配当を生む会社のしくみ：8社を並べてわかったこと
コメダ珈琲店で払ったコーヒー代の大半は、コメダホールディングスの売上には立ちません。国内1,030店のうち、本部の直営はわずか22店。残りはフランチャイズのオーナーの店だからです（2026年2月期末）。
書籍『配当を生む会社のしくみ』は、こうした「お金の流れの設計」を8社ぶん並べました。結論は一文です。配当は、業績ではなく構造が生む。増配を続けてきた6社と、6年間配当が動かない1社の差は、社員の頑張りではなく、費用を誰が抱えるかの設計にありました。
この記事は各章の要点だけの要約です。会社名を押すと、その会社の数字のページに移ります。
コメダホールディングス
コーヒーを売る会社ではなく、喫茶店に食材を卸す会社。
売上収益572億円のうち68.7%がFC加盟店への食材などの卸売（計算値）。ロイヤルティは「1席あたり月1,500円」の定額で、繁盛の果実はオーナーに残る。家賃と人件費はオーナーが分担し、本部は工場と物流を握ります。営業利益率16.5%（2026年2月期）。
ドトール・日レスホールディングス
同じコーヒーで、稼ぎ方が違う。
直営中心のドトール・日レスの営業利益率は6.4%。コメダの16.5%との差は、コーヒーの味でも店の数でもなく、お金の流れの設計から来ています（ともに2026年2月期）。
ニトリホールディングス
作って、運んで、売るまで全部やる。
店の売上が連結売上の85.1%（2026年3月期）。コメダとは逆に、重い現場を全部自分で抱えます。それでも高い利益率が出る答えは店の外側、自分で持つ製造と物流にあります。
パン・パシフィック・インターナショナルHD（ドン・キホーテ）
現場に決めさせる小売。
売り場の積み方を決めるのは本部ではなく現場。売上2兆4,452億円・営業利益1,748億円（2026年6月期）で、増配は23期連続。バラバラに見える売り場が、規律のある配当を生んでいます。
日本マクドナルドホールディングス
ハンバーガー屋であり、大家でもある。
3,025店のうち76.7%がフランチャイズ（計算値）。商品の利益と、店舗の土地建物から生まれる場所の利益。性格の違う2本で稼ぐ二階建ての構造です。
MonotaRO（モノタロウ）
ネジ1本をデータで売る。
取扱商品2,866万点（2026年12月期中間期末）。現場にとって在庫切れは値段ではなく時間の問題。翌日に届く品ぞろえをデータで支え、間接資材の調達を置き換えていきます。
ヤマトホールディングス
頑張っても増配できない構造。
対照として置いた1社。ここまでの各社と違い、運ぶ現場を自分で抱えています。配当が動かない理由は働き方ではなく費用の作りのほう。構造の違いは、配当の動き方にそのまま表れます。
8社を並べると、共通項が見えてきます。現場を手放した会社も、抱え込んだ会社も、川上のどこかは必ず握っている。コメダは店を手放す代わりに工場を握り、ニトリは全部抱える代わりに製造も物流も自分のものにしました。向きは逆でも、握っている場所が利益と配当の出どころです。
それぞれの会社の決算の数字は、上のリンク先のページにすべて載せています。8社をつなげた解剖の全体は、書籍で読めます。
『配当を生む会社のしくみ』
コメダ、ドトール、ニトリ、ドン・キホーテ、マクドナルド、モノタロウ、業務スーパー、ヤマト
シリーズ「あの会社のしくみ」Vol.1／Kindle・ペーパーバック
数値は各社の有価証券報告書・決算資料によります。決算期は会社ごとに違います。この記事は情報の提供を目的としたもので、特定の会社の株式の売買を勧めるものではありません。