業利益 ÷ 売上高  = 7 億円 ÷ 122 億円
    営業利益 ÷ 売上高。分母は売上高(単体・日本基準)
  • 従業員1人あたりの売上 32,379,676円 売上・営業収益 ÷ 従業員数  = 122 億円 ÷ 376 人
    売上・営業収益 ÷ 従業員数。分母は従業員数(単体・日本基準)
  • 総資産回転率 1.06回 売上・営業収益 ÷ 総資産  = 122 億円 ÷ 115 億円
    売上・営業収益 ÷ 総資産。分母は総資産(単体・日本基準)
  • 総資産に対する純資産の割合 42.1% 純資産 ÷ 総資産  = 48 億円 ÷ 115 億円
    純資産 ÷ 総資産。分母は総資産(単体・日本基準)

基本情報

  • 代表者 代表取締役社長・gBizINFO
  • 設立年月日 gBizINFO・設立から69年

科目別の金額

  • 合計の科目とその内訳の科目が混在。連結と単体も混在(右端の欄に記載)

販売費及び一般管理費の内訳

  • 販売費及び一般管理費(販売活動・会社運営の費用)の内訳。売上原価は対象外
  • 各費用: 販売費及び一般管理費の合計の内数。内訳の合計との差は「その他(内訳の開示なし)」。割合は販売費及び一般管理費の合計に対するもの

財務

  • 総資産に対する純資産の割合 純資産 ÷ 総資産
  • 1株当たり純資産 単体
  • 総資産 単体

資金配分

  • ★: 全社を値の順に並べ、下から20%ずつ区切った位置(全社の中の位置であって優劣ではない)。★の付く5つは、分子と分母がどちらも連結で取れる会社のみ算式を見る
  • 現金化率 営業活動によるキャッシュ・フロー ÷ 営業利益

長期の業績変化

  • 収益 2026年の開示値 ÷ 2017年の開示値

前期比較

  • 前期比: 同じ項目・同じ範囲・同じ会計基準で、連続する期がそろう場合のみ計算
  • 比較条件を確認できない: 会計基準・範囲の変更期、決算期の変更期、期間を確かめられない期
  • ◆: 収益の前期比 ±20%以上、収益に対する損益の割合 ±2.0ポイント以上、または損益の正負が変わった期。見た開示項目は表と一覧の項目名に記載。会社の優劣ではない

1株当たり利益・純資産の推移

  • 1株当たり当期純利益=当期純利益÷株式数、1株当たり純資産=純資産÷株式数。有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」の開示値。株価は不使用

自己資本利益率の推移

  • 自己資本利益率(ROE): 自己資本に対する当期純利益の割合。日本企業は有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」の開示値(小数表記は百分率に換算)

配当実績

  • 配当性向: 当期純利益に対する配当の割合。配当額・配当性向は提出会社(単体)の開示値(有価証券報告書の記載値。連結の利益からの再計算なし)。連続増配: 1株当たり年間配当が前の年度より増えた回数(新しい年度から数える)。連続配当期数: 1株当たり年間配当が0円より大きい年度の連続数。どちらもこのサイト独自の数え方(公開の指数の採用基準とは別)。開示のない年度は0円とみなさず、そこで打ち切り。数える範囲は上の表の年度まで。

所有者別の株式保有割合

  • 出典: 有価証券報告書「所有者別状況」。割合は単元数で計算された開示値のまま(合計が100%ちょうどにならない会社あり)。外国法人等(合計)=表の法人と個人の合計。「個人その他」は名義の区分(実際の個人の保有割合とは限らない)。同業の中央値: 業種「その他製品」でその項目を開示している会社の値の真ん中(5社以上の業種のみ)。

大株主の一覧

  • 出典: 有価証券報告書「大株主の状況」。信託銀行の名義は記載どおり(誰の信託かは開示なし)

研究開発費と設備投資

  • 研究開発費: 有価証券報告書「研究開発活動」の総額。設備投資額: 「設備投資等の概要」の当期の実績(今後の計画ではない)。年度: 手元の有価証券報告書(1社あたり1〜4冊)から採れた分のみ(冊子にない年度は行なし)。

同じ業種の会社との売上規模

  • 同じ業種(業種ページと同じ区分)の会社の売上・営業収益(開示値)の並び。上位3社とこの会社の前後2社だけを表示。棒の長さは最大の会社を100とした長さ。規模の並びであって優劣の順位ではない

従業員の状況

  • 4つとも有価証券報告書「従業員の状況」の提出会社(単体)の開示値。同業の中央値: 業種「その他製品」でその項目を開示している会社の値の真ん中(5社以上の業種のみ)。

人と組織

  • 1人当たり売上高 売上高(営業収益) ÷ 従業員数
  • 1人当たり営業利益 営業利益 ÷ 従業員数
  • 男女の賃金の差異 男性の賃金を100としたときの女性の賃金・提出会社
  • 管理職の女性比率 提出会社
  • 男性の育児休業取得率 提出会社
  • 平均臨時雇用人員 単体・正社員以外の平均人数

職場情報の届出

  • 出典: 厚生労働省 職場情報総合サイト(しょくばらぼ)のデータを加工して作成。会社が届け出た項目のみ しょくばらぼ

監査・開示情報

  • 継続企業の前提(会社が将来にわたり事業を継続するという会計上の前提)に関する注記の有無と監査情報
  • 監査法人の名称・監査報酬・継続企業の前提に関する注記の有無・会計基準: 最新の有価証券報告書と同時提出の監査報告書の記載事実(会社の良し悪しではない)。継続企業の前提に関する注記: 本文あり=「注記あり」、「該当事項はありません」=「該当なし」、どちらもなし=「判定できない」。注記の本文は掲載なし。訂正報告書の提出履歴は掲載なし(有価証券報告書のみ取得のため)

数値の出典と算出方法

一次資料: EDINET(金融庁の開示システム)の「ドリームベッド株式会社」の有価証券報告書(無料で閲覧可)
法人番号: 7240001007740/会計基準: 日本基準

  • 金額: EDINET の XBRL の機械転記(人の再入力なし)。長文の注記はテキストのため科目一覧の対象外。識別情報: EDINET コードリスト(2026-08-22 取得)の機械転記
  • ★: 開示数値からの計算値を、収録4,240社の中で小さい順に並べたときの位置(5段階)。会社の優劣ではない。予想は不使用算式と数え方
  • 順位なし: 総資産に対する純資産の割合・現金化率・1人当たり売上高(大小だけでは優劣を表さないため)。比較対象として同じ業種の中央値を併記。現金化率100%=営業キャッシュフローと営業利益が同額
  • 損益の図: 「売上 − 原価 − 販管費 = 営業利益」が開示値どうしで合う会社のみ。費用の内訳: 販売費及び一般管理費の上位6件
  • 推移のグラフ: 有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」。単位は億円(1株配当のみ円)。長期の推移は提出年の違う複数冊の接続(重なる年度は新しい冊子の値)。会計基準の変更で途中から載らない項目あり。株式分割の前後で1株の重みに違い。連結と単体は別の表
  • 同じ業種の会社との売上規模: 業種ページと同じ区分の会社の売上・営業収益(開示値)を大きい順に並べた棒。上位3社とこの会社の前後2社のみ。各社の直近の決算期。規模の並びであって優劣や投資判断の順位ではない
  • 株価: 掲載なし(どのデータ源も規約上再配布不可)。株価にもとづく指標(株価収益率など)と、過去の伸びを将来へ延ばした値も掲載なし
  • 平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与: 提出会社(親会社1社)の値。持株会社では本社所属の少人数の平均。配当性向(基本情報): 1株当たり配当 ÷ 連結の1株当たり当期純利益の計算値(有価証券報告書の配当性向は提出会社の値で基準が違う)。代表者・設立年月日: gBizINFO(経済産業省)、一部の会社のみ
  • 「取得した開示値の一覧」: 有価証券報告書から数値として取れる値のすべて。会社全体の値のみ(セグメント別などの内訳は対象外)
  • 事業別の表: 有価証券報告書「セグメント情報」の機械転記。事業の名前は会社が XBRL に付けたラベルのまま。事業別の売上の合計と開示の合計の差が1%を超える会社は表なし。調整額・全社・消去・「その他」は事業ではないため、表と構成比の分母の対象外
  • これらは金額の内訳(しくみ図ではない)。「誰が、誰に、何の対価で払っているか」は開示の数値にないため、推測の線なし