アドバンテスト

株式会社アドバンテスト

会社の要点

できあがった半導体が正しく動くかを調べるテスト装置を、半導体メーカーや製造・検査の受託会社に売る会社。

Vol.2　第1章（基準日 2026-09-20）

主要指標

対象期間 2025/4〜2026/3連結IFRS

売上・営業収益開示値 1.1兆

営業利益率計算値 44.2%

総資産に対する純資産の割合計算値 67.9%

収益構造の解説

掲載書籍

Vol.2　第1章（基準日 2026-09-20）

『半導体業界の価格と供給量のしくみ』第1章　半導体を作る装置と検査する装置は、何で注文が決まるか

書籍の基準日 2026-09-20／使用した決算期 2026年3月期／最新データ確認日 2026-10-20

ポイント半導体は、設計・製造・検査を別々の会社や部門が分担して作り、装置や材料の価格と供給量は、製品の仕様、契約の条件、工場の生産能力、在庫の水準で決まる。受注から出荷・検収・売上・入金までには契約に応じた時間差があり、工場や設備への投資も、稼働を始めてから何年かに分けて減価償却として費用になる。

2026年3月期（会社の呼び方でFY2025）の売上の内訳は、装置を売るテストシステム事業が1,019,380百万円、保守や消耗品を含むサービス他が109,230百万円です。連結売上高は1,128,610百万円、営業利益は499,120百万円でした（IFRS）。

テストシステムのうち最も大きいのは、演算や通信などの機能を一つのチップにまとめた半導体を検査するSoCテストシステムの767,424百万円です。地域別では日本を除くアジアが1,035,850百万円で、その内訳では台湾が569,466百万円です。主要な顧客としては、NVIDIAグループ向けの243,735百万円が公表されています。

取引と代金の流れ

支払いの対象	ファウンドリやメモリメーカーが工場に装置を入れ、装置メーカーは納めた装置と設置の作業に対する代金を受け取ります。
会社の負担	装置を選ぶ会社と、装置を置く工場と、売上が計上される地域も別です。

数字の推移（書籍の図解）

アドバンテスト

連結売上高・営業利益・テストシステム売上の推移

出典書籍『半導体業界の価格と供給量のしくみ』第1章の図解

アドバンテストを変えた一手

テスタ本体だけでなく、テスタと半導体をつなぐボードを供給する能力を、台湾のShin Puu社の買収で自社に取り込むことにした。

2023年1月31日、アドバンテストは台湾のShin Puu社を買収する最終合意を発表し、発表資料は「ハイエンド向けテスト・ボードの生産拠点が拡充」すると記しました。2023年4月28日には「全ての買収手続きを4月28日付(台湾時間)で完了」と発表しています。買収は子会社のR&D Altanovaが行い、ボードの設計技術と台湾のプリント基板の生産・組立の能力を組み合わせる狙いでした。2026年4月の決算短信は、サービス他の売上についてテスト用インタフェースボードなどの消耗品の販売も増えたと説明しており、買収で広げた領域が後年の決算の説明に出ています。ただし、サービス他の増収には保守やサービスも含まれ、Shin Puu社だけの寄与額は、確認した資料からは分かりません。

同じテーマの企業比較

軸：軸1 事業の役割

会社	確認事項
アドバンテストテストシステム 1,019,390百万円（2026年3月期）この会社	装置
アドバンテストサービス他 109,230百万円この会社	材料と消耗品（テスト用インタフェースボードなどの消耗品と製品の販売のほかに、保守サービスを含む区分）
ディスコ精密加工装置 273,957百万円（2026年3月期）	装置
ディスコ精密加工ツール 94,976百万円	材料と消耗品

書籍の掲載内容

データセンターの発注は、日本の装置メーカーには直接届かない
アドバンテストは、テストシステムとサービス他に分かれる
検査する半導体が増えるか、一つの半導体に必要な検査が増えるか
アドバンテストの10会計年度と、テストシステム売上
2023年4月、台湾のテスト・ボード会社の買収を完了した

この会社をさらに詳しく調べるには：開示資料・四季報・証券会社のツールを比べる

noteアドバンテストの2026年4月から6月の売上3,674億円のうち台湾向けは1,786億円　検査する半導体が増えるか、一つに必要な検査が増えるか 2026-10-18

動画アドバンテストの2026年4月から6月の売上3,674億円のうち台湾向けは1,786億円。検査する半導体が増えるか、一つに必要な検査が増えるか 2026-10-18

動画アドバンテストの2026年4月から6月の売上3,674億円のうち台湾向けは1,786億円　検査する半導体が増えるか、一つに必要な検査が増えるか 2026-10-18

会社の基本情報

証券コード 6857／EDINETコード E01950／電気機器／決算日 3月31日

千代田区丸の内一丁目６番２号／資本金 32,363 百万円
所在地・資本金・決算日・業種＝金融庁 EDINET コードリスト

公式サイト：https://www.advantest.com/ja/
公式サイト＝gBizINFO（経済産業省）

基本情報

兼経営執行役員社長GroupCOO津久井幸一代表者

1946年12月16日設立年月日

表は左右にスクロール可

開示データ

出典: 有価証券報告書（2025/4〜2026/3）・提出 2026-06-26

収益性 ★★★★★全社内の位置 44.2%

成長性（売上・4年の年平均） ★★★★★全社内の位置 28.3%

資本効率 ★★★★★全社内の位置 57.6%

事業と収益構成

アドバンテスト

事業別の売上高と利益

期間 2025/4〜2026/3出典有価証券報告書連結・開示値

事業	売上高			セグメント利益
	当期	構成比	前期	当期	構成比	利益率	前期
テストシステム事業	10,194 億円	90.3%	6,828 億円	5,188 億円	98.3%	50.9%	2,621 億円
サービス他	1,092 億円	9.7%	969 億円	88 億円	1.7%	8.0%	-161 億円
事業の合計	11,286 億円	100.0%		5,275 億円	100.0%

売上高と利益

科目別の金額

区分	科目	金額	連結／単体
販売費及び一般管理費	販売費及び一般管理費（IFRS）	2,296 億円	連結
	従業員給付費用	1,198 億円	連結
	その他	915 億円	連結
	研究開発費	775 億円	単体
	業務委託費	555 億円	単体
	株式報酬費用	261 億円	単体
	製品保証引当金繰入額	224 億円	単体
	減価償却費及び償却費	184 億円	連結
	給料	61 億円	単体
	減価償却費	7 億円	単体
段階別の利益	売上総利益又は売上総損失（△）	6,168 億円	単体
	営業利益	4,991 億円	連結
	経常利益	4,254 億円	単体
	当期純利益	3,754 億円	連結

アドバンテスト

販売費及び一般管理費の内訳

期間 2025/4〜2026/3出典有価証券報告書

販売費及び一般管理費（IFRS）　2,296億円
従業員給付費用　1,198億円
その他　915億円
研究開発費　775億円
業務委託費　555億円
株式報酬費用　261億円

業績・財務の推移と資金配分

財務

67.9% 総資産に対する純資産の割合同業種の中央値 62.9% 2026年3月期・連結／計算値

32.0% 総資産に対する利益（ROA）

804.15円 1株当たり純資産

3,006.3億円フリーキャッシュフロー

1.17兆円総資産

656.9億円のれん（買収額のうち、取得した純資産を上回った分）

資金配分

67.2% 現金化率同業種の中央値 113.4% 2026年3月期・連結／計算値

11.0% 運転資本の増加 ★★★★★ 全社の中の位置 2026年3月期・連結／計算値

128.9% 減価償却費に対する設備取得支出の割合 ★★★★☆ 全社の中の位置 2026年3月期・連結／計算値

44.8% 株主還元 ★★★★☆ 全社の中の位置 2026年3月期・連結／計算値

長期の業績変化

対象期間 2013年〜2026年開示値

収益 2013年から2026年で17.71倍

アドバンテスト

売上高・利益・資産の長期推移

期間 2013年〜2026年出典有価証券報告書開示値

図に示すもの印なし表示期間内で最大表示期間内で最小

直近の業績推移

前期比較

対象期間 2013年〜2026年開示値

項目	2022年	2023年	2024年	2025年	2026年
売上収益（IFRS）	4,169億円	5,602億円	4,865億円	7,797億円	11,286億円
前期比（％）	33.3%増◆	34.4%増◆	13.2%減	60.3%増◆	44.7%増◆
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）	1,163億円	1,713億円	782億円	2,248億円	5,167億円
前期からの変化	67.1%増	47.2%増	54.4%減	187.5%増	129.9%増
売上収益（IFRS）に対する税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合	27.9%	30.6%	16.1%	28.8%	45.8%
前期差（ポイント）	5.6ポイント増◆	2.7ポイント増◆	14.5ポイント減◆	12.8ポイント増◆	17.0ポイント増◆

変化の印を付けた決算期

過去の決算期（7件）

2016年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 5.4ポイント減
2017年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.4ポイント増
2018年売上収益（IFRS）の前期比 32.9%増／税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.1ポイント増
2019年売上収益（IFRS）の前期比 36.3%増／税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 11.7ポイント増
2020年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.2ポイント減
2022年売上収益（IFRS）の前期比 33.3%増／税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 5.6ポイント増
2023年売上収益（IFRS）の前期比 34.4%増／税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 2.7ポイント増

2024年税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 14.5ポイント減
2025年売上収益（IFRS）の前期比 60.3%増／税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 12.8ポイント増
2026年売上収益（IFRS）の前期比 44.7%増／税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）の割合 17.0ポイント増

アドバンテスト

1株当たり利益・純資産の推移

単位円出典有価証券報告書

連結の指標一覧（15項目）

項目	四期前	三期前	前々期	前期	当期
売上収益（IFRS）	4,169 億円	5,602 億円	4,865 億円	7,797 億円	11,286 億円
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）	1,163 億円	1,713 億円	782 億円	2,248 億円	5,167 億円
当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属（IFRS）	873 億円	1,304 億円	623 億円	1,612 億円	3,754 億円
当期包括利益：親会社の所有者に帰属（IFRS）	1,073 億円	1,469 億円	844 億円	1,494 億円	4,322 億円
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）	2,946 億円	3,687 億円	4,312 億円	5,065 億円	7,957 億円
総資産額（IFRS）	4,947 億円	6,002 億円	6,712 億円	8,542 億円	11,718 億円
１株当たり親会社所有者帰属持分（IFRS）	1,551.72 円	500.61 円	584.25 円	690.8 円	1,097.5 円
基本的１株当たり利益又は損失（△）（IFRS）	449.56 円	174.35 円	84.45 円	218.67 円	515.15 円
希薄化後１株当たり利益又は損失（△）（IFRS）	447.26 円	173.68 円	84.16 円	218.01 円	513.3 円
親会社所有者帰属持分比率（IFRS）	59.6%	61.4%	64.2%	59.3%	67.9%
親会社所有者帰属持分利益率（IFRS）	30.4%	39.3%	15.6%	34.4%	57.6%
営業活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	789 億円	702 億円	327 億円	2,860 億円	3,352 億円
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	-469 億円	-267 億円	-279 億円	-422 億円	-346 億円
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	-687 億円	-774 億円	108 億円	-828 億円	-2,306 億円
現金及び現金同等物（IFRS）	1,166 億円	855 億円	1,067 億円	2,625 億円	3,400 億円

単体の指標一覧（15項目）

項目	四期前	三期前	前々期	前期	当期
売上高	3,556 億円	4,826 億円	3,947 億円	6,731 億円	9,882 億円
経常利益又は経常損失（△）	937 億円	1,504 億円	581 億円	2,270 億円	4,254 億円
当期純利益又は当期純損失（△）	708 億円	1,158 億円	494 億円	1,669 億円	3,013 億円
資本金	324 億円	324 億円	324 億円	324 億円	324 億円
発行済株式総数（普通株式）	199,542,000 株	191,542,000 株	766,141,000 株	766,141,000 株	732,000,000 株
純資産額	2,629 億円	3,060 億円	3,326 億円	4,267 億円	5,834 億円
総資産額	4,598 億円	5,339 億円	5,862 億円	8,100 億円	9,982 億円
１株当たり純資産額	1,380.85 円	414.65 円	450.14 円	581.37 円	804.15 円
1株当たり配当額	120 円	135 円	取得できず	39 円	59 円
１株当たり中間配当額	50 円	65 円	65 円	19 円	29 円
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）	364.61 円	154.81 円	66.93 円	226.24 円	413.29 円
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	363.54 円	154.45 円	66.8 円	225.77 円	412.51 円
自己資本比率	57.0%	57.2%	56.7%	52.7%	58.4%
自己資本利益率	25.9%	40.8%	15.5%	44.0%	59.7%
配当性向	32.9%	21.8%	51.2%	17.2%	14.3%

配当実績

出典: 有価証券報告書「提出会社の経営指標等」・13年分（2013年〜2026年）単体開示値

1期連続増配（独自基準） 2026年3月期まで

2期連続配当期数（独自基準） 2026年3月期まで

+51.3% 増配率（前年比）

6期未満増配率（5年・年率）

決算期	1株当たり年間配当	うち中間配当	配当性向（有報記載・単体）
2026年3月期	59円	29円	14.3%
2025年3月期	39円	19円	17.2%
2024年	取得できず	取得できず	取得できず
2023年3月期	135円	65円	21.8%
2022年3月期	120円	50円	32.9%
2021年3月期	118円	38円	43.9%
2020年3月期	82円	41円	29.5%
2019年3月期	92円	50円	35.9%
2018年3月期	32円	9円	21.6%
2017年3月期	25円	13円	28.7%
2016年3月期	20円	10円	49.4%
2015年3月期	15円	5円	20.7%
2014年3月期	15円	10円	取得できず
2013年3月期	20円	10円	458.7%

アドバンテスト

1株当たり配当の推移

単位円出典有価証券報告書

研究開発費と設備投資

出典: 有価証券報告書「研究開発活動」「設備投資等の概要」・4年分（2020年〜2026年）開示値

781億円研究開発費売上高の6.9%（同業の中央値 4.1%）

343億円設備投資額売上高の3.0%（同業の中央値 4.6%）

決算期	研究開発費	設備投資額
2026年3月期	781億円	343億円
2025年3月期	714億円	取得できず
2021年3月期	427億円	137億円
2020年3月期	401億円	取得できず

同じ業種の会社との売上規模

アドバンテスト

出典有価証券報告書（各社）

業種「電気機器」239社・売上・営業収益・大きい順・各社の直近の決算期・連結・開示値

1 ソニーグループ2026/3期 12.5兆
2 日立製作所2026/3期 10.6兆
3 パナソニック2026/3期 8.0兆
… 15社
19 富士電機2026/3期 1.2兆
20 キーエンス2026/3期 1.2兆
21 アドバンテストこの会社2026/3期 1.1兆
22 コニカミノルタ2026/3期 1.1兆
23 アルプスアルパイン2026/3期 1.0兆
… 216社

従業員の状況

出典: 有価証券報告書（2025/4〜2026/3）単体開示値

2,033人従業員数（単体）同業の中央値 544人

45.7歳平均年齢同業の中央値 43.4歳

20.2年平均勤続年数同業の中央値 16.0年

1,098万円平均年間給与同業の中央値 705万円

人と組織

155.9百万円 1人当たり売上高同業種の中央値 32.3百万円 2026年3月期・連結／計算値

6,893万円 1人当たり営業利益

72.2% 男女の賃金の差異

4.5% 管理職の女性比率

25.6% 女性労働者の割合

60.0% 男性の育児休業取得率

男 20.7年
女 17.4年平均勤続年数（男女別）

389人平均臨時雇用人員

行政への届出・公表情報

職場情報の届出

届出日 2026-08-27開示値

項目	値
従業員数	2,473 人
1か月の平均残業時間（法定時間外＋法定休日労働）対象：正社員	21.2 時間
年次有給休暇の取得率対象：正社員	81.2%
男性の育児休業取得率対象：正社員	60%
女性の育児休業取得率対象：正社員	100%
管理職に占める女性の割合	4.5%
役員に占める女性の割合	11.4%

温室効果ガス排出量

2023年度の国への報告値開示値

区分	排出量
特定事業所排出者	19,852 t-CO2
公表されている事業所の数	4 事業所

監査・開示情報

決算日 2026-03-31 の有価証券報告書開示値

項目	値
監査法人	EY新日本有限責任監査法人
監査証明業務に基づく報酬（当期・計）	1.7億円
非監査業務に基づく報酬（当期・計）	24百万円
監査証明業務に基づく報酬（当期・ネットワークファーム）	2.5億円
非監査業務に基づく報酬（当期・ネットワークファーム）	1.9億円
継続企業の前提に関する注記	判定できない
会計基準	IFRS

出典・算出方法

取得した開示値の一覧

有価証券報告書から取得した科目と値・資料の区分別

主要な経営指標 (5年分)（30件）

項目	値	連結／単体
営業活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	3,352 億円	連結
基本的１株当たり利益又は損失（△）（IFRS）	515.15 円	連結
売上収益（IFRS）	11,286 億円	連結
希薄化後１株当たり利益又は損失（△）（IFRS）	513.3 円	連結
当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属（IFRS）	3,754 億円	連結
当期包括利益：親会社の所有者に帰属（IFRS）	4,322 億円	連結
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	-346 億円	連結
現金及び現金同等物（IFRS）	3,400 億円	連結
税引前利益又は税引前損失（△）（IFRS）	5,167 億円	連結
総資産額（IFRS）	11,718 億円	連結
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）	7,957 億円	連結
親会社所有者帰属持分利益率（IFRS）	57.6%	連結
親会社所有者帰属持分比率（IFRS）	67.9%	連結
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	-2,306 億円	連結
１株当たり親会社所有者帰属持分（IFRS）	1,097.5 円	連結
1株当たり配当額	59 円	単体
売上高	9,882 億円	単体
当期純利益又は当期純損失（△）	3,013 億円	単体
潜在株式調整後１株当たり当期純利益	412.51 円	単体
発行済株式総数（普通株式）	732,000,000 株	単体
純資産額	5,834 億円	単体
経常利益又は経常損失（△）	4,254 億円	単体
総資産額	9,982 億円	単体
自己資本利益率	59.7%	単体
自己資本比率	58.4%	単体
資本金	324 億円	単体
配当性向	14.3%	単体
１株当たり中間配当額	29 円	単体
１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）	413.29 円	単体
１株当たり純資産額	804.15 円	単体

従業員の状況（11件）

項目	値	連結／単体
従業員数	7,241 人	連結
従業員数	7,241 人	連結
男女の賃金の差異（全労働者）	72.2%	単体
平均勤続年数（年）	20.16 年	単体
平均年間給与	1,098 万円	単体
平均年齢（年）	45.68 歳	単体
従業員数	2,033 人	単体
従業員数	2,033 人	単体
従業員数	2,033 人	単体
男女の賃金の差異（正規雇用労働者）	74.1%	単体
男女の賃金の差異（非正規雇用労働者）	55.9%	単体

その他の開示項目（8件）

項目	値	連結／単体
平均臨時雇用人員	389 人	連結
平均臨時雇用人員	389 人	連結
男性労働者の育児休業取得率（全労働者）	60.0%	単体
平均臨時雇用人員	290 人	単体
平均臨時雇用人員	290 人	単体
平均臨時雇用人員	290 人	単体
株価指数における総利回り	202.2%	単体
管理職に占める女性労働者の割合	4.5%	単体

株式の状況（5件）

項目	値	連結／単体
貸借対照表計上額	2 億円	連結
貸借対照表計上額	14 億円	連結
銘柄数	6 銘柄	連結
銘柄数	1 銘柄	連結
株主総利回り	848.2%	単体

研究開発（1件）

項目	値	連結／単体
研究開発費	781 億円	連結

設備の状況（1件）

項目	値	連結／単体
設備投資額	343 億円	連結

監査の状況（9件）

項目	値	連結／単体
監査証明業務に基づく報酬－提出会社	2 億円	連結
監査証明業務に基づく報酬－計	2 億円	連結
監査証明業務に基づく報酬－計	2 億円	連結
監査証明業務に基づく報酬－連結子会社	2 億円	連結
非監査業務に基づく報酬－提出会社	1,800 万円	連結
非監査業務に基づく報酬－提出会社	2,400 万円	連結
非監査業務に基づく報酬－計	2 億円	連結
非監査業務に基づく報酬－計	2,400 万円	連結
非監査業務に基づく報酬－連結子会社	2 億円	連結

この会社独自の科目（14件）

項目	値	連結／単体
売上収益	240	連結
売上収益	2	連結
売上収益	31 億円	連結
売上収益	97 億円	連結
売上収益	-754 億円	連結
売上収益	44 億円	連結
売上収益	532 億円	連結
売上収益	-407 億円	連結
売上収益	125 億円	連結
売上収益	173 億円	連結
売上収益	25 億円	連結
売上収益	45	単体
売上収益	15	単体
平均年間給与の前年度からの変化率	4.6%	単体

貸借対照表（122件）

項目	値	連結／単体
その他	-6 億円	連結
その他	9 億円	連結
その他	3 億円	連結
その他の流動負債（IFRS）	428 億円	連結
その他の流動資産（IFRS）	360 億円	連結
その他の資本の構成要素（IFRS）	997 億円	連結
その他の金融負債	125 億円	連結
その他の金融資産	719 億円	連結
その他の非流動負債（IFRS）	39 億円	連結
その他の非流動資産（IFRS）	19 億円	連結
のれん	820 億円	連結
のれん	-163 億円	連結
のれん及び無形資産	-672 億円	連結
のれん及び無形資産	1,515 億円	連結
のれん及び無形資産（IFRS）	842 億円	連結
のれん及び無形資産（IFRS）	842 億円	連結
のれん（IFRS）	657 億円	連結
ソフトウエア	-95 億円	連結
ソフトウエア	153 億円	連結
ソフトウエア（IFRS）	58 億円	連結
リース負債	50 億円	連結
リース負債	152 億円	連結
仕掛品	692 億円	連結
使用権資産（IFRS）	199 億円	連結
利益剰余金（IFRS）	6,556 億円	連結
原材料及び貯蔵品	1,272 億円	連結
営業債務及びその他の債務	1,421 億円	連結
営業債権及びその他の債権	2,287 億円	連結
土地	209 億円	連結
土地	-11 億円	連結
土地（IFRS）	198 億円	連結
工具	154 億円	連結
工具	-102 億円	連結
工具	52 億円	連結
建物	605 億円	連結
建物	-331 億円	連結
建物（IFRS）	274 億円	連結
建設仮勘定	86 億円	連結
建設仮勘定（IFRS）	86 億円	連結
引当金	155 億円	連結
有形固定資産	2,259 億円	連結
有形固定資産	-1,242 億円	連結
有形固定資産（IFRS）	1,016 億円	連結
有形固定資産（IFRS）	1,016 億円	連結
未払法人所得税	1,125 億円	連結
棚卸資産	2,317 億円	連結
棚卸資産	2,317 億円	連結
機械装置	1,204 億円	連結
機械装置	-799 億円	連結
機械装置（IFRS）	405 億円	連結
流動負債（IFRS）	3,303 億円	連結
流動資産（IFRS）	8,364 億円	連結
現金及び現金同等物（IFRS）	3,400 億円	連結
現金及び現金同等物（IFRS）	3,400 億円	連結
純資産	7,957 億円	連結
純資産	7,957 億円	連結
総資産	11,718 億円	連結
繰延税金負債（IFRS）	64 億円	連結
繰延税金資産（IFRS）	558 億円	連結
自己株式（IFRS）	-444 億円	連結
製品	352 億円	連結
親会社の所有者に帰属する持分（IFRS）	7,957 億円	連結
負債及び資本（IFRS）	11,718 億円	連結
負債（IFRS）	3,761 億円	連結
資本剰余金（IFRS）	525 億円	連結
資本金（IFRS）	324 億円	連結
退職給付に係る負債	202 億円	連結
非流動負債（IFRS）	458 億円	連結
非流動資産（IFRS）	3,354 億円	連結
その他	7 億円	単体
その他	93 億円	単体
その他	104 億円	単体
その他	219 億円	単体
その他	34 億円	単体
その他有価証券評価差額金	8 億円	単体
その他（純額）	110 億円	単体
仕掛品	549 億円	単体
利益剰余金	5,617 億円	単体
利益準備金	31 億円	単体
前受金	192 億円	単体
原材料及び貯蔵品	984 億円	単体
商品及び製品	254 億円	単体
固定負債	320 億円	単体
固定資産	2,826 億円	単体
土地	81 億円	単体
売掛金	2,240 億円	単体
建物及び構築物（純額）	61 億円	単体
役員賞与引当金	4 億円	単体
投資その他の資産	2,541 億円	単体
投資有価証券	16 億円	単体
有形固定資産	251 億円	単体
未払法人税等	1,015 億円	単体
未払費用	137 億円	単体
未払金	206 億円	単体
株主資本	5,827 億円	単体
株式給付引当金	201 億円	単体
株式給付引当金	85 億円	単体
流動負債	3,828 億円	単体
流動資産	7,156 億円	単体
減価償却累計額	-340 億円	単体
無形固定資産	34 億円	単体
現金及び預金	2,867 億円	単体
純資産	5,834 億円	単体
純資産	5,834 億円	単体
総資産	9,982 億円	単体
繰延税金資産	361 億円	単体
繰越利益剰余金	5,586 億円	単体
自己株式	-444 億円	単体
製品保証引当金	156 億円	単体
評価・換算差額等	8 億円	単体
負債	4,147 億円	単体
負債純資産	9,982 億円	単体
買掛金	875 億円	単体
資本剰余金	330 億円	単体
資本準備金	330 億円	単体
資本金	324 億円	単体
資産除去債務	4,300 万円	単体
退職給付引当金	112 億円	単体
長期貸付金	80 億円	単体
関係会社株式	1,990 億円	単体
電子記録債権	42 億円	単体
預り金	1,055 億円	単体

損益計算書（91件）

項目	値	連結／単体
その他	10 億円	連結
その他	9 億円	連結
その他	22 億円	連結
その他	915 億円	連結
その他	5 億円	連結
その他の包括利益を通じて公正価値で測定するものとして指定した資本性金融商品の公正価値の純変動額（税引後）	332 億円	連結
その他の包括利益を通じて公正価値で測定する金融資産	1 億円	連結
その他の包括利益（IFRS）	569 億円	連結
その他の包括利益（IFRS）	569 億円	連結
その他の収益（IFRS）	36 億円	連結
その他の収益（IFRS）	36 億円	連結
その他の費用（IFRS）	9 億円	連結
その他の費用（IFRS）	9 億円	連結
セグメント利益（△損失）（IFRS）	5,036 億円	連結
償却原価で測定する金融負債	13 億円	連結
償却原価で測定する金融資産	29 億円	連結
営業利益	4,991 億円	連結
営業利益	4,991 億円	連結
営業活動によるキャッシュ・フロー	3,352 億円	連結
在外営業活動体の外貨換算差額（税引後）	247 億円	連結
基本的１株当たり当期利益（△損失）（IFRS）	515.15 円	連結
売上原価（IFRS）	4,025 億円	連結
売上総利益（IFRS）	7,261 億円	連結
売上高	11,286 億円	連結
売上高	11,286 億円	連結
外部顧客への売上高（IFRS）	11,286 億円	連結
希薄化後１株当たり当期利益（△損失）（IFRS）	513.3 円	連結
当期利益（△損失）（IFRS）	3,754 億円	連結
当期利益（△損失）（IFRS）	3,754 億円	連結
当期利益（△損失）（IFRS）	3,754 億円	連結
当期包括利益（IFRS）	4,322 億円	連結
当期包括利益（IFRS）	4,322 億円	連結
当期純利益	3,754 億円	連結
従業員給付費用	1,198 億円	連結
所有者との取引額（IFRS）	-1,430 億円	連結
投資活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	-346 億円	連結
株式報酬取引	44 億円	連結
法人所得税費用（IFRS）	1,414 億円	連結
減価償却費及び償却費	256 億円	連結
減価償却費及び償却費	184 億円	連結
為替差益（IFRS）	5,600 万円	連結
現金及び現金同等物の増減額（△は減少）（IFRS）	774 億円	連結
現金及び現金同等物の為替変動による影響（IFRS）	73 億円	連結
確定給付制度の再測定（税引後）	-10 億円	連結
純損益を通じて公正価値で測定する金融負債	10 億円	連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS）	5,167 億円	連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS）	5,167 億円	連結
継続事業からの税引前利益（△損失）（IFRS）	5,167 億円	連結
自己株式の処分	4 億円	連結
自己株式の取得	-1,143 億円	連結
親会社の所有者	4,322 億円	連結
財務活動によるキャッシュ・フロー（IFRS）	-2,306 億円	連結
販売費及び一般管理費（IFRS）	2,296 億円	連結
販売費及び一般管理費（IFRS）	2,296 億円	連結
配当金	-358 億円	連結
金融収益（IFRS）	204 億円	連結
金融収益（IFRS）	204 億円	連結
金融収益（IFRS）	204 億円	連結
金融費用（IFRS）	28 億円	連結
金融費用（IFRS）	28 億円	連結
金融費用（IFRS）	28 億円	連結
その他	26 億円	単体
その他	7 億円	単体
その他	225 億円	単体
剰余金の配当	-358 億円	単体
受取利息及び配当金	194 億円	単体
営業利益	4,059 億円	単体
営業外収益	244 億円	単体
営業外費用	49 億円	単体
売上原価	3,715 億円	単体
売上総利益又は売上総損失（△）	6,168 億円	単体
売上高	9,882 億円	単体
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）	3,013 億円	単体
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正後）	3,013 億円	単体
支払利息	43 億円	単体
株式報酬費用	261 億円	単体
業務委託費	555 億円	単体
法人税	1,315 億円	単体
法人税等	1,240 億円	単体
法人税等調整額	-74 億円	単体
減価償却費	7 億円	単体
為替差益	25 億円	単体
研究開発費	775 億円	単体
税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△）	4,254 億円	単体
経常利益	4,254 億円	単体
給料	61 億円	単体
自己株式の処分	47 億円	単体
自己株式の取得	-1,142 億円	単体
製品保証引当金繰入額	224 億円	単体
販売費及び一般管理費	2,109 億円	単体
販売費及び一般管理費	2,109 億円	単体

キャッシュ・フロー計算書（21件）

項目	値	連結／単体
その他	-14 億円	連結
その他	-5 億円	連結
その他	-219 億円	連結
リース負債の返済による支出	-50 億円	連結
事業譲渡による収入	29 億円	連結
利息の支払額	-24 億円	連結
利息及び配当金の受取額	30 億円	連結
営業債務及びその他の債務の増減額（△は減少）	319 億円	連結
営業債権及びその他の債権の増減額（△は増加）	-1,059 億円	連結
小計	4,454 億円	連結
有形固定資産の取得による支出	-330 億円	連結
有形固定資産の売却による収入	800 万円	連結
株式報酬費用	44 億円	連結
棚卸資産の増減額（△は増加）	-185 億円	連結
法人所得税の支払額又は還付額（△は支払）	-1,108 億円	連結
減価償却費及び償却費	256 億円	連結
無形資産の取得による支出	-30 億円	連結
自己株式の取得による支出	-1,143 億円	連結
自己株式の売却による収入	4 億円	連結
退職給付に係る負債の増減額（△は減少）	2 億円	連結
配当金の支払額	-358 億円	連結

株主資本等変動計算書（2件）

項目	値	連結／単体
当期変動額合計	1,567 億円	単体
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	7 億円	単体

基本指標の一覧

項目	値	連結／単体	状態
営業活動によるキャッシュ・フロー	3,352 億円	連結	開示値
1株当たり配当額	59	単体	開示値
従業員数	7,241	連結	開示値
純資産	7,957 億円	連結	開示値
売上高	11,286 億円	連結	開示値
営業利益	4,991 億円	連結	開示値
経常利益	4,254 億円	単体	開示値
当期純利益	3,754 億円	連結	開示値
総資産	11,718 億円	連結	開示値
営業利益率	44.2%	連結	計算値
当期純利益率	33.3%	連結	計算値
従業員1人あたりの売上	155863831円	連結	計算値
総資産回転率	0.96回	連結	計算値
総資産に対する純資産の割合	67.9%	連結	計算値

数字の見方と注意

言葉の意味

連結: 親会社と連結対象の子会社を合わせた範囲
単体: 有価証券報告書を提出した会社一社の範囲
計算値: 開示値を記載の算式に当てはめて求めた値
開示なし: 資料に該当する値がない状態（ゼロとは扱わない）
取得できず: このページで値を取り出せなかった状態。資料に載っていても対応付けできない値を含む。同じ項目が別の表にある場合あり
セグメント: 会社が開示資料で分けている事業の区分
同業の中央値: 同じ業種でその項目を開示している会社の値の真ん中
★: 全社を値の順に並べたときの位置（会社の優劣ではない）算式を見る
出典: 資料名・対象期間・提出日・取得元
表は左右にスクロール可

主要指標

営業利益率 44.2%　営業利益 ÷ 売上高　＝ 4,991 億円 ÷ 11,286 億円
営業利益 ÷ 売上高。分母は売上高(連結・IFRS)
当期純利益率 33.3%　当期純利益 ÷ 売上高　＝ 3,754 億円 ÷ 11,286 億円
当期純利益 ÷ 売上高。分母は売上高(連結・IFRS)
従業員1人あたりの売上 155,863,831円　売上・営業収益 ÷ 従業員数　＝ 11,286 億円 ÷ 7,241 人
売上・営業収益 ÷ 従業員数。分母は従業員数(連結・日本基準)
総資産回転率 0.96回　売上・営業収益 ÷ 総資産　＝ 11,286 億円 ÷ 11,718 億円
売上・営業収益 ÷ 総資産。分母は総資産(連結・IFRS)
総資産に対する純資産の割合 67.9%　純資産 ÷ 総資産　＝ 7,957 億円 ÷ 11,718 億円
純資産 ÷ 総資産。分母は総資産(連結・IFRS)

基本情報

代表者　代表取締役・gBizINFO
設立年月日　gBizINFO・設立から79年

事業別の売上高と利益

出典: 有価証券報告書「セグメント情報」（2025/4〜2026/3）・連結・売上高・提出 2026-06-26
構成比: 事業別に開示された売上高の合計を100%とした割合。調整額・全社・消去・「その他」は事業ではないため対象外（会社全体の売上高とは不一致）。利益率: 同じ行の売上高を分母にした計算値ページ上部の「収益」とは科目が違う場合あり

科目別の金額

合計の科目とその内訳の科目が混在。連結と単体も混在（右端の欄に記載）

販売費及び一般管理費の内訳

販売費及び一般管理費（販売活動・会社運営の費用）の内訳。売上原価は対象外
各費用: 販売費及び一般管理費の合計の内数。内訳の合計との差は「その他（内訳の開示なし）」。割合は販売費及び一般管理費の合計に対するもの

財務

総資産に対する純資産の割合　純資産 ÷ 総資産
総資産に対する利益（ROA）　当期純利益 ÷ 総資産（連結）
1株当たり純資産　単体
フリーキャッシュフロー　フリーキャッシュフロー: 営業キャッシュフロー（本業で得た現金）と投資キャッシュフロー（設備取得・資産売却などの収支）の合計（連結）
総資産　連結
のれん（買収額のうち、取得した純資産を上回った分）　純資産の8%（連結）

資金配分

★: 全社を値の順に並べ、下から20%ずつ区切った位置（全社の中の位置であって優劣ではない）。★の付く5つは、分子と分母がどちらも連結で取れる会社のみ算式を見る
現金化率　営業活動によるキャッシュ・フロー ÷ 営業利益
運転資本の増加　（売上債権の増加＋棚卸資産の増加）÷ 売上高（営業収益）。売上債権の増加 1,058.6億円＋棚卸資産の増加 184.7億円 ÷ 売上高 1.13兆円
減価償却費に対する設備取得支出の割合　有形固定資産の取得による支出 ÷ 減価償却費。有形固定資産の取得 330.1億円 ÷ 減価償却費 256.1億円
株主還元　（配当金の支払額＋自己株式の取得による支出）÷ 営業活動によるキャッシュ・フロー。配当金の支払額 357.5億円＋自己株式の取得 1,143.3億円 ÷ 営業CF 3,351.8億円

長期の業績変化

収益　2026年の開示値 ÷ 2013年の開示値

前期比較

前期比: 同じ項目・同じ範囲・同じ会計基準で、連続する期がそろう場合のみ計算
比較条件を確認できない: 会計基準・範囲の変更期、決算期の変更期、期間を確かめられない期
◆: 収益の前期比 ±20%以上、収益に対する損益の割合 ±2.0ポイント以上、または損益の正負が変わった期。見た開示項目は表と一覧の項目名に記載。会社の優劣ではない

1株当たり利益・純資産の推移

1株当たり当期純利益＝当期純利益÷株式数、1株当たり純資産＝純資産÷株式数。有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」の開示値。株価は不使用

配当実績

配当性向: 当期純利益に対する配当の割合。配当額・配当性向は提出会社（単体）の開示値（有価証券報告書の記載値。連結の利益からの再計算なし）。連続増配: 1株当たり年間配当が前の年度より増えた回数（新しい年度から数える）。連続配当期数: 1株当たり年間配当が0円より大きい年度の連続数。どちらもこのサイト独自の数え方（公開の指数の採用基準とは別）。開示のない年度は0円とみなさず、そこで打ち切り。数える範囲は上の表の年度まで。

研究開発費と設備投資

研究開発費: 有価証券報告書「研究開発活動」の総額。設備投資額: 「設備投資等の概要」の当期の実績（今後の計画ではない）。年度: 手元の有価証券報告書（1社あたり1〜4冊）から採れた分のみ（冊子にない年度は行なし）。売上高に対する割合: 同じ有価証券報告書の連結の売上高（営業収益）で割った値。同業の中央値: 業種「電気機器」でその項目を開示している会社の値の真ん中（5社以上の業種のみ）。

同じ業種の会社との売上規模

同じ業種（業種ページと同じ区分）の会社の売上・営業収益（開示値）の並び。上位3社とこの会社の前後2社だけを表示。棒の長さは最大の会社を100とした長さ。規模の並びであって優劣の順位ではない

従業員の状況

4つとも有価証券報告書「従業員の状況」の提出会社（単体）の開示値。連結の従業員数 7,241人（範囲が違うため上の4つとは別）。同業の中央値: 業種「電気機器」でその項目を開示している会社の値の真ん中（5社以上の業種のみ）。

人と組織

1人当たり売上高　売上高（営業収益） ÷ 従業員数
1人当たり営業利益　営業利益 ÷ 従業員数
男女の賃金の差異　男性の賃金を100としたときの女性の賃金・提出会社
管理職の女性比率　提出会社
女性労働者の割合　gBizINFO・対象は正社員
男性の育児休業取得率　提出会社
平均勤続年数（男女別）　gBizINFO・対象は正社員
平均臨時雇用人員　連結・正社員以外の平均人数

職場情報の届出

出典: 厚生労働省職場情報総合サイト（しょくばらぼ）のデータを加工して作成。会社が届け出た項目のみしょくばらぼ

温室効果ガス排出量

出典: 環境省温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度（EEGS）のデータを加工して作成。報告義務のある事業者のみ環境省 EEGS

監査・開示情報

継続企業の前提（会社が将来にわたり事業を継続するという会計上の前提）に関する注記の有無と監査情報
監査法人の名称・監査報酬・継続企業の前提に関する注記の有無・会計基準: 最新の有価証券報告書と同時提出の監査報告書の記載事実（会社の良し悪しではない）。継続企業の前提に関する注記: 本文あり＝「注記あり」、「該当事項はありません」＝「該当なし」、どちらもなし＝「判定できない」。注記の本文は掲載なし。訂正報告書の提出履歴は掲載なし（有価証券報告書のみ取得のため）

数値の出典と算出方法

一次資料: EDINET（金融庁の開示システム）の「株式会社アドバンテスト」の有価証券報告書（無料で閲覧可）
法人番号: 9011601000379／会計基準: IFRS

金額: EDINET の XBRL の機械転記（人の再入力なし）。長文の注記はテキストのため科目一覧の対象外。識別情報: EDINET コードリスト（2026-08-22 取得）の機械転記
★: 開示数値からの計算値を、収録4,240社の中で小さい順に並べたときの位置（5段階）。会社の優劣ではない。予想は不使用算式と数え方
順位なし: 総資産に対する純資産の割合・現金化率・1人当たり売上高（大小だけでは優劣を表さないため）。比較対象として同じ業種の中央値を併記。現金化率100%＝営業キャッシュフローと営業利益が同額
損益の図: 「売上 − 原価 − 販管費 = 営業利益」が開示値どうしで合う会社のみ。費用の内訳: 販売費及び一般管理費の上位6件
推移のグラフ: 有価証券報告書「主要な経営指標等の推移」。単位は億円（1株配当のみ円）。長期の推移は提出年の違う複数冊の接続（重なる年度は新しい冊子の値）。会計基準の変更で途中から載らない項目あり。株式分割の前後で1株の重みに違い。連結と単体は別の表
同じ業種の会社との売上規模: 業種ページと同じ区分の会社の売上・営業収益（開示値）を大きい順に並べた棒。上位3社とこの会社の前後2社のみ。各社の直近の決算期。規模の並びであって優劣や投資判断の順位ではない
株価: 掲載なし（どのデータ源も規約上再配布不可）。株価にもとづく指標（株価収益率など）と、過去の伸びを将来へ延ばした値も掲載なし
平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与: 提出会社（親会社1社）の値。持株会社では本社所属の少人数の平均。配当性向（基本情報）: 1株当たり配当 ÷ 連結の1株当たり当期純利益の計算値（有価証券報告書の配当性向は提出会社の値で基準が違う）。代表者・設立年月日: gBizINFO（経済産業省）、一部の会社のみ
「取得した開示値の一覧」: 有価証券報告書から数値として取れる値のすべて。会社全体の値のみ（セグメント別などの内訳は対象外）
事業別の表: 有価証券報告書「セグメント情報」の機械転記。事業の名前は会社が XBRL に付けたラベルのまま。事業別の売上の合計と開示の合計の差が1%を超える会社は表なし。調整額・全社・消去・「その他」は事業ではないため、表と構成比の分母の対象外
これらは金額の内訳（しくみ図ではない）。「誰が、誰に、何の対価で払っているか」は開示の数値にないため、推測の線なし
本の内容の転載なし。数字の出どころは同じ開示資料、文章は別々に執筆

アドバンテスト

会社の要点

主要指標

収益構造の解説

取引と代金の流れ

数字の推移（書籍の図解）

同じテーマの企業比較

書籍の掲載内容

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会社の基本情報

開示データ

事業と収益構成

事業別の売上高と利益

売上高と利益

販売費及び一般管理費の内訳

業績・財務の推移と資金配分

長期の業績変化

売上高・利益・資産の長期推移

直近の業績推移

前期比較

変化の印を付けた決算期

1株当たり利益・純資産の推移

配当実績

1株当たり配当の推移

研究開発費と設備投資

同じ業種の会社との売上規模

従業員の状況

行政への届出・公表情報

職場情報の届出

温室効果ガス排出量

監査・開示情報

出典・算出方法

言葉の意味

主要指標

基本情報

事業別の売上高と利益

科目別の金額

販売費及び一般管理費の内訳

財務

資金配分

長期の業績変化

前期比較

1株当たり利益・純資産の推移

配当実績

研究開発費と設備投資

同じ業種の会社との売上規模

従業員の状況

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