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HOYA

ＨＯＹＡ株式会社

会社の要点

売上はメガネ、利益は半導体の原版の会社。

Vol.7　第6章（基準日 2026-08-31）

主要指標

対象期間 2025/4〜2026/3

売上・営業収益開示値 —
営業利益率計算値 取得できず
総資産に対する純資産の割合計算値 79.6%

収益構造の解説

掲載書籍

Vol.7　第6章（基準日 2026-08-31） 型4　市場を選び、事業を入れ替える

『毎日使っているのに、名前を知らない会社のしくみ』 第6章　HOYA：メガネのレンズと、半導体の原版

書籍の基準日 2026-08-31／最新データ確認日 2026-10-20

ポイント名前を知らない会社の利益は、技術の高さではなく、代わりの利かなさで決まる。

メガネレンズや内視鏡を含むライフケアは売上の62.3%を占め、利益率は18.1%です。一方、半導体用のマスクブランクスやハードディスク用のガラス基板を含む情報・通信は、売上の37.4%で利益率52.5%です。

売上でいちばん大きい事業と、利益率が高い事業が別々にあります。52.5%は情報・通信という区分全体の数字で、マスクブランクス単独の利益率ではありません。

取引と代金の流れ

支払いの対象半導体用のマスクブランクスとハードディスクドライブ用のガラス基板を扱う情報・通信は、売上の37.4%で、利益率は52.5%です。

書籍の図解

HOYA

事業別の売上と利益率

出典 書籍『毎日使っているのに、名前を知らない会社のしくみ』第6章の図解

HOYAの売上と利益の非対称。ライフケアは売上の62.3%で利益率18.1%、情報・通信は売上の37.4%で利益率52.5%
HOYAの事業別の売上と利益率（書籍『毎日使っているのに、名前を知らない会社のしくみ』第6章の図解）

HOYAを変えた一手

事業を入れ替え、置かれている場所の違う2つのセグメントを同じ会社に残す。

2026年3月期のライフケアは売上の62.3%で利益率18.1%、情報・通信は売上の37.4%で調整前利益の63.5%・利益率52.5%です。

同じテーマの企業比較

軸：会社が公表している作り方

会社確認事項
HOYAこの会社 市場を選び、事業を入れ替える
ジャパンディスプレイ 顧客が少数で、供給する側に代わりがあった
YKK 材料から製造機械まで内製し、需要のある地域で作る
シマノ 部品をひとつのシリーズとして設計し、互換と取付の条件を示す

書籍の掲載内容

  • 売上の37.4%を占める事業が、調整前利益の63.5%を生んでいる
  • シェアとして公表されている範囲
  • 片方が落ちた期に、もう片方が支えた
  • 事業を入れ替えてきた
  • 進行中の案件

この会社をさらに詳しく調べるには：開示資料・四季報・証券会社のツールを比べる

noteHOYAの売上の37.4%が、利益の63.5%を稼いでいる　メガネではないほうの事業 2026-10-14 動画HOYAは2007年にカメラのペンタックスを買い、2011年に手放した　残したのは同じ名前の医療機器のほう 2026-10-12

会社の基本情報

証券コード 7741／EDINETコード E01124／精密機器／決算日 3月31日

新宿区西新宿六丁目１０番１号／資本金 6,264 百万円
所在地・資本金・決算日・業種＝金融庁 EDINET コードリスト

基本情報
池田 英一郎 代表者

表は左右にスクロール可

開示データ

出典: 有価証券報告書（2025/4〜2026/3）・提出 2026-06-05

収益性 取得できず
成長性（売上・4年の年平均） ★★★★☆全社内の位置 9.4%
資本効率 ★★★★★全社内の位置 25.4%

事業と収益構成

HOYA

事業別の売上高と利益

期間 2025/4〜2026/3出典 有価証券報告書連結・開示値

売上利益 ライフケアライフケア 売上 62.5% 62% 利益 40.2% 40% 情報・通信情報・通信 売上 37.5% 38% 利益 59.8% 60%
事業外部顧客への売上高 税引前利益
当期構成比前期 当期構成比利益率前期
ライフケア 5,907 億円 62.5% 5,509 億円 1,295 億円 40.2% 21.9% 904 億円
情報・通信 3,548 億円 37.5% 3,111 億円 1,923 億円 59.8% 54.2% 1,704 億円
事業の合計 9,454 億円100.0% 3,219 億円 100.0%

売上高と利益

HOYA

期間 2025/4〜2026/3出典 有価証券報告書

売上・営業収益 2,555億　100% 売上原価 1,161億　45% 販売費及び一般管理費 777億　30% 営業利益 617億　24%
科目別の金額
区分科目金額連結／単体
販売費及び一般管理費 その他 216 億円 単体
給料及び手当 177 億円 単体
研究費 150 億円 単体
支払手数料 124 億円 単体
広告宣伝費 51 億円 単体
賞与引当金繰入額 44 億円 単体
減価償却費 11 億円 単体
貸倒引当金繰入額 3 億円 単体
貸倒損失 1,900 万円 単体
段階別の利益 経常利益 2,867 億円 単体
当期純利益 2,531 億円 連結
売上総利益又は売上総損失（△） 1,394 億円 単体
営業利益 617 億円 単体

HOYA

販売費及び一般管理費の内訳

期間 2025/4〜2026/3出典 有価証券報告書

その他 216億円 (27.8%)28%給料及び手当 177億円 (22.8%)23%研究費 150億円 (19.3%)19%支払手数料 124億円 (15.9%)16%広告宣伝費 51億円 (6.6%)7%賞与引当金繰入額 44億円 (5.7%)その他（内訳の開示なし） 15億円 (1.9%)777億
  • その他　216億円
  • 給料及び手当　177億円
  • 研究費　150億円
  • 支払手数料　124億円
  • 広告宣伝費　51億円
  • 賞与引当金繰入額　44億円
  • その他（内訳の開示なし）　15億円

業績・財務の推移と資金配分

財務
79.6% 総資産に対する純資産の割合 同業種の中央値 68.5% 2026年3月期・連結／計算値
19.5% 総資産に対する利益（ROA）
1,212.47円 1株当たり純資産
2,708.6億円 フリーキャッシュフロー
1.3兆円 総資産
544億円 のれん（買収額のうち、取得した純資産を上回った分）
資金配分
97.2% 減価償却費に対する設備取得支出の割合 ★★★☆☆ 全社の中の位置 2026年3月期・連結／計算値
91.2% 株主還元 ★★★★★ 全社の中の位置 2026年3月期・連結／計算値

長期の業績変化

対象期間 2013年〜2026年開示値

収益 2013年から2026年で2.54倍

HOYA

売上高・利益・資産の長期推移

期間 2013年〜2026年出典 有価証券報告書開示値

図に示すもの
9,477 6,318 3,159 0 2013年 2015年 2017年 2019年 2021年 2023年 2025年 2026年 売上・営業収益 税引前利益 2014年　税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 4.5ポイント減 2015年　税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 4.1ポイント増 2019年　税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.4ポイント増 2021年　税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 3.5ポイント増 2022年　売上収益（IFRS）の前期比 20.7%増／税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.8ポイント増 2023年　税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.0ポイント減 2026年　税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 4.6ポイント増 9,477直近値 2026年 9,477億円 9,477表示期間内で最大 2026年 9,477億円 3,725表示期間内で最小 2013年 3,725億円 億円

直近の業績推移

前期比較

対象期間 2013年〜2026年開示値

項目2022年2023年2024年2025年2026年
売上収益（IFRS） 6,615億円 7,236億円 7,626億円 8,660億円 9,477億円
前期比（％） 20.7%増◆ 9.4%増 5.4%増 13.6%増 9.4%増
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS） 2,107億円 2,158億円 2,366億円 2,600億円 3,277億円
前期からの変化 32.3%増 2.4%増 9.6%増 9.9%増 26.0%増
売上収益（IFRS）に対する税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 31.9% 29.8% 31.0% 30.0% 34.6%
前期差（ポイント） 2.8ポイント増◆ 2.0ポイント減◆ 1.2ポイント増 1.0ポイント減 4.6ポイント増◆

変化の印を付けた決算期

過去の決算期（4件）
  • 2014年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 4.5ポイント減
  • 2015年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 4.1ポイント増
  • 2019年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.4ポイント増
  • 2021年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 3.5ポイント増
  • 2022年売上収益（IFRS）の前期比 20.7%増／税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.8ポイント増
  • 2023年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.0ポイント減
  • 2026年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 4.6ポイント増

HOYA

1株当たり利益・純資産の推移

単位 円出典 有価証券報告書

744 496 248 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 1株当たり当期純利益 円 3,042 2,028 1,014 -0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 1株当たり純資産 円
連結の指標一覧（15項目）
項目四期前三期前前々期前期当期
売上収益（IFRS） 6,615 億円 7,236 億円 7,626 億円 8,660 億円 9,477 億円
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS） 2,107 億円 2,158 億円 2,366 億円 2,600 億円 3,277 億円
当期利益又は当期損失（△）（IFRS） 1,653 億円 1,688 億円 1,826 億円 2,018 億円 2,515 億円
当期包括利益（IFRS） 2,148 億円 2,084 億円 2,496 億円 1,973 億円 3,168 億円
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS） 8,039 億円 8,183 億円 9,678 億円 9,740 億円 10,205 億円
総資産額（IFRS） 9,928 億円 10,283 億円 12,036 億円 12,343 億円 13,009 億円
１株当たり親会社所有者帰属持分（IFRS） 2,201.68 円 2,311.72 円 2,760.91 円 2,841.73 円 3,041.71 円
基本的１株当たり利益又は損失（△）（IFRS） 446.45 円 469.76 円 515.48 円 581.45 円 743.93 円
希薄化後１株当たり利益又は損失（△）（IFRS） 445.93 円 469.47 円 515.27 円 581.26 円 743.82 円
親会社所有者帰属持分比率（IFRS） 81.0% 79.6% 80.4% 78.9% 78.4%
親会社所有者帰属持分利益率（IFRS） 22.1% 20.8% 20.3% 20.8% 25.4%
営業活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） 1,901 億円 2,018 億円 2,228 億円 2,351 億円 2,784 億円
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -293 億円 -475 億円 -358 億円 -332 億円 -76 億円
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -1,067 億円 -1,946 億円 -1,109 億円 -1,904 億円 -2,613 億円
現金及び現金同等物（IFRS） 4,194 億円 4,059 億円 5,252 億円 5,340 億円 5,741 億円
単体の指標一覧（15項目）
項目四期前三期前前々期前期当期
売上高 2,316 億円 2,261 億円 2,237 億円 2,427 億円 2,555 億円
経常利益又は経常損失（△） 2,218 億円 2,015 億円 650 億円 3,594 億円 2,867 億円
当期純利益又は当期純損失（△） 1,932 億円 1,780 億円 477 億円 3,348 億円 2,660 億円
資本金 63 億円 63 億円 63 億円 63 億円 63 億円
発行済株式総数（普通株式） 369,702,020 株 356,960,520 株 350,958,720 株 345,859,220 株 338,414,320 株
純資産額 3,095 億円 2,942 億円 2,476 億円 4,023 億円 4,068 億円
総資産額 3,846 億円 3,640 億円 3,677 億円 4,895 億円 4,988 億円
１株当たり純資産額 846.08 円 829.98 円 705.53 円 1,173.42 円 1,212.47 円
1株当たり配当額 110 円 110 円 110 円 160 円 295 円
１株当たり中間配当額 45 円 45 円 45 円 45 円 125 円
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△） 524.2 円 495.75 円 135.7 円 963.08 円 781.95 円
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 523.59 円 495.45 円 135.64 円 962.77 円 781.83 円
自己資本比率 80.3% 80.7% 67.3% 82.2% 81.5%
自己資本利益率 73.8% 59.1% 17.6% 103.1% 65.8%
配当性向 21.0% 22.2% 81.1% 16.6% 37.7%

配当実績

出典: 有価証券報告書「提出会社の経営指標等」・14年分（2013年〜2026年）単体開示値

2期 連続増配（独自基準） 2026年3月期まで
14期 連続配当期数（独自基準） 2026年3月期まで
+84.4% 増配率（前年比）
+26.8% 増配率（5年・年率）
決算期1株当たり年間配当 うち中間配当配当性向（有報記載・単体） 印
2026年3月期 295円 125円 37.7%
2025年3月期 160円 45円 16.6%
2024年3月期 110円 45円 81.1%
2023年3月期 110円 45円 22.2%
2022年3月期 110円 45円 21.0%
2021年3月期 90円 45円 31.4%
2020年3月期 90円 45円 51.5%
2019年3月期 90円 45円 54.0%
2018年3月期 75円 30円 22.6%
2017年3月期 75円 30円 34.4%
2016年3月期 75円 30円 25.9%
2015年3月期 75円 30円 108.4%
2014年3月期 75円 30円 82.8%
2013年3月期 65円 30円 83.2%

HOYA

1株当たり配当の推移

単位 円出典 有価証券報告書

295 197 98 0 四期前 三期前 前々期 前期 当期 1株当たり配当 円

株主構成

2026-03-31 時点開示値

所有者別の株式保有割合

19,043人 株主数
61.03% 外国法人等（合計） 同業の中央値 15.54%
7.65% 個人その他 同業の中央値 36.26%

HOYA

単位 %出典 有価証券報告書

  • 金融機関28.53%
  • 金融商品取引業者1.15%
  • その他の法人1.63%
  • 外国法人等（法人）61.03%
  • 外国法人等（個人）0.00%
  • 個人その他7.65%
  • 政府・地方公共団体0.00%

研究開発費と設備投資

出典: 有価証券報告書「研究開発活動」「設備投資等の概要」・2年分（2021年〜2026年）開示値

362.9億円 研究開発費
657.1億円 設備投資額
決算期 研究開発費 設備投資額
2026年3月期 362.9億円 657.1億円
2021年3月期 232.6億円 400.9億円

事業別の研究開発費・設備投資額（2026年3月期）

セグメント 研究開発費 設備投資額
ライフケア 224.8億円 302.5億円
情報・通信 132.1億円 341.9億円

同じ業種の会社との売上規模

この会社の売上・営業収益: 取得できず（比較なし）

従業員の状況

出典: 有価証券報告書（2025/4〜2026/3）単体開示値

3,313人 従業員数（単体） 同業の中央値 392人
47.6歳 平均年齢 同業の中央値 43.2歳
18.7年 平均勤続年数 同業の中央値 13.1年
970万円 平均年間給与 同業の中央値 690万円
人と組織
1,862万円 1人当たり営業利益
40.1% 男女の賃金の差異
18.1% 管理職の女性比率
31.9% 女性労働者の割合
80.6% 男性の育児休業取得率
男 18.4年
女 12.3年 平均勤続年数（男女別）
1,009人 平均臨時雇用人員

行政への届出・公表情報

職場情報の届出

届出日 2026-08-27開示値

項目値
従業員数 3,020 人
男性の育児休業取得率
対象：正社員		 80%
女性の育児休業取得率
対象：正社員		 100%
管理職に占める女性の割合 17.4%
役員に占める女性の割合 37.5%

温室効果ガス排出量

2023年度の国への報告値開示値

区分排出量
特定事業所排出者36,669 t-CO2
公表されている事業所の数4 事業所

監査・開示情報

決算日 2026-03-31 の有価証券報告書開示値

項目値
監査法人 有限責任監査法人トーマツ
監査証明業務に基づく報酬（当期・計） 1.5億円
非監査業務に基づく報酬（当期・計） 12百万円
監査証明業務に基づく報酬（当期・ネットワークファーム） 5.2億円
非監査業務に基づく報酬（当期・ネットワークファーム） 1.9億円
継続企業の前提に関する注記 判定できない
会計基準 IFRS

出典・算出方法

取得した開示値の一覧

有価証券報告書から取得した科目と値・資料の区分別

主要な経営指標 (5年分)（30件）

項目値連結／単体
営業活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） 2,784 億円 連結
基本的１株当たり利益又は損失（△）（IFRS） 743.93 円 連結
売上収益（IFRS） 9,477 億円 連結
希薄化後１株当たり利益又は損失（△）（IFRS） 743.82 円 連結
当期利益又は当期損失（△）（IFRS） 2,515 億円 連結
当期包括利益（IFRS） 3,168 億円 連結
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -76 億円 連結
現金及び現金同等物（IFRS） 5,741 億円 連結
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS） 3,277 億円 連結
総資産額（IFRS） 13,009 億円 連結
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS） 10,205 億円 連結
親会社所有者帰属持分利益率（IFRS） 25.4% 連結
親会社所有者帰属持分比率（IFRS） 78.4% 連結
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -2,613 億円 連結
１株当たり親会社所有者帰属持分（IFRS） 3,041.71 円 連結
1株当たり配当額 295 円 単体
売上高 2,555 億円 単体
当期純利益又は当期純損失（△） 2,660 億円 単体
潜在株式調整後１株当たり当期純利益 781.83 円 単体
発行済株式総数（普通株式） 338,414,320 株 単体
純資産額 4,068 億円 単体
経常利益又は経常損失（△） 2,867 億円 単体
総資産額 4,988 億円 単体
自己資本利益率 65.8% 単体
自己資本比率 81.5% 単体
資本金 63 億円 単体
配当性向 37.7% 単体
１株当たり中間配当額 125 円 単体
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△） 781.95 円 単体
１株当たり純資産額 1,212.47 円 単体

従業員の状況（11件）

項目値連結／単体
従業員数 37,752 人 連結
従業員数 37,752 人 連結
男女の賃金の差異（全労働者） 40.1% 単体
平均勤続年数（年） 18.7 年 単体
平均年間給与 970 万円 単体
平均年齢（年） 47.6 歳 単体
従業員数 3,313 人 単体
従業員数 3,313 人 単体
従業員数 3,313 人 単体
男女の賃金の差異（正規雇用労働者） 58.6% 単体
男女の賃金の差異（非正規雇用労働者） 84.5% 単体

その他の開示項目（6件）

項目値連結／単体
男性労働者の育児休業取得率（全労働者） 80.6% 単体
平均臨時雇用人員 1,009 人 単体
平均臨時雇用人員 1,009 人 単体
平均臨時雇用人員 1,009 人 単体
株価指数における総利回り 202.2% 単体
管理職に占める女性労働者の割合 18.1% 単体

株式の状況（17件）

項目値連結／単体
売却損益の合計額 138 億円 連結
所有株式数 139,473,200 株 連結
所有株式数の合計（株） 2,925,500 株 連結
株式数が減少した銘柄数 2 銘柄 連結
株式数が減少した銘柄数 1 銘柄 連結
株式数の減少に係る売却価額の合計額 1,000 万円 連結
株式数の減少に係る売却価額の合計額 1 億円 連結
株式数（株） 338,414,320 株 連結
発行済株式総数に対する所有株式数の割合（％） 0.9% 連結
発行済株式（自己株式を除く。）の総数に対する所有株式数の割合 41.6% 連結
自己名義所有株式数（株） 2,925,500 株 連結
議決権の数（個） 3,353,619 個 連結
貸借対照表計上額 3 億円 連結
貸借対照表計上額 9,800 万円 連結
銘柄数 13 銘柄 連結
銘柄数 2 銘柄 連結
株主総利回り 210.2% 単体

研究開発（1件）

項目値連結／単体
研究開発費 363 億円 連結

設備の状況（1件）

項目値連結／単体
設備投資額 657 億円 連結

監査の状況（9件）

項目値連結／単体
監査証明業務に基づく報酬－提出会社 1 億円 連結
監査証明業務に基づく報酬－計 5 億円 連結
監査証明業務に基づく報酬－計 1 億円 連結
監査証明業務に基づく報酬－連結子会社 5 億円 連結
非監査業務に基づく報酬－提出会社 1,500 万円 連結
非監査業務に基づく報酬－提出会社 1,200 万円 連結
非監査業務に基づく報酬－計 2 億円 連結
非監査業務に基づく報酬－計 1,200 万円 連結
非監査業務に基づく報酬－連結子会社 2 億円 連結

この会社独自の科目（22件）

項目値連結／単体
売上収益 116 億円 連結
売上収益 -391 億円 連結
売上収益 6 億円 連結
売上収益 74 億円 連結
売上収益 6,682 億円 連結
売上収益 -2,534 億円 連結
売上収益 4 億円 連結
売上収益 3,482 億円 連結
売上収益 -2,300 万円 連結
売上収益 12 億円 連結
売上収益 -15 億円 連結
売上収益 4 億円 連結
売上収益 235 億円 連結
売上収益 33 億円 連結
売上収益 81 億円 連結
売上収益 179 億円 連結
売上収益 184 億円 連結
売上収益 132 億円 連結
売上収益 6,800 万円 連結
売上収益 1 億円 連結
平均年間給与の前年度からの変化率 5.1% 単体
売上収益 6,400 万円 単体

貸借対照表（150件）

項目値連結／単体
その他 -63 億円 連結
その他 82 億円 連結
その他 19 億円 連結
その他の包括利益累計額（IFRS） 2,137 億円 連結
その他の流動負債（IFRS） 757 億円 連結
その他の流動資産（IFRS） 374 億円 連結
その他の金融負債 2 億円 連結
その他の金融負債 6 億円 連結
その他の金融資産 48 億円 連結
その他の非流動負債（IFRS） 157 億円 連結
その他の非流動資産（IFRS） 6 億円 連結
のれん 703 億円 連結
のれん -159 億円 連結
のれん（IFRS） 544 億円 連結
のれん（IFRS） 544 億円 連結
ソフトウエア -193 億円 連結
ソフトウエア 218 億円 連結
ソフトウエア（IFRS） 25 億円 連結
仕入債務及びその他の債務 688 億円 連結
仕掛品 151 億円 連結
使用権資産 547 億円 連結
使用権資産 -286 億円 連結
使用権資産（IFRS） 260 億円 連結
利益剰余金（IFRS） 9,024 億円 連結
原材料 336 億円 連結
商品及び製品 631 億円 連結
土地 85 億円 連結
土地 -9 億円 連結
土地（IFRS） 76 億円 連結
売上債権及びその他の債権 2,096 億円 連結
工具 1,056 億円 連結
工具 -662 億円 連結
工具 394 億円 連結
建物及び構築物 1,659 億円 連結
建物及び構築物 -1,111 億円 連結
建物及び構築物（IFRS） 548 億円 連結
建設仮勘定 347 億円 連結
建設仮勘定 -57 億円 連結
建設仮勘定（IFRS） 291 億円 連結
引当金 20 億円 連結
引当金 38 億円 連結
技術資産 -138 億円 連結
技術資産 177 億円 連結
技術資産（IFRS） 39 億円 連結
持分法で会計処理されている投資（IFRS） 23 億円 連結
有利子負債 107 億円 連結
有利子負債 315 億円 連結
有形固定資産 8,522 億円 連結
有形固定資産 -6,166 億円 連結
有形固定資産（IFRS） 2,357 億円 連結
有形固定資産（IFRS） 2,357 億円 連結
未収法人所得税 24 億円 連結
未払法人所得税 422 億円 連結
棚卸資産 1,325 億円 連結
棚卸資産 1,325 億円 連結
機械装置及び運搬具 4,828 億円 連結
機械装置及び運搬具 -4,040 億円 連結
機械装置及び運搬具（IFRS） 788 億円 連結
流動負債（IFRS） 1,997 億円 連結
流動資産（IFRS） 9,608 億円 連結
無形資産の内訳 -731 億円 連結
無形資産の内訳 947 億円 連結
無形資産（IFRS） 216 億円 連結
無形資産（IFRS） 216 億円 連結
現金及び現金同等物（IFRS） 5,741 億円 連結
現金及び現金同等物（IFRS） 5,741 億円 連結
純資産 10,350 億円 連結
純資産 10,350 億円 連結
総資産 13,009 億円 連結
繰延税金負債（IFRS） 92 億円 連結
繰延税金資産（IFRS） 140 億円 連結
自己株式（IFRS） -788 億円 連結
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS） 10,205 億円 連結
負債及び資本（IFRS） 13,009 億円 連結
負債（IFRS） 2,659 億円 連結
貯蔵品 206 億円 連結
資本剰余金（IFRS） 159 億円 連結
資本金（IFRS） 63 億円 連結
退職給付に係る負債 54 億円 連結
非支配持分（IFRS） 145 億円 連結
非流動負債（IFRS） 662 億円 連結
非流動資産（IFRS） 3,401 億円 連結
顧客関連資産 -338 億円 連結
顧客関連資産 471 億円 連結
顧客関連資産（IFRS） 133 億円 連結
その他 26 億円 単体
その他 51 億円 単体
その他 15 億円 単体
その他 34 億円 単体
その他 3 億円 単体
その他有価証券評価差額金 -3,900 万円 単体
ソフトウエア 5 億円 単体
仕掛品 64 億円 単体
出資金 200 万円 単体
利益剰余金 4,634 億円 単体
利益準備金 16 億円 単体
前受金 11 億円 単体
原材料及び貯蔵品 54 億円 単体
受取手形 14 億円 単体
商品及び製品 153 億円 単体
固定負債 45 億円 単体
固定資産 2,949 億円 単体
土地 33 億円 単体
売掛金 558 億円 単体
工具 70 億円 単体
建物（純額） 44 億円 単体
建設仮勘定 42 億円 単体
投資その他の資産 2,681 億円 単体
投資有価証券 4 億円 単体
新株予約権 6,200 万円 単体
有形固定資産 259 億円 単体
未払法人税等 229 億円 単体
未払費用 60 億円 単体
未払金 61 億円 単体
株主資本 4,068 億円 単体
構築物（純額） 2 億円 単体
機械及び装置（純額） 66 億円 単体
流動負債 875 億円 単体
流動資産 2,039 億円 単体
無形固定資産 9 億円 単体
特別修繕引当金 4 億円 単体
現金及び預金 858 億円 単体
破産更生債権等 2 億円 単体
純資産 4,068 億円 単体
純資産 4,068 億円 単体
総資産 4,988 億円 単体
繰延税金資産 68 億円 単体
繰越利益剰余金 4,618 億円 単体
自己株式 -788 億円 単体
製品保証引当金 2 億円 単体
評価・換算差額等 -3,900 万円 単体
負債 920 億円 単体
負債純資産 4,988 億円 単体
買掛金 225 億円 単体
貸倒引当金 -2 億円 単体
貸倒引当金 -33 億円 単体
資本剰余金 159 億円 単体
資本準備金 159 億円 単体
資本金 63 億円 単体
資産除去債務 15 億円 単体
賞与引当金 51 億円 単体
車両運搬具（純額） 400 万円 単体
長期前払費用 2 億円 単体
関係会社出資金 183 億円 単体
関係会社未収入金 179 億円 単体
関係会社株式 2,373 億円 単体
関係会社短期借入金 129 億円 単体
関係会社短期貸付金 159 億円 単体
電子記録債務 33 億円 単体
預り金 59 億円 単体

損益計算書（122件）

項目値連結／単体
その他 4 億円 連結
その他 1,036 億円 連結
その他 5 億円 連結
その他の包括利益を通じて公正価値で測定するものとして指定した資本性金融商品の公正価値の純変動額（税引前） 18 億円 連結
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産 2 億円 連結
その他の包括利益（IFRS） 654 億円 連結
その他の包括利益（IFRS） 654 億円 連結
その他の収益・費用（純額）（IFRS） -5,688 億円 連結
その他の収益（IFRS） 342 億円 連結
その他の収益（IFRS） 342 億円 連結
その他の費用（IFRS） 1,670 億円 連結
その他の費用（IFRS） 1,670 億円 連結
人件費 2,276 億円 連結
原材料及び消耗品消費高（IFRS） 1,286 億円 連結
受取保険金（IFRS） 18 億円 連結
受取利息（IFRS） 132 億円 連結
受取手数料 5 億円 連結
受取賃貸料（IFRS） 6,300 万円 連結
営業活動によるキャッシュ・フロー 2,784 億円 連結
在外営業活動体の外貨換算差額（税引前） 638 億円 連結
基本的１株当たり当期利益（△損失）（IFRS） 743.93 円 連結
売上高 9,477 億円 連結
売上高 9,958 億円 連結
売上高 9,477 億円 連結
外注費 50 億円 連結
外部顧客への売上収益（IFRS） 9,477 億円 連結
子会社株式売却益（IFRS） 41 億円 連結
希薄化後１株当たり当期利益（△損失）（IFRS） 743.82 円 連結
広告宣伝費及び販売促進費（IFRS） 180 億円 連結
引当金 3,700 万円 連結
当期利益（△損失）（IFRS） 2,515 億円 連結
当期利益（△損失）（IFRS） 2,515 億円 連結
当期利益（△損失）（IFRS） 2,515 億円 連結
当期包括利益（IFRS） 3,168 億円 連結
当期包括利益（IFRS） 3,168 億円 連結
当期包括利益（IFRS） 3,168 億円 連結
当期純利益 2,531 億円 連結
所有者との取引額（IFRS） -2,534 億円 連結
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -76 億円 連結
持分法によるその他の包括利益（税引前） 2 億円 連結
持分法による投資損益（△は損失）（IFRS） 6 億円 連結
支払利息（IFRS） 19 億円 連結
支払手数料 556 億円 連結
有利子負債 13 億円 連結
有形固定資産売却損（IFRS） 2 億円 連結
有形固定資産除却損（IFRS） 4 億円 連結
株式報酬取引 4,300 万円 連結
法人所得税 -5 億円 連結
法人所得税 -1 億円 連結
法人所得税費用（IFRS） 762 億円 連結
減価償却費及び償却費 582 億円 連結
減価償却費及び償却費 582 億円 連結
減損損失 49 億円 連結
減損損失 49 億円 連結
為替差損（IFRS） -61 億円 連結
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（換算差額加算前）（IFRS） 96 億円 連結
現金及び現金同等物の為替変動による影響（IFRS） 305 億円 連結
確定給付制度の再測定（税引前） 2 億円 連結
純損益に振り替えられることのない項目合計（IFRS） 14 億円 連結
純損益に振り替えられる可能性のある項目合計（IFRS） 639 億円 連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS） 3,277 億円 連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS） 3,277 億円 連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS） 3,277 億円 連結
自己株式の処分 5 億円 連結
自己株式の取得 -1,720 億円 連結
荷造運搬費（IFRS） 183 億円 連結
補助金収入（IFRS） 1 億円 連結
親会社の所有者 3,170 億円 連結
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS） -2,613 億円 連結
資本的支出（IFRS） 657 億円 連結
配当金 -820 億円 連結
金融収益（IFRS） 133 億円 連結
金融収益（IFRS） 133 億円 連結
金融費用（IFRS） 20 億円 連結
金融費用（IFRS） 20 億円 連結
非支配持分 -16 億円 連結
非支配持分 -2 億円 連結
その他 16 億円 単体
その他 2,400 万円 単体
その他 900 万円 単体
その他 3 億円 単体
その他 216 億円 単体
剰余金の配当 -820 億円 単体
受取利息 11 億円 単体
受取手数料 156 億円 単体
受取配当金 2,029 億円 単体
営業利益 617 億円 単体
営業外収益 2,250 億円 単体
営業外費用 6,900 万円 単体
固定資産売却損 0 単体
固定資産売却益 18 億円 単体
固定資産除却損 7,700 万円 単体
売上原価 1,161 億円 単体
売上総利益又は売上総損失（△） 1,394 億円 単体
売上高 2,555 億円 単体
子会社株式売却益 18 億円 単体
広告宣伝費 51 億円 単体
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後） 2,660 億円 単体
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後） 2,660 億円 単体
投資有価証券売却益 139 億円 単体
支払利息 4,500 万円 単体
支払手数料 124 億円 単体
法人税 364 億円 単体
法人税等 342 億円 単体
法人税等調整額 -21 億円 単体
減価償却費 11 億円 単体
為替差益 39 億円 単体
特別利益 176 億円 単体
特別損失 40 億円 単体
研究費 150 億円 単体
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） 3,002 億円 単体
経常利益 2,867 億円 単体
給料及び手当 177 億円 単体
自己株式の処分 5 億円 単体
自己株式の取得 -1,720 億円 単体
販売費及び一般管理費 777 億円 単体
貸倒引当金繰入額 3 億円 単体
貸倒損失 1,900 万円 単体
賞与引当金繰入額 44 億円 単体
退職特別加算金 12 億円 単体
過年度法人税等 -1 億円 単体
関係会社株式評価損 24 億円 単体

キャッシュ・フロー計算書（36件）

項目値連結／単体
その他 -288 億円 連結
ストック・オプションの行使による収入 3 億円 連結
リース負債の返済による支出 -97 億円 連結
事業譲受による支出 -6,600 万円 連結
事業譲渡による収入 33 億円 連結
仕入債務及びその他の債務の増減額（△は減少） -25 億円 連結
利息の受取額 135 億円 連結
利息の支払額 -13 億円 連結
売上債権及びその他の債権の増減額（△は増加） -186 億円 連結
子会社の取得による支出 -17 億円 連結
子会社の売却による収入 59 億円 連結
定期預金の払戻による収入 22 億円 連結
定期預金の預入による支出 -19 億円 連結
小計 3,290 億円 連結
投資の取得による支出 -9,100 万円 連結
投資の売却及び償還による収入 411 億円 連結
持分法による投資損益（△は益） -6 億円 連結
有形固定資産の取得による支出 -566 億円 連結
有形固定資産の売却による収入 5 億円 連結
有形固定資産売却損益（△は益） -2 億円 連結
棚卸資産の増減額（△は増加） 20 億円 連結
法人所得税の支払額 -664 億円 連結
法人所得税の還付額 31 億円 連結
減価償却費及び償却費 582 億円 連結
減損損失（又は戻入れ） 49 億円 連結
為替差損益（△は益） -22 億円 連結
短期借入金の純増減額（△は減少） -5,500 万円 連結
自己株式の取得による支出 -1,720 億円 連結
自己株式の売却による収入 100 万円 連結
配当金の受取額 4 億円 連結
配当金の支払額 -819 億円 連結
金融収益 -133 億円 連結
金融費用 20 億円 連結
長期借入れによる収入 55 億円 連結
長期借入金の返済による支出 -23 億円 連結
非支配持分からの子会社持分取得による支出 -11 億円 連結

株主資本等変動計算書（2件）

項目値連結／単体
当期変動額合計 45 億円 単体
株主資本以外の項目の当期変動額（純額） -81 億円 単体
基本指標の一覧
項目値連結／単体状態
営業活動によるキャッシュ・フロー 2,784 億円 連結開示値
1株当たり配当額 295 単体開示値
従業員数 37,752 連結開示値
純資産 10,350 億円 連結開示値
売上高 特定できない対象外 会社全体の値が複数あり ([947749000000.0, 995844000000.0])、どれを指すか機械では決められないため出しません
営業利益 617 億円 単体開示値
経常利益 2,867 億円 単体開示値
当期純利益 2,531 億円 連結開示値
総資産 13,009 億円 連結開示値
営業利益率 開示なし対象外計算に必要な値が開示にないため出しません
当期純利益率 開示なし対象外計算に必要な値が開示にないため出しません
従業員1人あたりの売上 開示なし対象外計算に必要な値が開示にないため出しません
総資産回転率 開示なし対象外計算に必要な値が開示にないため出しません
総資産に対する純資産の割合 79.6%連結計算値
数字の見方と注意

言葉の意味

  • 連結: 親会社と連結対象の子会社を合わせた範囲
  • 単体: 有価証券報告書を提出した会社一社の範囲
  • 計算値: 開示値を記載の算式に当てはめて求めた値
  • 開示なし: 資料に該当する値がない状態（ゼロとは扱わない）
  • 取得できず: このページで値を取り出せなかった状態。資料に載っていても対応付けできない値を含む。同じ項目が別の表にある場合あり
  • セグメント: 会社が開示資料で分けている事業の区分
  • 同業の中央値: 同じ業種でその項目を開示している会社の値の真ん中
  • ★: 全社を値の順に並べたときの位置（会社の優劣ではない）算式を見る
  • 出典: 資料名・対象期間・提出日・取得元
  • 表は左右にスクロール可

主要指標

  • 総資産に対する純資産の割合 79.6%　純資産 ÷ 総資産 　＝ 10,350 億円 ÷ 13,009 億円
    純資産 ÷ 総資産。分母は総資産(連結・IFRS)

基本情報

  • 代表者　取締役兼代表執行役 最高経営責任者・gBizINFO

事業別の売上高と利益

  • 出典: 有価証券報告書「セグメント情報」（2025/4〜2026/3）・連結・外部顧客への売上高・提出 2026-06-05
  • 構成比: 事業別に開示された外部顧客への売上高の合計を100%とした割合。調整額・全社・消去・「その他」は事業ではないため対象外（会社全体の外部顧客への売上高とは不一致）。利益率: 同じ行の外部顧客への売上高を分母にした計算値有価証券報告書のセグメント情報の「合計」: 9,477 億円。この表の合計との差（「その他」など事業として並べていない部分）は1%以内ページ上部の「収益」とは科目が違う場合あり

科目別の金額

  • 合計の科目とその内訳の科目が混在。連結と単体も混在（右端の欄に記載）

販売費及び一般管理費の内訳

  • 販売費及び一般管理費（販売活動・会社運営の費用）の内訳。売上原価は対象外
  • 各費用: 販売費及び一般管理費の合計の内数。内訳の合計との差は「その他（内訳の開示なし）」。割合は販売費及び一般管理費の合計に対するもの

財務

  • 総資産に対する純資産の割合　純資産 ÷ 総資産
  • 総資産に対する利益（ROA）　当期純利益 ÷ 総資産（連結）
  • 1株当たり純資産　単体
  • フリーキャッシュフロー　フリーキャッシュフロー: 営業キャッシュフロー（本業で得た現金）と投資キャッシュフロー（設備取得・資産売却などの収支）の合計（連結）
  • 総資産　連結
  • のれん（買収額のうち、取得した純資産を上回った分）　純資産の5%（連結）

資金配分

  • ★: 全社を値の順に並べ、下から20%ずつ区切った位置（全社の中の位置であって優劣ではない）。★の付く5つは、分子と分母がどちらも連結で取れる会社のみ算式を見る
  • 減価償却費に対する設備取得支出の割合　有形固定資産の取得による支出 ÷ 減価償却費。有形固定資産の取得 565.8億円 ÷ 減価償却費 582.2億円
  • 株主還元　（配当金の支払額＋自己株式の取得による支出）÷ 営業活動によるキャッシュ・フロー。配当金の支払額 819億円＋自己株式の取得 1,719.7億円 ÷ 営業CF 2,784.5億円

長期の業績変化

  • 収益　2026年の開示値 ÷ 2013年の開示値

前期比較

  • 前期比: 同じ項目・同じ範囲・同じ会計基準で、連続する期がそろう場合のみ計算
  • 比較条件を確認できない: 会計基準・範囲の変更期、決算期の変更期、期間を確かめられない期
  • ◆: 収益の前期比 ±20%以上、収益に対する損益の割合 ±2.0ポイント以上、または損益の正負が変わった期。見た開示項目は表と一覧の項目名に記載。会社の優劣ではない

1株当たり利益・純資産の推移

  • 1株当たり当期純利益＝当期純利益÷株式数、1株当たり純資産＝純資産÷株式数。有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」の開示値。株価は不使用

配当実績

  • 配当性向: 当期純利益に対する配当の割合。配当額・配当性向は提出会社（単体）の開示値（有価証券報告書の記載値。連結の利益からの再計算なし）。連続増配: 1株当たり年間配当が前の年度より増えた回数（新しい年度から数える）。連続配当期数: 1株当たり年間配当が0円より大きい年度の連続数。どちらもこのサイト独自の数え方（公開の指数の採用基準とは別）。開示のない年度は0円とみなさず、そこで打ち切り。数える範囲は上の表の年度まで。

所有者別の株式保有割合

  • 出典: 有価証券報告書「所有者別状況」。割合は単元数で計算された開示値のまま（合計が100%ちょうどにならない会社あり）。外国法人等（合計）＝表の法人と個人の合計。「個人その他」は名義の区分（実際の個人の保有割合とは限らない）。同業の中央値: 業種「精密機器」でその項目を開示している会社の値の真ん中（5社以上の業種のみ）。

研究開発費と設備投資

  • 研究開発費: 有価証券報告書「研究開発活動」の総額。設備投資額: 「設備投資等の概要」の当期の実績（今後の計画ではない）。年度: 手元の有価証券報告書（1社あたり1〜4冊）から採れた分のみ（冊子にない年度は行なし）。セグメントの名前と並び: 上の事業別セグメントと同じ。全社共通の研究開発・調整額のため、内訳の合計と全社の額の不一致あり。

従業員の状況

  • 4つとも有価証券報告書「従業員の状況」の提出会社（単体）の開示値。連結の従業員数 37,752人（範囲が違うため上の4つとは別）。同業の中央値: 業種「精密機器」でその項目を開示している会社の値の真ん中（5社以上の業種のみ）。

人と組織

  • 1人当たり営業利益　営業利益 ÷ 従業員数
  • 男女の賃金の差異　男性の賃金を100としたときの女性の賃金・提出会社
  • 管理職の女性比率　提出会社
  • 女性労働者の割合　gBizINFO・対象は正社員
  • 男性の育児休業取得率　提出会社
  • 平均勤続年数（男女別）　gBizINFO・対象はその他
  • 平均臨時雇用人員　単体・正社員以外の平均人数

職場情報の届出

  • 出典: 厚生労働省 職場情報総合サイト（しょくばらぼ）のデータを加工して作成。会社が届け出た項目のみ しょくばらぼ

温室効果ガス排出量

  • 出典: 環境省 温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度（EEGS）のデータを加工して作成。報告義務のある事業者のみ 環境省 EEGS

監査・開示情報

  • 継続企業の前提（会社が将来にわたり事業を継続するという会計上の前提）に関する注記の有無と監査情報
  • 監査法人の名称・監査報酬・継続企業の前提に関する注記の有無・会計基準: 最新の有価証券報告書と同時提出の監査報告書の記載事実（会社の良し悪しではない）。継続企業の前提に関する注記: 本文あり＝「注記あり」、「該当事項はありません」＝「該当なし」、どちらもなし＝「判定できない」。注記の本文は掲載なし。訂正報告書の提出履歴は掲載なし（有価証券報告書のみ取得のため）

数値の出典と算出方法

一次資料: EDINET（金融庁の開示システム）の「ＨＯＹＡ株式会社」の有価証券報告書（無料で閲覧可）
法人番号: 7011101019599／会計基準: IFRS

  • 金額: EDINET の XBRL の機械転記（人の再入力なし）。長文の注記はテキストのため科目一覧の対象外。識別情報: EDINET コードリスト（2026-08-22 取得）の機械転記
  • ★: 開示数値からの計算値を、収録4,240社の中で小さい順に並べたときの位置（5段階）。会社の優劣ではない。予想は不使用算式と数え方
  • 順位なし: 総資産に対する純資産の割合・現金化率・1人当たり売上高（大小だけでは優劣を表さないため）。比較対象として同じ業種の中央値を併記。現金化率100%＝営業キャッシュフローと営業利益が同額
  • 損益の図: 「売上 − 原価 − 販管費 = 営業利益」が開示値どうしで合う会社のみ。費用の内訳: 販売費及び一般管理費の上位6件
  • 推移のグラフ: 有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」。単位は億円（1株配当のみ円）。長期の推移は提出年の違う複数冊の接続（重なる年度は新しい冊子の値）。会計基準の変更で途中から載らない項目あり。株式分割の前後で1株の重みに違い。連結と単体は別の表
  • 同じ業種の会社との売上規模: 業種ページと同じ区分の会社の売上・営業収益（開示値）を大きい順に並べた棒。上位3社とこの会社の前後2社のみ。各社の直近の決算期。規模の並びであって優劣や投資判断の順位ではない
  • 株価: 掲載なし（どのデータ源も規約上再配布不可）。株価にもとづく指標（株価収益率など）と、過去の伸びを将来へ延ばした値も掲載なし
  • 平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与: 提出会社（親会社1社）の値。持株会社では本社所属の少人数の平均。配当性向（基本情報）: 1株当たり配当 ÷ 連結の1株当たり当期純利益の計算値（有価証券報告書の配当性向は提出会社の値で基準が違う）。代表者・設立年月日: gBizINFO（経済産業省）、一部の会社のみ
  • 「取得した開示値の一覧」: 有価証券報告書から数値として取れる値のすべて。会社全体の値のみ（セグメント別などの内訳は対象外）
  • 事業別の表: 有価証券報告書「セグメント情報」の機械転記。事業の名前は会社が XBRL に付けたラベルのまま。事業別の売上の合計と開示の合計の差が1%を超える会社は表なし。調整額・全社・消去・「その他」は事業ではないため、表と構成比の分母の対象外
  • これらは金額の内訳（しくみ図ではない）。「誰が、誰に、何の対価で払っているか」は開示の数値にないため、推測の線なし
  • 本の内容の転載なし。数字の出どころは同じ開示資料、文章は別々に執筆