スミダコーポレーション

スミダコーポレーション株式会社

会社の要点

売上がいちばん大きいのはアジア・パシフィック事業で、全体の62.7%です。

主要指標

対象期間 2025/1〜2025/12連結IFRS

売上・営業収益開示値 1,472億

営業利益率計算値 5.1%

総資産に対する純資産の割合計算値 39.9%

会社の基本情報

証券コード 6817／EDINETコード E01971／電気機器／決算日 12月31日

東京都中央区入船三丁目７番２号　ＫＤＸ銀座イーストビル７階／資本金 13,519 百万円
所在地・資本金・決算日・業種＝金融庁 EDINET コードリスト

基本情報

14,964人従業員数

堀寬二代表者

表は左右にスクロール可

開示データ

出典: 有価証券報告書（2025/1〜2025/12）・提出 2026-03-16

収益性 ★★★☆☆全社内の位置 5.1%

成長性（売上・4年の年平均） ★★★★☆全社内の位置 8.8%

資本効率 ★★☆☆☆全社内の位置 6.0%

事業と収益構成

スミダコーポレーション

事業別の売上高と利益

期間 2025/1〜2025/12出典有価証券報告書連結・開示値

事業	外部顧客への売上高			セグメント利益
	当期	構成比	前期	当期	構成比	利益率	前期
アジア・パシフィック事業	924 億円	62.7%	895 億円	47 億円	58.3%	5.1%	31 億円
EU事業	548 億円	37.3%	545 億円	34 億円	41.7%	6.2%	27 億円
事業の合計	1,472 億円	100.0%		82 億円	100.0%

売上高と利益

科目別の金額

区分	科目	金額	連結／単体
販売費及び一般管理費	販売費及び一般管理費（IFRS）	128 億円	連結
	業務委託費	1 億円	単体
	顧問料	1 億円	単体
	租税公課	1 億円	単体
	減価償却費	8,800 万円	単体
	役員報酬	4,900 万円	単体
	株式報酬費用	-3,800 万円	単体
段階別の利益	営業利益	74 億円	連結
	経常利益	45 億円	単体
	当期純利益	36 億円	連結

スミダコーポレーション

販売費及び一般管理費の内訳

期間 2025/1〜2025/12出典有価証券報告書

販売費及び一般管理費（IFRS）　128億円
業務委託費　1億円
顧問料　1億円
租税公課　1億円
減価償却費　1億円
役員報酬　0億円

業績・財務の推移と資金配分

財務

39.9% 総資産に対する純資産の割合同業種の中央値 62.9% 2025年12月期・連結／計算値

2.2% 総資産に対する利益（ROA）

1,022.56円 1株当たり純資産

35.7億円フリーキャッシュフロー

1,636.6億円総資産

81.6億円のれん（買収額のうち、取得した純資産を上回った分）

資金配分

219.2% 現金化率同業種の中央値 113.4% 2025年12月期・連結／計算値

-1.1% 運転資本の増加 ★★☆☆☆ 全社の中の位置 2025年12月期・連結／計算値

52.5% 減価償却費に対する設備取得支出の割合 ★★☆☆☆ 全社の中の位置 2025年12月期・連結／計算値

10.6% 株主還元 ★☆☆☆☆ 全社の中の位置 2025年12月期・連結／計算値

長期の業績変化

対象期間 2012年〜2025年開示値

収益 2012年から2025年で2.87倍

スミダコーポレーション

売上高・利益・資産の長期推移

期間 2012年〜2025年出典有価証券報告書開示値

図に示すもの印なし表示期間内で最大表示期間内で最小

直近の業績推移

前期比較

対象期間 2012年〜2025年開示値

項目	2021年	2022年	2023年	2024年	2025年
売上収益（IFRS）	1,049億円	1,386億円	1,477億円	1,440億円	1,472億円
前期比（％）	24.3%増◆	32.1%増◆	6.5%増	2.5%減	2.2%増
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）	39億円	65億円	59億円	13億円	48億円
前期からの変化	165.2%増	67.6%増	10.4%減	77.9%減	273.0%増
売上収益（IFRS）に対する税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合	3.7%	4.7%	4.0%	0.9%	3.3%
前期差（ポイント）	2.0ポイント増	1.0ポイント増	0.7ポイント減	3.1ポイント減◆	2.4ポイント増◆

変化の印を付けた決算期

過去の決算期（3件）

2013年売上高の前期比 24.5%増
2014年売上高の前期比 21.4%増
2021年売上収益（IFRS）の前期比 24.3%増

2022年売上収益（IFRS）の前期比 32.1%増
2024年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 3.1ポイント減
2025年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.4ポイント増

スミダコーポレーション

1株当たり利益・純資産の推移

単位円出典有価証券報告書

連結の指標一覧（15項目）

項目	四期前	三期前	前々期	前期	当期
売上収益（IFRS）	1,049 億円	1,386 億円	1,477 億円	1,440 億円	1,472 億円
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）	39 億円	65 億円	59 億円	13 億円	48 億円
当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属（IFRS）	26 億円	51 億円	51 億円	6 億円	36 億円
当期包括利益：親会社の所有者に帰属（IFRS）	62 億円	93 億円	82 億円	53 億円	71 億円
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）	383 億円	468 億円	551 億円	586 億円	620 億円
総資産額（IFRS）	1,177 億円	1,348 億円	1,428 億円	1,478 億円	1,637 億円
１株当たり親会社所有者帰属持分（IFRS）	1,409.82 円	1,722.08 円	1,687.39 円	1,774.64 円	1,875.53 円
基本的１株当たり利益又は損失（△）（IFRS）	96.68 円	187.54 円	167.46 円	17.96 円	109.47 円
希薄化後１株当たり利益又は損失（△）（IFRS）	96.68 円	185.48 円	164.71 円	17.8 円	109.18 円
親会社所有者帰属持分比率（IFRS）	32.6%	34.7%	38.6%	39.7%	37.9%
親会社所有者帰属持分利益率（IFRS）	7.4%	12.0%	9.9%	1.0%	6.0%
営業活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	6 億円	106 億円	183 億円	149 億円	165 億円
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	-67 億円	-82 億円	-107 億円	-88 億円	-129 億円
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	48 億円	-41 億円	-78 億円	-53 億円	-20 億円
現金及び現金同等物（IFRS）	42 億円	29 億円	31 億円	43 億円	61 億円

単体の指標一覧（14項目）

項目	四期前	三期前	前々期	前期	当期
営業収益	15 億円	37 億円	38 億円	14 億円	54 億円
経常利益又は経常損失（△）	3 億円	22 億円	19 億円	-3,700 万円	45 億円
当期純利益又は当期純損失（△）	2 億円	19 億円	18 億円	-8,900 万円	45 億円
資本金	102 億円	102 億円	135 億円	136 億円	136 億円
発行済株式総数（普通株式）	27,444,317 株	27,444,317 株	32,879,317 株	33,096,017 株	33,109,717 株
純資産額	255 億円	266 億円	334 億円	313 億円	339 億円
総資産額	496 億円	476 億円	510 億円	518 億円	639 億円
１株当たり純資産額	933.82 円	965.89 円	1,009.1 円	942.1 円	1,022.56 円
1株当たり配当額	28 円	47 円	51 円	53 円	53 円
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）	5.74 円	69.34 円	59.65 円	-2.71 円	134.66 円
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	5.74 円	68.58 円	58.67 円	取得できず	134.31 円
自己資本比率	51.2%	55.2%	64.6%	60.2%	52.9%
自己資本利益率	0.6%	7.3%	6.1%	-0.3%	13.7%
配当性向	487.8%	67.8%	85.5%	取得できず	39.4%

配当実績

出典: 有価証券報告書「提出会社の経営指標等」・14年分（2012年〜2025年）単体開示値

0期連続増配（独自基準） 2025年12月期まで

14期連続配当期数（独自基準） 2025年12月期まで

+0.0% 増配率（前年比）

+42.6% 増配率（5年・年率）

決算期	1株当たり年間配当	うち中間配当	配当性向（有報記載・単体）
2025年12月期	53円	取得できず	39.4%
2024年12月期	53円	取得できず	取得できず
2023年12月期	51円	取得できず	85.5%
2022年12月期	47円	取得できず	67.8%
2021年12月期	28円	取得できず	487.8%
2020年12月期	9円	取得できず	10.9%
2019年12月期	24円	取得できず	1,066.7%
2018年12月期	27円	取得できず	105.9%
2017年12月期	45円	取得できず	112.8%
2016年12月期	34円	取得できず	70.4%
2015年12月期	26円	取得できず	35.5%
2014年12月期	20円	取得できず	36.5%
2013年12月期	20円	取得できず	100.8%
2012年12月期	20円	取得できず	取得できず

スミダコーポレーション

1株当たり配当の推移

単位円出典有価証券報告書

株主構成

2025-12-31 時点開示値

所有者別の株式保有割合

19,039人株主数

21.62% 外国法人等（合計）同業の中央値 17.41%

46.01% 個人その他同業の中央値 38.53%

スミダコーポレーション

単位 %出典有価証券報告書

金融機関21.79%
金融商品取引業者4.17%
その他の法人6.41%
外国法人等（法人）21.58%
外国法人等（個人）0.04%
個人その他46.01%

大株主の一覧

順位	株主	持株比率	所有株式数
1	日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）	14.97%	4,951,000
2	株式会社日本カストディ銀行（信託口）	5.26%	1,739,000
3	STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223（常任代理人株式会社みずほ銀行）	3.96%	1,310,000
4	ヤワタビル株式会社（注）1.	3.36%	1,112,000
5	Yawata Zaidan Limited（注）1.（常任代理人麹丸美樹）	2.29%	759,000
6	佐藤哲雄	2.17%	720,000
7	JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人株式会社みずほ銀行）	1.27%	422,000
8	JPモルガン証券株式会社	1.12%	370,000
9	JP JPMSE LUX RE BARCLAYS CAPITAL SEC LTD EQ CO（常任代理人株式会社三菱UFJ銀行）	1.03%	341,000
10	THE BANK OF NEW YORK MELLON 140040（常任代理人株式会社みずほ銀行）	0.96%	319,000

研究開発費と設備投資

出典: 有価証券報告書「研究開発活動」「設備投資等の概要」・4年分（2015年〜2025年）開示値

56.3億円研究開発費売上高の3.8%（同業の中央値 4.1%）

開示なし設備投資額

決算期	研究開発費
2025年12月期	56.3億円
2020年12月期	35.5億円
2016年12月期	37.7億円
2015年12月期	11.8億円

事業別の研究開発費・設備投資額（2025年12月期）

セグメント	研究開発費	設備投資額
アジア・パシフィック事業	41.7億円	38.6億円
EU事業	14.6億円	23.7億円

同じ業種の会社との売上規模

スミダコーポレーション

出典有価証券報告書（各社）

業種「電気機器」239社・売上・営業収益・大きい順・各社の直近の決算期・連結・開示値

1 ソニーグループ2026/3期 12.5兆
2 日立製作所2026/3期 10.6兆
3 パナソニック2026/3期 8.0兆
… 62社
66 ウシオ電機2026/3期 1,792億
67 ニチコン2026/3期 1,697億
68 スミダコーポレーションこの会社2025/12期 1,472億
69 古野電気2026/2期 1,406億
70 フクダ電子2026/3期 1,397億
… 169社

従業員の状況

人と組織

9.8百万円 1人当たり売上高同業種の中央値 32.3百万円 2025年12月期・連結／計算値

50万円 1人当たり営業利益

監査・開示情報

決算日 2025-12-31 の有価証券報告書開示値

項目	値
監査法人	有限責任あずさ監査法人
監査証明業務に基づく報酬（当期・計）	95百万円
非監査業務に基づく報酬（当期・計）	該当なし
監査証明業務に基づく報酬（当期・ネットワークファーム）	2.3億円
非監査業務に基づく報酬（当期・ネットワークファーム）	2百万円
継続企業の前提に関する注記	判定できない
会計基準	IFRS

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同じ業種の会社を取り上げた本

この会社は下の本に未収録

同じ業種（電気機器） 『半導体業界の価格と供給量のしくみ』 半導体と、その製造・検査の装置を作る会社の開示から、注文から売上・入金までの時間差と、価格と供給量の決まり方を読んでいます。この本で取り上げた電気機器の会社：東京エレクトロン、アドバンテスト、レーザーテックほか（5社）シリーズ「あの業界のしくみ」Vol.2／Kindle・ペーパーバック Amazonで探す →

同じ業種（電気機器） 『毎日使っているのに、名前を知らない会社のしくみ』 部品や計測機器、ディスプレイを作る会社の開示から、利益と代わりの利かなさの関係を読んでいます。この本で取り上げた電気機器の会社：村田製作所、キーエンス、ジャパンディスプレイシリーズ「あの会社のしくみ」Vol.7／Kindle・ペーパーバック Amazonで探す →

この業種のしくみが分かる本（ほかの著者）

図解即戦力半導体業界の製造工程とビジネスがこれ1冊でしっかりわかる教科書［改訂2版］ エレクトロニクス市場研究会（2026年）製造工程ごとに、どの会社がどこを担うかがわかる Amazon で見る

この会社をさらに詳しく調べるには：開示資料・四季報・証券会社のツールを比べる

出典・算出方法

取得した開示値の一覧

有価証券報告書から取得した科目と値・資料の区分別

主要な経営指標 (5年分)（29件）

項目	値	連結／単体
営業活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	165 億円	連結
基本的１株当たり利益又は損失（△）（IFRS）	109.47 円	連結
売上収益（IFRS）	1,472 億円	連結
希薄化後１株当たり利益又は損失（△）（IFRS）	109.18 円	連結
当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属（IFRS）	36 億円	連結
当期包括利益：親会社の所有者に帰属（IFRS）	71 億円	連結
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	-129 億円	連結
現金及び現金同等物（IFRS）	61 億円	連結
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）	48 億円	連結
総資産額（IFRS）	1,637 億円	連結
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）	620 億円	連結
親会社所有者帰属持分利益率（IFRS）	6.0%	連結
親会社所有者帰属持分比率（IFRS）	37.9%	連結
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	-20 億円	連結
１株当たり親会社所有者帰属持分（IFRS）	1,875.53 円	連結
1株当たり配当額	53 円	単体
営業収益	54 億円	単体
当期純利益又は当期純損失（△）	45 億円	単体
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	134.31 円	単体
発行済株式総数（普通株式）	33,109,717 株	単体
純資産額	339 億円	単体
経常利益又は経常損失（△）	45 億円	単体
総資産額	639 億円	単体
自己資本利益率	13.7%	単体
自己資本比率	52.9%	単体
資本金	136 億円	単体
配当性向	39.4%	単体
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）	134.66 円	単体
１株当たり純資産額	1,022.56 円	単体

従業員の状況（2件）

項目	値	連結／単体
従業員数	14,964 人	連結
従業員数	14,964 人	連結

株式の状況（8件）

項目	値	連結／単体
所有株式数	12,046,000 株	連結
所有株式数の合計（株）	47,700 株	連結
株式数（株）	33,109,717 株	連結
発行済株式総数に対する所有株式数の割合（％）	0.1%	連結
発行済株式（自己株式を除く。）の総数に対する所有株式数の割合	36.4%	連結
自己名義所有株式数（株）	47,700 株	連結
議決権の数（個）	329,980 個	連結
株主総利回り	127.9%	単体

その他の開示項目（1件）

項目	値	連結／単体
株価指数における総利回り	213.2%	単体

研究開発（1件）

項目	値	連結／単体
研究開発費	56 億円	連結

監査の状況（6件）

項目	値	連結／単体
監査証明業務に基づく報酬－提出会社	9,500 万円	連結
監査証明業務に基づく報酬－計	2 億円	連結
監査証明業務に基づく報酬－計	9,500 万円	連結
監査証明業務に基づく報酬－連結子会社	2 億円	連結
非監査業務に基づく報酬－計	200 万円	連結
非監査業務に基づく報酬－連結子会社	200 万円	連結

貸借対照表（121件）

項目	値	連結／単体
その他	-4 億円	連結
その他	12 億円	連結
その他	8 億円	連結
その他の包括利益累計額（IFRS）	150 億円	連結
その他の流動負債（IFRS）	27 億円	連結
その他の流動資産（IFRS）	59 億円	連結
その他の非流動負債（IFRS）	45 億円	連結
その他の非流動資産（IFRS）	5 億円	連結
のれん	128 億円	連結
のれん	-47 億円	連結
のれん及び無形資産	-115 億円	連結
のれん及び無形資産	322 億円	連結
のれん及び無形資産（IFRS）	207 億円	連結
のれん（IFRS）	82 億円	連結
のれん（IFRS）	82 億円	連結
ソフトウエア	-14 億円	連結
ソフトウエア	17 億円	連結
ソフトウエア（IFRS）	3 億円	連結
リース負債	15 億円	連結
リース負債	62 億円	連結
仕掛品	30 億円	連結
使用権資産（IFRS）	76 億円	連結
利益剰余金（IFRS）	222 億円	連結
原材料及び貯蔵品	145 億円	連結
商品及び製品	128 億円	連結
営業債務及びその他の債務	169 億円	連結
営業債権及びその他の債権	325 億円	連結
土地	18 億円	連結
土地（IFRS）	18 億円	連結
工具	97 億円	連結
工具	-77 億円	連結
工具	20 億円	連結
建物及び構築物	255 億円	連結
建物及び構築物	-158 億円	連結
建物及び構築物（IFRS）	97 億円	連結
建設仮勘定	35 億円	連結
建設仮勘定	-8,900 万円	連結
建設仮勘定（IFRS）	34 億円	連結
引当金	4 億円	連結
引当金	4,800 万円	連結
有利子負債	382 億円	連結
有利子負債	154 億円	連結
有形固定資産	1,580 億円	連結
有形固定資産	-1,020 億円	連結
有形固定資産（IFRS）	560 億円	連結
有形固定資産（IFRS）	560 億円	連結
未払法人所得税	10 億円	連結
未払費用	47 億円	連結
棚卸資産	303 億円	連結
棚卸資産	303 億円	連結
機械装置及び運搬具	1,175 億円	連結
機械装置及び運搬具	-784 億円	連結
機械装置及び運搬具（IFRS）	391 億円	連結
流動負債（IFRS）	682 億円	連結
流動資産（IFRS）	748 億円	連結
無形資産（IFRS）	125 億円	連結
現金及び現金同等物（IFRS）	61 億円	連結
現金及び現金同等物（IFRS）	61 億円	連結
純資産	654 億円	連結
純資産	654 億円	連結
総資産	1,637 億円	連結
繰延税金負債（IFRS）	21 億円	連結
繰延税金資産（IFRS）	33 億円	連結
自己株式（IFRS）	-9,800 万円	連結
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）	620 億円	連結
負債及び資本（IFRS）	1,637 億円	連結
負債（IFRS）	983 億円	連結
資本剰余金（IFRS）	112 億円	連結
資本金（IFRS）	136 億円	連結
退職給付に係る負債	19 億円	連結
非支配持分（IFRS）	33 億円	連結
非流動負債（IFRS）	301 億円	連結
非流動資産（IFRS）	889 億円	連結
顧客との関係	-17 億円	連結
顧客との関係	56 億円	連結
顧客との関係（IFRS）	39 億円	連結
その他	6,100 万円	単体
その他	7 億円	単体
その他	8 億円	単体
ソフトウエア	700 万円	単体
利益剰余金	79 億円	単体
利益準備金	3 億円	単体
前払費用	7,600 万円	単体
固定負債	123 億円	単体
固定資産	443 億円	単体
土地	5 億円	単体
工具	0	単体
建物（純額）	7 億円	単体
投資その他の資産	429 億円	単体
新株予約権	7,900 万円	単体
有形固定資産	12 億円	単体
未払費用	6,900 万円	単体
未払金	1 億円	単体
株主資本	349 億円	単体
構築物（純額）	500 万円	単体
流動負債	177 億円	単体
流動資産	196 億円	単体
無形固定資産	2 億円	単体
特許権	2 億円	単体
現金及び預金	2 億円	単体
短期借入金	166 億円	単体
短期貸付金	186 億円	単体
純資産	339 億円	単体
純資産	339 億円	単体
総資産	639 億円	単体
繰延ヘッジ損益	-11 億円	単体
繰延税金資産	6 億円	単体
繰越利益剰余金	77 億円	単体
自己株式	-9,800 万円	単体
評価・換算差額等	-11 億円	単体
負債	300 億円	単体
負債純資産	639 億円	単体
資本剰余金	134 億円	単体
資本準備金	134 億円	単体
資本金	136 億円	単体
車両運搬具	100 万円	単体
長期借入金	123 億円	単体
長期貸付金	83 億円	単体
関係会社株式	339 億円	単体
電話加入権	300 万円	単体
１年内返済予定の長期借入金	2 億円	単体

この会社独自の科目（19件）

項目	値	連結／単体
売上収益	7 億円	連結
売上収益	28 億円	連結
売上収益	7,900 万円	連結
売上収益	-19 億円	連結
売上収益	1 億円	連結
売上収益	-10 億円	連結
売上収益	55 億円	連結
売上収益	75 億円	連結
売上収益	33 億円	連結
売上収益	-29 億円	連結
売上収益	-4 億円	連結
売上収益	46 億円	連結
売上収益	30 億円	連結
売上収益	35 億円	連結
売上収益	6 億円	連結
売上収益	1,424 億円	連結
売上収益	4 億円	連結
売上収益	2,400 万円	連結
売上収益	1 億円	連結

損益計算書（99件）

項目	値	連結／単体
その他	2,000 万円	連結
その他	900 万円	連結
その他	139 億円	連結
その他	1 億円	連結
その他の包括利益を通じて公正価値で測定するものとして指定した資本性金融商品の公正価値の純変動額（税引後）	0	連結
その他の包括利益（IFRS）	36 億円	連結
その他の包括利益（IFRS）	36 億円	連結
その他の営業収益（IFRS）	5,100 万円	連結
その他の営業収益（IFRS）	5,100 万円	連結
その他の営業収益（IFRS）	5,100 万円	連結
その他の営業費用（IFRS）	7 億円	連結
その他の営業費用（IFRS）	7 億円	連結
その他の営業費用（IFRS）	7 億円	連結
その他の営業費用（IFRS）	7 億円	連結
キャッシュ・フロー・ヘッジの有効部分（税引後）	-900 万円	連結
セグメント利益（△損失）（IFRS）	81 億円	連結
人件費	444 億円	連結
原材料及び消耗品消費高（IFRS）	625 億円	連結
受取利息（IFRS）	1,800 万円	連結
営業利益	74 億円	連結
営業活動によるキャッシュ・フロー	165 億円	連結
在外営業活動体の外貨換算差額（税引後）	37 億円	連結
基本的１株当たり当期利益（△損失）（IFRS）	109.47 円	連結
売上原価（IFRS）	1,263 億円	連結
売上総利益（IFRS）	209 億円	連結
売上高	1,472 億円	連結
売上高	1,472 億円	連結
外部顧客への売上収益（IFRS）	1,472 億円	連結
子会社の支配獲得に伴う変動	10 億円	連結
希薄化後１株当たり当期利益（△損失）（IFRS）	109.18 円	連結
当期利益（△損失）（IFRS）	36 億円	連結
当期利益（△損失）（IFRS）	36 億円	連結
当期利益（△損失）（IFRS）	36 億円	連結
当期包括利益（IFRS）	72 億円	連結
当期包括利益（IFRS）	72 億円	連結
当期純利益	36 億円	連結
所有者との取引額（IFRS）	-27 億円	連結
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	-129 億円	連結
支払利息（IFRS）	23 億円	連結
支配継続子会社に対する持分変動	-0	連結
新株の発行	0	連結
有形固定資産売却益（IFRS）	3,100 万円	連結
有形固定資産除売却損（IFRS）	2 億円	連結
株式報酬取引	-3,800 万円	連結
法人所得税費用（IFRS）	12 億円	連結
減価償却費及び償却費	119 億円	連結
減価償却費及び償却費	119 億円	連結
為替差損（IFRS）	3 億円	連結
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（IFRS）	18 億円	連結
現金及び現金同等物の為替変動による影響（IFRS）	2 億円	連結
確定給付制度の再測定（税引後）	-4,800 万円	連結
純損益に振り替えられることのない項目合計（IFRS）	-4,800 万円	連結
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS）	36 億円	連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS）	48 億円	連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS）	48 億円	連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS）	48 億円	連結
自己株式の取得	-0	連結
荷造運搬費（IFRS）	25 億円	連結
親会社の所有者	71 億円	連結
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	-20 億円	連結
販売費及び一般管理費（IFRS）	128 億円	連結
配当金	-18 億円	連結
金融収益（IFRS）	1,800 万円	連結
金融収益（IFRS）	1,800 万円	連結
金融収益（IFRS）	1,800 万円	連結
金融費用（IFRS）	26 億円	連結
金融費用（IFRS）	26 億円	連結
金融費用（IFRS）	26 億円	連結
金融費用（IFRS）	26 億円	連結
非支配持分	-3,500 万円	連結
非支配持分	9,500 万円	連結
非金融資産の減損損失	4 億円	連結
その他	0	単体
その他	100 万円	単体
剰余金の配当	-18 億円	単体
受取利息	3 億円	単体
営業利益	49 億円	単体
営業収益	54 億円	単体
営業外収益	4 億円	単体
営業外費用	8 億円	単体
営業費用	5 億円	単体
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）	45 億円	単体
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）	45 億円	単体
役員報酬	4,900 万円	単体
支払利息	7 億円	単体
支払手数料	6,600 万円	単体
新株の発行	1,300 万円	単体
株式報酬費用	-3,800 万円	単体
業務委託費	1 億円	単体
法人税	1 億円	単体
法人税等	4,900 万円	単体
法人税等調整額	-5,900 万円	単体
減価償却費	8,800 万円	単体
為替差益	3,200 万円	単体
租税公課	1 億円	単体
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	45 億円	単体
経常利益	45 億円	単体
自己株式の取得	-0	単体
顧問料	1 億円	単体

キャッシュ・フロー計算書（23件）

項目	値	連結／単体
その他	-200 万円	連結
その他	-0	連結
その他	-16 億円	連結
リース負債の返済による支出	-14 億円	連結
利息の受取額	1,800 万円	連結
利息の支払額	-22 億円	連結
受取利息及び受取配当金	-1,800 万円	連結
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）	14 億円	連結
営業債権及びその他の債権の増減額（△は増加）	1,600 万円	連結
子会社の取得による支出	-56 億円	連結
小計	198 億円	連結
支払利息	23 億円	連結
有形固定資産の取得による支出	-62 億円	連結
有形固定資産の売却による収入	6,900 万円	連結
株式の発行による収入	0	連結
棚卸資産の増減額（△は増加）	16 億円	連結
法人所得税の支払額又は還付額（△は支払）	-11 億円	連結
減価償却費及び償却費	119 億円	連結
減損損失（又は戻入れ）	4 億円	連結
無形資産の取得による支出	-11 億円	連結
配当金の支払額	-17 億円	連結
長期借入れによる収入	10 億円	連結
長期借入金の返済による支出	-53 億円	連結

株主資本等変動計算書（2件）

項目	値	連結／単体
当期変動額合計	26 億円	単体
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	-9,100 万円	単体

基本指標の一覧

項目	値	連結／単体	状態
営業活動によるキャッシュ・フロー	165 億円	連結	開示値
1株当たり配当額	53	単体	開示値
従業員数	14,964	連結	開示値
純資産	654 億円	連結	開示値
売上高	1,472 億円	連結	開示値
営業利益	74 億円	連結	開示値
営業収益	54 億円	単体	開示値
経常利益	45 億円	単体	開示値
当期純利益	36 億円	連結	開示値
総資産	1,637 億円	連結	開示値
営業利益率	5.1%	連結	計算値
当期純利益率	2.5%	連結	計算値
従業員1人あたりの売上	9836541円	連結	計算値
総資産回転率	0.9回	連結	計算値
総資産に対する純資産の割合	39.9%	連結	計算値

数字の見方と注意

言葉の意味

連結: 親会社と連結対象の子会社を合わせた範囲
単体: 有価証券報告書を提出した会社一社の範囲
計算値: 開示値を記載の算式に当てはめて求めた値
開示なし: 資料に該当する値がない状態（ゼロとは扱わない）
取得できず: このページで値を取り出せなかった状態。資料に載っていても対応付けできない値を含む。同じ項目が別の表にある場合あり
セグメント: 会社が開示資料で分けている事業の区分
同業の中央値: 同じ業種でその項目を開示している会社の値の真ん中
★: 全社を値の順に並べたときの位置（会社の優劣ではない）算式を見る
出典: 資料名・対象期間・提出日・取得元
表は左右にスクロール可

主要指標

営業利益率 5.1%　営業利益 ÷ 売上高　＝ 74 億円 ÷ 1,472 億円
営業利益 ÷ 売上高。分母は売上高(連結・IFRS)
当期純利益率 2.5%　当期純利益 ÷ 売上高　＝ 36 億円 ÷ 1,472 億円
当期純利益 ÷ 売上高。分母は売上高(連結・IFRS)
従業員1人あたりの売上 9,836,541円　売上・営業収益 ÷ 従業員数　＝ 1,472 億円 ÷ 14,964 人
売上・営業収益 ÷ 従業員数。分母は従業員数(連結・日本基準)
総資産回転率 0.9回　売上・営業収益 ÷ 総資産　＝ 1,472 億円 ÷ 1,637 億円
売上・営業収益 ÷ 総資産。分母は総資産(連結・IFRS)
総資産に対する純資産の割合 39.9%　純資産 ÷ 総資産　＝ 654 億円 ÷ 1,637 億円
純資産 ÷ 総資産。分母は総資産(連結・IFRS)

基本情報

従業員数　連結・臨時を除く
代表者　代表執行役CEO・gBizINFO

事業別の売上高と利益

出典: 有価証券報告書「セグメント情報」（2025/1〜2025/12）・連結・外部顧客への売上高・提出 2026-03-16
構成比: 事業別に開示された外部顧客への売上高の合計を100%とした割合。調整額・全社・消去・「その他」は事業ではないため対象外（会社全体の外部顧客への売上高とは不一致）。利益率: 同じ行の外部顧客への売上高を分母にした計算値有価証券報告書のセグメント情報の「報告セグメント計」: 1,472 億円。この表の合計との差（「その他」など事業として並べていない部分）は1%以内ページ上部の「収益」とは科目が違う場合あり

科目別の金額

合計の科目とその内訳の科目が混在。連結と単体も混在（右端の欄に記載）

販売費及び一般管理費の内訳

販売費及び一般管理費（販売活動・会社運営の費用）の内訳。売上原価は対象外
各費用: 販売費及び一般管理費の合計の内数。内訳の合計との差は「その他（内訳の開示なし）」。割合は販売費及び一般管理費の合計に対するもの

財務

総資産に対する純資産の割合　純資産 ÷ 総資産
総資産に対する利益（ROA）　当期純利益 ÷ 総資産（連結）
1株当たり純資産　単体
フリーキャッシュフロー　フリーキャッシュフロー: 営業キャッシュフロー（本業で得た現金）と投資キャッシュフロー（設備取得・資産売却などの収支）の合計（連結）
総資産　連結
のれん（買収額のうち、取得した純資産を上回った分）　純資産の12%（連結）

資金配分

★: 全社を値の順に並べ、下から20%ずつ区切った位置（全社の中の位置であって優劣ではない）。★の付く5つは、分子と分母がどちらも連結で取れる会社のみ算式を見る
現金化率　営業活動によるキャッシュ・フロー ÷ 営業利益
運転資本の増加　（売上債権の増加＋棚卸資産の増加）÷ 売上高（営業収益）。売上債権の減少 16百万円＋棚卸資産の減少 15.5億円 ÷ 売上高 1,471.9億円
減価償却費に対する設備取得支出の割合　有形固定資産の取得による支出 ÷ 減価償却費。有形固定資産の取得 62.3億円 ÷ 減価償却費 118.8億円
株主還元　（配当金の支払額＋自己株式の取得による支出）÷ 営業活動によるキャッシュ・フロー。配当金の支払額 17.5億円（自己株式の取得は開示なし） ÷ 営業CF 164.6億円

長期の業績変化

収益　2025年の開示値 ÷ 2012年の開示値

前期比較

前期比: 同じ項目・同じ範囲・同じ会計基準で、連続する期がそろう場合のみ計算
比較条件を確認できない: 会計基準・範囲の変更期、決算期の変更期、期間を確かめられない期
◆: 収益の前期比 ±20%以上、収益に対する損益の割合 ±2.0ポイント以上、または損益の正負が変わった期。見た開示項目は表と一覧の項目名に記載。会社の優劣ではない

1株当たり利益・純資産の推移

1株当たり当期純利益＝当期純利益÷株式数、1株当たり純資産＝純資産÷株式数。有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」の開示値。株価は不使用

配当実績

配当性向: 当期純利益に対する配当の割合。配当額・配当性向は提出会社（単体）の開示値（有価証券報告書の記載値。連結の利益からの再計算なし）。連続増配: 1株当たり年間配当が前の年度より増えた回数（新しい年度から数える）。連続配当期数: 1株当たり年間配当が0円より大きい年度の連続数。どちらもこのサイト独自の数え方（公開の指数の採用基準とは別）。開示のない年度は0円とみなさず、そこで打ち切り。数える範囲は上の表の年度まで。

所有者別の株式保有割合

出典: 有価証券報告書「所有者別状況」。割合は単元数で計算された開示値のまま（合計が100%ちょうどにならない会社あり）。外国法人等（合計）＝表の法人と個人の合計。「個人その他」は名義の区分（実際の個人の保有割合とは限らない）。同業の中央値: 業種「電気機器」でその項目を開示している会社の値の真ん中（5社以上の業種のみ）。

大株主の一覧

出典: 有価証券報告書「大株主の状況」。信託銀行の名義は記載どおり（誰の信託かは開示なし）

研究開発費と設備投資

研究開発費: 有価証券報告書「研究開発活動」の総額。設備投資額: 「設備投資等の概要」の当期の実績（今後の計画ではない）。年度: 手元の有価証券報告書（1社あたり1〜4冊）から採れた分のみ（冊子にない年度は行なし）。売上高に対する割合: 同じ有価証券報告書の連結の売上高（営業収益）で割った値。同業の中央値: 業種「電気機器」でその項目を開示している会社の値の真ん中（5社以上の業種のみ）。セグメントの名前と並び: 上の事業別セグメントと同じ。全社共通の研究開発・調整額のため、内訳の合計と全社の額の不一致あり。

同じ業種の会社との売上規模

同じ業種（業種ページと同じ区分）の会社の売上・営業収益（開示値）の並び。上位3社とこの会社の前後2社だけを表示。棒の長さは最大の会社を100とした長さ。規模の並びであって優劣の順位ではない

人と組織

1人当たり売上高　売上高（営業収益） ÷ 従業員数
1人当たり営業利益　営業利益 ÷ 従業員数

監査・開示情報

継続企業の前提（会社が将来にわたり事業を継続するという会計上の前提）に関する注記の有無と監査情報
監査法人の名称・監査報酬・継続企業の前提に関する注記の有無・会計基準: 最新の有価証券報告書と同時提出の監査報告書の記載事実（会社の良し悪しではない）。継続企業の前提に関する注記: 本文あり＝「注記あり」、「該当事項はありません」＝「該当なし」、どちらもなし＝「判定できない」。注記の本文は掲載なし。訂正報告書の提出履歴は掲載なし（有価証券報告書のみ取得のため）

数値の出典と算出方法

一次資料: EDINET（金融庁の開示システム）の「スミダコーポレーション株式会社」の有価証券報告書（無料で閲覧可）
法人番号: 8010001064093／会計基準: IFRS

金額: EDINET の XBRL の機械転記（人の再入力なし）。長文の注記はテキストのため科目一覧の対象外。識別情報: EDINET コードリスト（2026-08-22 取得）の機械転記
★: 開示数値からの計算値を、収録4,240社の中で小さい順に並べたときの位置（5段階）。会社の優劣ではない。予想は不使用算式と数え方
順位なし: 総資産に対する純資産の割合・現金化率・1人当たり売上高（大小だけでは優劣を表さないため）。比較対象として同じ業種の中央値を併記。現金化率100%＝営業キャッシュフローと営業利益が同額
損益の図: 「売上 − 原価 − 販管費 = 営業利益」が開示値どうしで合う会社のみ。費用の内訳: 販売費及び一般管理費の上位6件
推移のグラフ: 有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」。単位は億円（1株配当のみ円）。長期の推移は提出年の違う複数冊の接続（重なる年度は新しい冊子の値）。会計基準の変更で途中から載らない項目あり。株式分割の前後で1株の重みに違い。連結と単体は別の表
同じ業種の会社との売上規模: 業種ページと同じ区分の会社の売上・営業収益（開示値）を大きい順に並べた棒。上位3社とこの会社の前後2社のみ。各社の直近の決算期。規模の並びであって優劣や投資判断の順位ではない
株価: 掲載なし（どのデータ源も規約上再配布不可）。株価にもとづく指標（株価収益率など）と、過去の伸びを将来へ延ばした値も掲載なし
平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与: 提出会社（親会社1社）の値。持株会社では本社所属の少人数の平均。配当性向（基本情報）: 1株当たり配当 ÷ 連結の1株当たり当期純利益の計算値（有価証券報告書の配当性向は提出会社の値で基準が違う）。代表者・設立年月日: gBizINFO（経済産業省）、一部の会社のみ
「取得した開示値の一覧」: 有価証券報告書から数値として取れる値のすべて。会社全体の値のみ（セグメント別などの内訳は対象外）
事業別の表: 有価証券報告書「セグメント情報」の機械転記。事業の名前は会社が XBRL に付けたラベルのまま。事業別の売上の合計と開示の合計の差が1%を超える会社は表なし。調整額・全社・消去・「その他」は事業ではないため、表と構成比の分母の対象外
これらは金額の内訳（しくみ図ではない）。「誰が、誰に、何の対価で払っているか」は開示の数値にないため、推測の線なし

スミダコーポレーション

会社の要点

主要指標

会社の基本情報

開示データ

事業と収益構成

事業別の売上高と利益

売上高と利益

販売費及び一般管理費の内訳

業績・財務の推移と資金配分

長期の業績変化

売上高・利益・資産の長期推移

直近の業績推移

前期比較

変化の印を付けた決算期

1株当たり利益・純資産の推移

配当実績

1株当たり配当の推移

株主構成

所有者別の株式保有割合

大株主の一覧

研究開発費と設備投資

事業別の研究開発費・設備投資額（2025年12月期）

同じ業種の会社との売上規模

従業員の状況

監査・開示情報

関連する書籍・記事・動画

同じ業種の会社を取り上げた本

この業種のしくみが分かる本（ほかの著者）

出典・算出方法

言葉の意味

主要指標

基本情報

事業別の売上高と利益

科目別の金額

販売費及び一般管理費の内訳

財務

資金配分

長期の業績変化

前期比較

1株当たり利益・純資産の推移

配当実績

所有者別の株式保有割合

大株主の一覧

研究開発費と設備投資

同じ業種の会社との売上規模

人と組織

監査・開示情報

数値の出典と算出方法